Tokuyama Corporation
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたが使っているスマートフォンやパソコンの中にある半導体チップは、トクヤマが製造する高純度シリコンから作られています。また、日本各地の道路や建物に使われるセメントも主力製品の一つです。病院で受ける血液検査の試薬にもトクヤマグループの技術が活かされており、私たちの暮らしのインフラからハイテク製品、健康診断まで幅広く支えている会社です。
トクヤマは1918年創業の総合化学メーカーで、半導体用多結晶シリコンで世界大手のポジションを確立しています。セメント・苛性ソーダ・塩ビなどの基礎化学品に加え、電子先端材料やライフサイエンス分野への事業ポートフォリオ転換を推進中です。2025/03期は売上高3,431億円（前年比+0.3%）、営業利益300億円（同+16.9%）と増益を達成。2026/03期は売上高3,645億円、営業利益415億円と過去最高益を見込んでいます。2025年4月にはJSRの体外診断用医薬品事業を820億円で買収し、ライフサイエンス領域の拡大に踏み出しました。
半導体製造に不可欠な高純度多結晶シリコンで世界トップクラスのシェアを持ち、AI・データセンター需要の拡大から恩恵を受けます。
体外診断用医薬品事業の買収により、歯科材料に加えてライフサイエンス領域が大幅に拡大。半導体に次ぐ成長の柱を構築中です。
セメントキルンを活用した廃棄物のリサイクル処理で循環型社会に貢献。環境事業としての成長ポテンシャルも持っています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
苛性ソーダ・塩ビ樹脂などの基礎化学品を製造。国内市場で安定した需要基盤を持つ
セメント・生コンクリートを製造。廃棄物のリサイクル処理で循環型社会に貢献
半導体用多結晶シリコンで世界大手。高純度薬品・放熱材料なども展開。利益率が最も高いセグメント
歯科材料や体外診断用医薬品を展開。JSR医薬事業買収により大幅に事業規模が拡大予定
イオン交換膜・プラスチックリサイクルなど環境関連事業を展開
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 12.0% | 6.3% | - |
| 2022/03期 | 12.8% | 6.8% | - |
| 2023/03期 | 3.9% | 2.1% | - |
| 2024/03期 | 7.1% | 3.8% | 7.5% |
| 2025/03期 | 8.8% | 5.0% | 8.7% |
| 3Q FY2026/3 | 7.5%（累計） | 3.7%（累計） | 10.6% |
2023/03期にはエネルギーコスト高騰や多結晶シリコン市況の変動でROE3.9%、営業利益率4.1%まで低下しましたが、その後は着実に回復基調を辿っています。2025/03期にはROE8.5%、営業利益率8.7%まで持ち直し、2026/03期は営業利益率11.4%を見込むなど、収益力の改善が鮮明です。中期経営計画ではROE10%以上を目標としており、達成に向けた道筋が見えつつあります。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 3,024億円 | — | 245億円 | 351.1円 | - |
| 2022/03期 | 2,938億円 | — | 280億円 | 389.1円 | -2.8% |
| 2023/03期 | 3,518億円 | — | 93.6億円 | 130.2円 | +19.7% |
| 2024/03期 | 3,420億円 | 256億円 | 178億円 | 246.7円 | -2.8% |
| 2025/03期 | 3,431億円 | 300億円 | 234億円 | 325.1円 | +0.3% |
過去5年間で売上高は約3,024億円から3,431億円へ約13%成長しました。2023/03期はエネルギーコスト高騰の影響で営業利益が143億円に落ち込みましたが、2024/03期から回復基調に入り、2025/03期には営業利益300億円まで持ち直しました。2026/03期は売上高3,645億円、営業利益415億円と過去最高益を見込んでおり、半導体関連製品の需要回復とJSR医薬事業の統合効果が寄与する見通しです。 【3Q 2026/03期実績】売上2515億円（通期予想比69%）、営業利益267億円（同64%）、純利益189億円（同65%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
化学の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 化成品 | 約800億円 | 約90億円 | 約11% |
| セメント | 約700億円 | 約50億円 | 約7% |
| 電子先端材料 | 約650億円 | 約180億円 | 約28% |
| ライフサイエンス | 約400億円 | 約60億円 | 約15% |
| 環境事業 | 約200億円 | 約20億円 | 約10% |
化成品・セメント・電子先端材料・ライフサイエンス・環境事業の5セグメントで多角的に展開しており、電子先端材料（営業利益率約28%）が収益の柱です。役員報酬は取締役4名に対し総額1億6,800万円で、代表取締役の横田浩社長が経営を率いています。研究開発費は売上高比約3.5%で、半導体関連材料の次世代品開発やライフサイエンス分野の強化に注力しています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 3,520億円 | — | 3,420億円 | -2.8% |
| 2025期 | 3,520億円 | — | 3,431億円 | -2.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 330億円 | — | 256億円 | -22.3% |
| 2025期 | 330億円 | — | 300億円 | -9.2% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
中期経営計画2025では「事業ポートフォリオの転換」を掲げ、電子先端材料・ライフサイエンス・環境分野を成長事業と位置づけました。成長事業の売上高比率は目標の50%に対し45%にとどまりましたが、JSRの医薬事業を820億円で買収するなど積極的な成長投資を実行。ROEは目標の10%に対し8.5%でしたが、PBR1倍超を意識した経営姿勢は評価できます。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
ソーダ工業を起点に、化学品の国産化を目指して創業しました。以来100年以上、山口県周南市に本店を構え続けています。
高純度多結晶シリコンの製造技術を磨き上げ、半導体・太陽電池向けシリコンで世界大手の地位を築きました。
太陽電池向けシリコンの海外大型投資が市況悪化で巨額損失に。2,000億円超を投じた事業を98億円で売却する苦渋の決断を下しました。
横田浩社長のもと中期経営計画2025を策定。事業ポートフォリオの転換を掲げ、電子先端材料やライフサイエンスなどの成長分野へシフトを開始しました。
JSRの体外診断用医薬品事業を820億円で買収し、ライフサイエンス領域を大幅に強化。半導体とヘルスケアの二本柱で未来を切り拓きます。
2026/03期通期の経常利益予想を6%下方修正。原材料コスト上昇が影響。
2026/03期上期の経常利益が39%増益で着地。半導体関連製品が牽引。
JSRの体外診断用医薬品事業を820億円で買収し、ライフサイエンス領域を大幅に強化。
2025/03期決算を発表。営業利益300億円と前年比16.9%増で着地。
事業ポートフォリオの転換を加速し、電子先端材料やライフサイエンスなどの成長分野を軸に、持続的な企業価値向上を目指してまいります。株主の皆様の期待に応えるべく、収益力の強化と戦略的な成長投資を両立させてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
総資産は5年間で約3,868億円から4,762億円へ拡大し、自己資本比率は50%台を安定的に維持しています。2024/03期に有利子負債約2,084億円を計上しましたが、2025/03期には1,963億円へ圧縮。BPS（1株純資産）は2,758円から3,636円へ約32%増加しており、1株あたりの資産価値は着実に向上しています。JSR医薬事業買収に伴い今後の有利子負債増加が見込まれますが、営業CFの改善により財務健全性は維持可能な水準です。 【3Q 2026/03期】総資産5563億円、純資産2920億円、自己資本比率46.2%、有利子負債1530億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 433億円 | 193億円 | 225億円 | 240億円 |
| 2022/03期 | 260億円 | 338億円 | 51.2億円 | 78.1億円 |
| 2023/03期 | 118億円 | 338億円 | 302億円 | 456億円 |
| 2024/03期 | 558億円 | 304億円 | 465億円 | 254億円 |
| 2025/03期 | 524億円 | 235億円 | 11.1億円 | 289億円 |
2023/03期には営業CFがマイナス118億円と一時的に悪化しましたが、2024/03期に558億円、2025/03期に524億円と力強く回復しました。2025/03期のフリーキャッシュフローは289億円と過去最高水準を記録。設備投資は年間200〜300億円規模で推移しており、半導体関連の設備増強を継続しています。財務CFでは2023/03期に借入金で資金を調達しましたが、その後は返済を進めています。
女性役員比率は18.0%と化学業界では比較的高い水準です。連結子会社50社を擁する大規模なグループ経営を展開しており、設備投資額246.8億円は半導体関連の増産投資を中心に積極的な成長投資を行っています。平均勤続年数17.0年と長期雇用が根付いた安定した組織体制です。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 732万円 | 5,782人 | - |
平均年収は732万円で化学業界の中では標準的な水準です。平均年齢41.4歳、従業員数5,782名と大手化学メーカーにふさわしい規模を持ち、山口県周南市の徳山製造所を中心とした安定した雇用基盤が特徴です。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
直近5年間のTSR（株主総利回り）は152.0%とプラスリターンを記録していますが、TOPIXの213.4%に対してはアンダーパフォームです。2022期にかけてTSRが88.8%まで落ち込んだのは、多結晶シリコン市況の悪化とエネルギーコスト高騰が要因でした。その後は回復基調にあり、JSR医薬事業買収による成長加速が今後のTSR改善に寄与することが期待されます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 0円 | 0.0% |
| 2017/03期 | 0円 | 0.0% |
| 2019/03期 | 50円 | 10.1% |
| 2020/03期 | 70円 | 24.4% |
| 2021/03期 | 70円 | 19.9% |
| 2022/03期 | 70円 | 18.0% |
| 2023/03期 | 70円 | 53.8% |
| 2025/03期 | 100円 | 30.8% |
株主優待制度はありません。
年間配当金は2021/03期〜2023/03期まで70円を維持し、2025/03期に100円へ増配を実施しました。3期連続増配で配当性向は30.8%。2026/03期は120円への増配が予想されており、配当利回りは3.22%に上昇する見込みです。利益成長に伴い株主還元の充実が期待されます。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 136.9万円 | 36.9万円 | 36.9% |
| 2022期 | 88.8万円 | 11.2万円 | -11.2% |
| 2023期 | 110.7万円 | 10.7万円 | 10.7% |
| 2024期 | 143.6万円 | 43.6万円 | 43.6% |
| 2025期 | 152.0万円 | 52.0万円 | 52.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER9.2倍はセクター平均の約15倍を大きく下回り、割安な水準にあります。PBR1.02倍も業界平均とほぼ同等で、過去の構造改革からの復活を市場がまだ十分に織り込んでいないとも言えます。信用倍率は38.62倍と買い残が非常に多く、中長期での上昇期待が強い一方、短期的な需給の重しになる可能性もあります。ダイヤモンド・ザイでは「過小評価されている割安株」として紹介されています。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 308億円 | 62.6億円 | 20.3% |
| 2022/03期 | 259億円 | 0円 | 0.0% |
| 2023/03期 | 148億円 | 54.2億円 | 36.7% |
| 2024/03期 | 263億円 | 85.4億円 | 32.5% |
| 2025/03期 | 296億円 | 62.0億円 | 21.0% |
法人税等の支払額は年度によってばらつきがあります。2022/03期は繰延税金資産の計上により実効税率が0%となった特殊要因がありました。2025/03期は税引前利益296億円に対し実効税率21.0%と低水準ですが、これは税務上の調整項目によるものです。2026/03期は通常水準の約30%に戻る見込みです。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU