NISSIN FOODS HOLDINGS CO.,LTD.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたがコンビニや自宅で「カップヌードル」「どん兵衛」「チキンラーメン」を食べるたびに、この会社の売上に直接貢献しています。「日清焼そばU.F.O.」や「出前一丁」はアジア各国でもおなじみ。湖池屋のポテトチップスやセリア・ロイルのアイスクリームもグループの商品です。即席麺という日本発の食文化を世界100カ国以上に届ける、まさに「食のグローバルカンパニー」です。
2025/03期期は売上収益7,766億円（前期比+6.0%）、既存事業コア営業利益835億円（同+4%）といずれも過去最高を更新。しかし2026/03期期に入ると原材料高騰の影響が顕在化し、3Q累計（4-12月）の営業利益は前年同期比11.7%減の534億円、最終利益は10.4%減の390億円と苦戦。安藤宏基社長CEOは「かつてないほどの危機感」を表明し、コスト構造改革と海外成長の加速を打ち出しています。PER 16.7倍・PBR 1.91倍・配当利回り2.3%と、食品セクターの中では標準的な水準です。
「カップヌードル」は世界で最も知られた即席麺ブランドの一つ。各国の食文化に合わせたローカライズ戦略で、アジア・米州・欧州の100カ国以上に展開しています。
安藤家の財団法人・資産管理会社が約12%を保有し、三菱商事・伊藤忠など取引先も安定保有。安定株主比率59.7%で経営の自由度を確保しつつ、累進配当で株主還元も充実。
チキンラーメン・カップヌードルの発明に始まる「食のイノベーション」が企業文化の根幹。完全栄養食や宇宙食開発など、常識を覆す挑戦を続けています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
カップヌードル・どん兵衛・チキンラーメン等の即席麺事業。国内カップ麺シェア50%超
一平ちゃん・チャルメラ等の即席麺。日清食品HDの子会社
チルド食品・冷凍食品・湖池屋（ポテトチップス）・セリア・ロイル（アイス）
米州・中国・アジア・欧州の4地域。カップヌードルブランドを中心にグローバル展開
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 11.5% | 6.2% | - |
| 2022/03期 | 8.9% | 5.2% | - |
| 2023/03期 | 10.7% | 6.3% | - |
| 2024/03期 | 11.7% | 6.7% | 10.0% |
| 2025/03期 | 11.4% | 6.5% | 9.6% |
ROEは2025/03期期に10.7%と5期連続で改善し、資本効率の向上が進んでいます。売上高営業利益率は2024/03期期の10.0%から2025/03期期は9.6%にやや低下しましたが、これは原材料・包装資材コストの上昇が主因であり、既存事業コア営業利益率は10.7%と堅調です。食料品セクターの中ではトップクラスの収益性を維持しています。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | 増収率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 5,061億円 | 0円 | 408億円 | 45.6円 | — |
| 2022/03期 | 5,697億円 | 0円 | 354億円 | 39.4円 | +12.6% |
| 2023/03期 | 6,692億円 | 0円 | 448億円 | 50.0円 | +17.5% |
| 2024/03期 | 7,329億円 | 734億円 | 542億円 | 178.2円 | +9.5% |
| 2025/03期 | 7,766億円 | 744億円 | 550億円 | 184.4円 | +6.0% |
2025/03期期は売上収益7,766億円（前期比+6.0%）と過去最高を更新しましたが、営業利益は743億円（同+1.4%）と増益幅が縮小。原材料・包装資材コストの上昇が利益を圧迫しています。2026/03期期は売上収益8,100億円（同+4.3%）の見通しですが、営業利益・純利益の会社予想は未開示。3Q累計では営業利益が前年同期比11.7%減と苦戦しており、通期での収益回復が課題です。なお、2024年1月に1:3の株式分割を実施しており、EPSは分割後ベースで表記しています。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
食料品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 日清食品 | 約3,200億円 | 約400億円 | 約12.5% |
| 明星食品 | 約450億円 | 約35億円 | 約7.8% |
| 低温・菓子事業 | 約1,100億円 | 約50億円 | 約4.5% |
| 海外事業 | 約2,800億円 | 約350億円 | 約12.5% |
日清食品グループは即席麺の国内トップシェアと海外100カ国以上への展開を強みとするグローバル食品企業です。売上構成は国内即席麺が約40%、海外が約36%、低温・菓子が約14%とバランスが取れています。海外事業が利益成長のドライバーであり、特にアジア・米州での「カップヌードル」ブランドの浸透が進んでいます。一方、国内は原材料高と市場成熟化の二重苦に直面しており、CEO自ら「かつてないほどの危機感」を表明するなど、コスト構造改革が急務です。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025/03期 | 7,600億円 | — | 7,766億円 | +2.2% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2026/3 3Q | 600億円 | — | 534億円 | -11.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
日清食品HDは2030年度に売上収益1兆円・コア営業利益率12%以上を目指す中長期成長戦略を推進しています。2025/03期期は売上7,766億円と目標に向けて順調に積み上げていますが、利益率の改善はやや遅れ気味です。特に2026/03期期は原材料高が直撃し、3Qまでの営業利益が当初見通しを大幅に下回っています。海外売上比率50%の目標に対しても現状36%であり、M&A含めた海外展開のさらなる加速が求められます。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
創業者・安藤百福が世界初の即席麺「チキンラーメン」を発明。自宅裏庭の小さな研究小屋から食の革命が始まりました。
世界初のカップ麺「カップヌードル」を発売。「お湯があればどこでも食べられる」という画期的なコンセプトで世界の食文化を変えました。
日清食品株式会社が持株会社体制に移行し、日清食品ホールディングスとして東証一部に上場。グループ経営体制を強化しました。
湖池屋の株式を追加取得し連結子会社化。即席麺一本足からの脱却を図り、スナック菓子分野での事業多角化を進めました。
1:3の株式分割を実施し投資しやすい環境を整備。2024/03期期は売上収益7,329億円と当時の過去最高を記録しました。
2025/03期期は売上・利益とも過去最高を更新する一方、CEOが「かつてないほどの危機感」を表明。原材料高と市場成熟化への構造改革を宣言しました。
2026/03期期3Q累計（4-12月）決算を発表。売上収益5,865億円（前年同期比+0.7%）も、営業利益は11.7%減の534億円、最終利益は10.4%減の390億円と苦戦。原材料高が利益を圧迫。
安藤宏基社長CEOがアナリスト向け説明会で「かつてないほどの危機感を持っている」と発言。コスト上昇と国内市場の成熟化への危機意識を示した。
2026/03期期1Q（4-6月）の減益決算を嫌気し、株価が一時2,656円まで急落。年初来安値を更新した。
2025/03期期通期決算を発表。売上収益7,766億円、既存事業コア営業利益835億円といずれも過去最高を更新。海外事業の成長が牽引した。
アイスクリーム製造のセリア・ロイルを子会社化。国内非即席麺事業の多角化を推進し、冷菓市場に本格参入した。
私たちは創業者・安藤百福が掲げた『食足世平（食が足りてこそ世の中は平和になる）』の理念を受け継ぎ、即席麺を世界に届けてきました。しかし、今まさにかつてないほどの環境変化に直面しています。原材料高、国内市場の成熟化、消費者ニーズの多様化。こうした課題に対し、私はグループ全体のコスト構造改革と海外成長の加速で立ち向かいます。危機感を持ちながらも、イノベーションの精神で新たな価値を創造し続けることが日清の使命です。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は56.0%（2025/03期期）と依然として高水準を維持しており、食品メーカーとしては健全な財務体質です。総資産は8,485億円と着実に拡大しており、セリア・ロイル子会社化やPremier Foods追加取得などのM&Aが資産増に寄与しています。有利子負債は2024/03期期の203億円から2025/03期期に1,084億円へ急増しており、M&A資金調達や設備投資の影響が見られます。BPSは2024年1月の1:3株式分割により2024/03期期から分割後ベース（1,621.9円）で表記されています。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2022/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2023/03期 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
| 2024/03期 | 941億円 | ▲619億円 | ▲263億円 | 322億円 |
| 2025/03期 | 571億円 | ▲767億円 | ▲5.9億円 | ▲197億円 |
営業CFは2024/03期期に941億円と過去最高を記録しましたが、2025/03期期は571億円に減少。投資CFは767億円のマイナスと積極的な成長投資を実施しており、セリア・ロイル子会社化やPremier Foods株式追加取得が影響しています。この結果、FCF（フリーキャッシュフロー）は-197億円と5年ぶりの赤字に転じましたが、これは一時的なM&A投資によるもので、本業のキャッシュ創出力は健全です。
取締役13名中女性4名（30.8%）と、食品業界の中でもダイバーシティ先進企業です。社外取締役比率は70%と高く、独立した監督機能を確保しています。監査報酬は1億5,600万円で、連結子会社78社を擁する大規模グループとして適切なガバナンス体制を構築。「健康経営銘柄2026」に初選定されるなど、ESG面でも高い評価を受けています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 881万円 | 17,512人 | - |
2025/03期に平均年収が前年比+109万円の大幅増で881万円に到達しました。持株会社のため単体従業員数は930名ですが、連結では約17,500名超の大規模グループです。平均年齢は39.6歳と若く、平均勤続年数は9.3年。臨時従業員も6,658名と多く、事業拡大に伴い採用を積極化しています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
5年間のTSR（株主総利回り）は110.7%とプラスリターンを確保しているものの、同期間のTOPIX（160.1%）に対して約50ポイントのアンダーパフォームが続いています。2024期期には146.6%まで上昇しましたが、2025期期にはCEOの危機感表明や業績鈍化により110.7%に反落。ディフェンシブ銘柄としての安定性はあるものの、成長株としてのモメンタムはやや不足しています。
※ 配当を含む株主総利回り（TSR）ベースです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 31.1円 | 32.6% |
| 2017/03期 | 33円 | 38.4% |
| 2018/03期 | 34.9円 | 32.2% |
| 2019/03期 | 38.4円 | 59.1% |
| 2020/03期 | 38.4円 | 39.1% |
| 2021/03期 | 41.9円 | 30.6% |
| 2022/03期 | 44.8円 | 37.9% |
| 2023/03期 | 47.6円 | 31.8% |
| 2025/03期 | 70円 | 38.0% |
| 必要株数 | 100株以上（約31万円） |
| 金額相当 | 約1,000円相当（100株） |
| 権利確定月 | 3月 |
| 長期特典 | 900株以上を3年以上継続保有でワンランク上の優待品 |
4期連続の増配を達成し、2025/03期期の年間配当は70円（分割後ベース）。配当性向は38.0%と目標の40%に接近しています。2026/03期期も同額の70円（予想）を維持し、累進配当方針のもと減配しない姿勢を明確にしています。株主優待も継続しており、100株で自社グループ製品がもらえるため、個人投資家に人気があります。なお、2024年1月に1:3の株式分割を実施しており、配当額は分割後ベースで表記しています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 92.6万円 | ▲7.4万円 | -7.4% |
| 2022期 | 98.0万円 | ▲2.0万円 | -2.0% |
| 2023期 | 139.1万円 | 39.1万円 | 39.1% |
| 2024期 | 146.6万円 | 46.6万円 | 46.6% |
| 2025期 | 110.7万円 | 10.7万円 | 10.7% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER 16.7倍は食料品セクター平均19.1倍を下回り、相対的に割安な水準にあります。信用倍率は0.76倍と売り残が買い残を上回る「売り長」状態であり、短期的な空売り圧力が存在するものの、将来的な踏み上げ材料にもなり得ます。業績悪化懸念が株価に織り込まれている分、通期決算での改善が見られれば反発の余地があります。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 562億円 | 154億円 | 27.4% |
| 2022/03期 | 492億円 | 138億円 | 28.0% |
| 2023/03期 | 580億円 | 132億円 | 22.8% |
| 2024/03期 | 769億円 | 227億円 | 29.6% |
| 2025/03期 | 768億円 | 218億円 | 28.4% |
実効税率は27〜28%程度で推移しており、法定実効税率（約30%）を下回る水準です。海外事業の拡大に伴い、税率の低い海外拠点での利益計上が増加していることが要因です。IFRS基準のため、日本基準とは税金費用の計上方法が異なります。
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最終更新: 2026/06/14 / データ提供: OSHIKABU