PIETRO Co.,Ltd.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
スーパーの調味料売場で手に取る「ピエトロドレッシング」がこの会社の主力商品です。和風しょうゆ味からシーザーまで幅広いラインナップで、累計出荷は3億本を突破。福岡・博多を中心に展開するイタリアンレストラン「洋麺屋ピエトロ」も直営店・FC合わせて全国にあり、旅行やランチで利用した人も多いはず。空港の土産物コーナーで見かけるパスタソースやスープも同社のヒット商品。日常の食卓からお出かけ先まで、知らず知らずのうちにお世話になっている「福岡生まれの味の会社」です。
2025/03期期は売上高111億円（前期比+10.3%）と過去最高を更新しましたが、主力原材料の食用油価格高騰やレストラン店舗の減損損失が響き、純利益は5,700万円（同-47.7%）と大幅減益に。2026/03期期は売上高117億円を見込むものの、油脂コスト上昇が止まらず通期の最終損益は赤字転落の見通しに下方修正されました。PER 199.8倍・PBR 1.89倍と割高感がある一方、自己資本比率61.3%の堅固な財務基盤と24円配当を維持する株主還元姿勢が下支えしています。
累計3億本を出荷した「ピエトロドレッシング」は、中・高級品カテゴリで強いブランド力を持ちます。キユーピーや味の素にはない専門メーカーならではの商品開発力が強みです。
原材料の安定調達と商品共同開発を可能にする日清オイリオグループとの資本業務提携が、競争優位の基盤となっています。
2023/03期期の赤字時も24円配当を維持。自己資本比率61%の財務基盤を背景に、株主優待と安定配当で個人投資家の支持を集めています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
ドレッシング（累計3億本出荷）、パスタソース、スープの製造販売が柱。全国のスーパー・量販店で展開
「洋麺屋ピエトロ」等のイタリアンレストランを直営＋FCで全国展開。原材料高と人件費上昇で赤字
本社ビル等の不動産賃貸事業
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 5.8% | 3.4% | 6.8% |
| 2022/03期 | 3.0% | 1.8% | 4.1% |
| 2023/03期 | 7.9% | 4.5% | 0.8% |
| 2024/03期 | 1.9% | 1.0% | 2.2% |
| 2025/03期 | 0.9% | 0.6% | 1.6% |
2021/03期期にはROE 5.8%・営業利益率6.8%と健全な収益性を維持していましたが、2023/03期期に原材料費高騰と店舗事業の減損で営業赤字に転落。2024/03期期に黒字回復するも利益率は2%台に低迷しています。2025/03期期のROEは0.9%と資本効率が著しく低い水準にあり、売上拡大に見合った利益成長が最大の課題です。食用油など原材料コストの価格転嫁が収益性改善の鍵を握っています。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 85.6億円 | 5.8億円 | 3.2億円 | 52.4円 | - |
| 2022/03期 | 85.4億円 | 3.5億円 | 1.6億円 | 27.1円 | -0.2% |
| 2023/03期 | 91.1億円 | -7,500万円 | 4.0億円 | -66.0円 | +6.7% |
| 2024/03期 | 101億円 | 2.2億円 | 1.1億円 | 17.4円 | +10.8% |
| 2025/03期 | 111億円 | 1.8億円 | 5,800万円 | 8.4円 | +10.3% |
売上高は4期連続で増収を達成し、2025/03期期には111億円と過去最高を更新。商品事業のドレッシング・パスタソースが順調に伸びています。しかし、2023/03期期に食用油やパッケージ資材の急騰で営業赤字・最終赤字に転落した後、2024/03期期に黒字回復したものの利益水準は低迷が続きます。2026/03期期予想は売上117億円ですが、2月に最終損益が赤字転落見通しに下方修正されており、原材料コストの抑制が最大の経営課題です。なお、EDINET開示の2021期-2023/3期は営業利益の内訳開示がないため、J-Quantsデータで補完しています。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
食料品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 商品事業 | 約70億円 | 約5億円 | 約7.1% |
| 店舗事業 | 約38億円 | 約-2億円 | 赤字 |
| その他 | 約3億円 | 約0.5億円 | 約16.7% |
売上の約63%を占める商品事業（ドレッシング・パスタソース）が収益の柱で、営業利益ベースでも黒字を維持。一方、店舗事業は原材料費と人件費の上昇で赤字が続いており、不採算店舗の整理とメニュー改定による収益改善が急務です。日清オイリオグループとの資本業務提携により原材料調達面で一定の安定性を確保していますが、世界的な食用油価格の高騰は業績に直結するリスク要因となっています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 101億円 | — | 101億円 | +0.0% |
| 2025期 | 109億円 | — | 111億円 | +1.8% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 3億円 | — | 2億円 | -12.0% |
| 2025期 | 4億円 | — | 2億円 | -55.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
ピエトロは明示的な中期経営計画を公表していませんが、売上高の予想精度は高い一方、利益面では大幅な下方修正が常態化しています。2025/03期期は当初の営業利益予想4.0億円に対し実績1.8億円と55%も下振れ。2026/03期期も期初予想の営業利益3.5億円から1.6億円へ引き下げられ、最終損益は赤字に転換見通し。原材料コストの見積もりが楽観的すぎる傾向があり、利益予想の信頼性は低い状況です。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
福岡市天神に1号店をオープン。手作りドレッシングが評判となり、翌年から店頭販売を開始しました。
法人化し本格的な事業展開を開始。FC事業も立ち上げ、全国への店舗網拡大の基盤を築きました。
東京証券取引所第二部に上場し、知名度と信用力が飛躍的に向上。全国流通網の構築が加速しました。
原材料の安定調達と商品開発力の強化を目的に日清オイリオグループと提携。同社が15.3%を保有する戦略的パートナーとなりました。
生産能力を大幅に増強し、増加する需要に対応。設備投資により商品事業のさらなる成長基盤を確立しました。
食用油やパッケージ資材の価格急騰により営業赤字・最終赤字に転落。コスト構造の見直しと価格転嫁が経営課題として浮上しました。
1981年の販売開始以来、累計出荷本数が3億本を突破。アジア輸出も拡大中で、さらなるブランド成長が期待されます。
2026/03期期通期の最終損益を一転赤字に下方修正。食用油を中心とした原材料価格の高騰が利益を圧迫し、売上高は117億円に上方修正も利益面は厳しい見通しに。
2026/03期期上半期の経常利益が赤字に転落して着地。原材料費の上昇と一部店舗の不振が重なり、7-9月期は前年同期比98%減益と厳しい結果に。
2025/03期期は売上高111億円で過去最高を更新。ドレッシング事業が牽引したが、原材料高で最終利益は5,700万円に縮小した。
読売新聞がピエトロの成長戦略を大きく特集。ドレッシング累計出荷3億本を達成した背景と、アジア輸出拡大の取り組みが紹介された。
空港限定の単行本型パッケージのパスタソース・スープを発売。国内線利用者の土産物需要を取り込み、全国でのブランド認知向上を図る。
1980年に福岡の天神で開いた一軒のスパゲティ専門店「洋麺屋ピエトロ」が私たちの原点です。お客様の「おいしい」という笑顔を何よりの幸せとし、その喜びを食を通じて世界中へつなげていくことが私たちの使命です。原材料高騰という逆風の中でも、ドレッシング累計3億本出荷を達成し、お客様と共に成長を続けています。株主の皆様を大切な経営パートナーと位置づけ、着実な成長と配当の維持にコミットしてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は60%前後で安定推移しており、食品メーカーとして堅固な財務基盤を維持しています。2024/03期期に古賀第三工場の増設投資などで総資産が105億円に増加。2025/03期期には有利子負債が13.6億円に増加していますが、新工場設備の借入によるもので、純資産63.5億円に対して問題のない水準です。BPSは920.6円で現在株価1,736円に対しPBR 1.89倍と、ブランド価値が純資産を上回って評価されています。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 6.4億円 | 5.7億円 | 2.2億円 | 7,500万円 |
| 2022/03期 | 6.9億円 | 7.7億円 | 5.5億円 | 8,200万円 |
| 2023/03期 | 5.6億円 | 2.1億円 | 3.3億円 | 3.5億円 |
| 2024/03期 | 7.3億円 | 5.7億円 | 10.3億円 | 1.6億円 |
| 2025/03期 | 4.6億円 | 15.0億円 | 3.5億円 | 10.4億円 |
営業CFは毎期4.5〜7.3億円のプラスを安定的に計上しており、本業でのキャッシュ創出力は維持されています。2025/03期期は投資CFが-14.9億円と大きく膨らんでいますが、これは古賀工場の設備増強（設備投資16.4億円）によるもの。FCFは一時的にマイナスとなっていますが、工場投資の一巡後には回復が見込まれます。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 530万円 | 308人 | - |
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は97.8%と元本割れの水準にあり、配当を含めても投資リターンはほぼゼロです。同期間のTOPIX（182.5%）と比較すると約85ポイントのアンダーパフォームと大きく見劣りします。株価が1,700〜1,800円のレンジに固定されているため、業績の大幅回復やカタリストなしには改善が見込みにくい状況です。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 21円 | 37.3% |
| 2017/03期 | 20円 | 26.2% |
| 2018/03期 | 20円 | 43.6% |
| 2019/03期 | 21円 | 44.2% |
| 2020/03期 | 21円 | 57.8% |
| 2021/03期 | 23円 | 43.9% |
| 2022/03期 | 24円 | 88.5% |
| 2023/03期 | 24円 | - |
| 2024/03期 | 24円 | 138.1% |
| 2025/03期 | 24円 | 286.4% |
100株以上保有で自社商品を株主優待価格（約10%割引）で購入可能（年2回、3月・9月）
年間配当は24円を8期連続で維持しており、業績が悪化した赤字期（2023/03期）も減配しない姿勢を貫いています。2025/03期期の配当性向は286%と利益を大幅に上回っていますが、自己資本比率61%の財務余力を背景に配当を据え置いています。利回りは1.38%と低水準ですが、株主優待と合わせた総合利回りは約2.0%に向上します。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 101.5万円 | 1.5万円 | 1.5% |
| 2022期 | 100.8万円 | 0.8万円 | 0.8% |
| 2023期 | 99.2万円 | 0.8万円 | -0.8% |
| 2024期 | 97.5万円 | 2.5万円 | -2.5% |
| 2025期 | 97.8万円 | 2.2万円 | -2.2% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PERは199.8倍とセクター平均19.1倍を大幅に上回る水準にあり、利益が極端に圧縮されている現状が反映されています。PBRは1.89倍でセクター平均並み。信用倍率は4.52倍と買い長ですが出来高は薄く、流動性の低さには注意が必要です。配当利回りは1.38%とセクター平均を下回りますが、株主優待を加味した実質利回りは改善します。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 5.8億円 | 2.5億円 | 44.2% |
| 2022/03期 | 3.7億円 | 2.0億円 | 55.3% |
| 2023/03期 | -8,200万円 | 0円 | - |
| 2024/03期 | 2.0億円 | 9,200万円 | 45.5% |
| 2025/03期 | 1.6億円 | 1.0億円 | 63.7% |
法定実効税率を大幅に上回る実効税率63.7%（2025/03期期）が特徴的です。これは子会社の減損損失や交際費等の永久差異が原因で、税務上の損金算入が制限される項目が多いことを示しています。2026/03期期予想では税引前利益3.5億円に対し法人税等2.9億円と、実効税率が82.9%に達する見込みです。
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最終更新: 2026/05/24 / データ提供: OSHIKABU