House Foods Group Inc.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたが夕食にカレーを作るとき、手に取るルウの箱はハウス食品の製品かもしれません。「バーモントカレー」「こくまろカレー」「ジャワカレー」、そして「とんがりコーン」「おっとっと」「フルーチェ」など、子どもの頃から馴染みのあるブランドが揃っています。外食では「CoCo壱番屋」も同グループ。実はアメリカでは豆腐市場のトップブランドでもあり、日本の家庭の食卓を支えながら海外でも存在感を高めている、まさに「食を通じて人とつながる」企業グループです。
ハウス食品グループ本社は「バーモントカレー」「ジャワカレー」で知られるカレールウ国内シェアNo.1の食品企業です。子会社にカレーチェーン「CoCo壱番屋」を展開する壱番屋を持ち、海外では米国の豆腐事業を柱にグローバル展開を推進しています。2025/03期は売上高3,154億円（+5.3%）と増収を達成した一方、特別損失の影響で純利益は124億円に留まりました。第八次中期計画では2027/03期に売上高3,600億円・営業利益270億円を目標に掲げ、グローバルなバリューチェーン構築による成長を目指しています。自己資本比率67%台と財務基盤は堅固で、4期連続の増配を続ける株主還元姿勢も魅力です。
「バーモントカレー」「ジャワカレー」「こくまろカレー」など、誰もが知るカレーブランドで国内首位を独走。60年以上にわたり日本の食卓を支え続ける安定した収益基盤です。
無借金経営の伝統を持ち、近年のM&Aで有利子負債が発生しても自己資本比率67%を維持する堅実経営。4期連続増配と年2回の株主優待で、安心して長期保有できる銘柄です。
国内1,400店超のカレーチェーン壱番屋と、米国豆腐市場でのトップブランドを擁し、国内外での成長ドライバーを確保。食のバリューチェーン構築で更なる飛躍を目指しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
カレールウ・レトルトカレー・シチュー・スパイス等。国内カレールウシェアNo.1
ウコンの力、C1000等の健康飲料・サプリメント
米国豆腐（House Foods America）、東南アジア・中国でのカレー展開
壱番屋（CoCo壱番屋）を中心とする外食チェーン事業
物流、運送、不動産等のグループ支援事業
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 3.1% | 2.4% | - |
| 2022/03期 | 4.8% | 3.7% | - |
| 2023/03期 | 4.6% | 3.5% | - |
| 2024/03期 | 5.6% | 4.2% | 6.5% |
| 2025/03期 | 3.9% | 2.9% | 6.3% |
| 3Q FY2026/3 | 4.7%（累計） | 2.7%（累計） | 6.2% |
ROEは3〜5%台で推移しており、資本効率の面では改善の余地があります。自己資本が厚い（自己資本比率67%）ため分母が大きく、ROEが低めに出る構造です。営業利益率は6〜7%台で食品メーカーとしては標準的な水準。第八次中計でROIC6%以上を目標に掲げており、政策保有株式の縮減や事業ポートフォリオの見直しを通じた資本効率の改善が今後の課題です。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 2,501億円 | — | 87.5億円 | 86.9円 | - |
| 2022/03期 | 2,534億円 | — | 140億円 | 139.8円 | +1.3% |
| 2023/03期 | 2,751億円 | — | 137億円 | 139.6円 | +8.6% |
| 2024/03期 | 2,996億円 | 195億円 | 176億円 | 180.5円 | +8.9% |
| 2025/03期 | 3,154億円 | 200億円 | 125億円 | 131.9円 | +5.3% |
ハウス食品グループは2022/03期にグループ再編の影響で減収となったものの、その後は2023/03期以降3期連続の増収を達成。営業利益も160〜200億円レンジで安定推移しています。2026/03期は業績予想を下方修正し、売上高3,165億円（+0.3%）、営業利益175億円（-12.5%）、純利益78億円（-37.6%）の見通し。米国大豆事業での減損損失計上が純利益を大きく押し下げる一時的要因ですが、国内カレー事業の安定収益が下支えしています。 【3Q 2026/03期実績】売上2420億円（通期予想比73%）、営業利益149億円（同69%）、純利益117億円（同90%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
食料品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 香辛・調味加工食品事業 | 約1,150億円 | 約85億円 | 7.4% |
| 健康食品事業 | 約250億円 | 約20億円 | 8.0% |
| 海外食品事業 | 約750億円 | 約30億円 | 4.0% |
| 外食事業 | 約650億円 | 約50億円 | 7.7% |
| その他 | 約350億円 | 約15億円 | 4.3% |
収益構造は国内カレー関連の「香辛・調味加工食品事業」が売上の約36%を占める柱で、利益率7.4%と安定しています。壱番屋を中心とする「外食事業」は売上の約21%、利益率7.7%と収益貢献度が高い。一方「海外食品事業」は売上の約24%を占めますが、利益率は4.0%と低水準で、米国大豆事業の減損計上もあり改善が課題。5つの事業セグメントにバランスよく分散された収益構造が、グループ全体の安定性を支えています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 3,048億円 | — | 2,996億円 | -1.7% |
| 2025期 | 3,200億円 | — | 3,154億円 | -1.4% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 200億円 | — | 195億円 | -2.7% |
| 2025期 | 210億円 | — | 200億円 | -4.8% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
ハウス食品グループは第七次中計で売上高3,000億円をほぼ達成したものの、営業利益240億円には届かず。第八次中計では「食で健康クオリティ企業への変革」を掲げ、2027/03期に売上高3,600億円・営業利益270億円を目標としています。初年度の2025/03期は売上高3,154億円・営業利益200億円と堅調な滑り出しですが、2026/03期は業績下方修正により営業利益175億円に後退。目標達成には2027/03期での大幅な回復が必要な状況です。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
大阪で薬種原料商として創業。のちに食品事業へと転換する原点となりました。
りんごとはちみつを使った画期的なカレールウが大ヒット。日本の国民食カレーの代名詞として家庭に浸透し、カレールウ市場の首位を確立しました。
「CoCo壱番屋」を展開する壱番屋を連結子会社化。カレーの製造から外食までの一貫体制を構築し、食のバリューチェーンを拡大しました。
大豆加工食品のKeystone Natural Holdingsを子会社化し、海外食品事業を本格拡大。グローバルVC構築への挑戦が始まりました。
売上高3,600億円・ROIC6%以上を目指し、食で健康クオリティ企業への変革を推進。グローバル展開と資本効率の向上を両輪で加速しています。
2025/03期期決算を発表。売上高3,154億円（+5.3%）、営業利益200億円（+2.7%）と増収増益を達成。2026/03期の業績予想も増収増益見通しで公表。
子会社デリカシェフの全株式を武蔵野に譲渡。弁当・惣菜事業から撤退し、コア事業への経営資源集中を図る構造改革を実施。
2026/03期期の通期業績予想を下方修正。売上高3,165億円、営業利益175億円、純利益78億円へ。米国大豆事業の不振による減損損失の計上が主因。
第3四半期累計の経常利益は156億円（前年同期比15.1%減）で着地。国内事業は底堅いものの、海外事業のコスト上昇が重荷に。
私たちは『食を通じて人とつながり、笑顔ある暮らしを共につくる』というグループ理念のもと、カレーやスパイスを中心とした食品事業を通じて、日本の食卓と世界の食文化に貢献してまいります。第八次中期計画では、グローバルなバリューチェーンの構築による成長を加速させ、食で健康クオリティ企業への変革を実現します。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
自己資本比率は67〜70%台で推移し、財務健全性は極めて高い水準です。2023/03期までは実質無借金経営でしたが、2024/03期に約420億円の有利子負債が発生。これは2022年の米国Keystone Natural Holdings買収に伴う資金調達が主因です。BPSは5年間で2,562円から3,114円へと着実に増加しており、1株当たりの資産価値が向上。PBR0.97倍は純資産とほぼ等価の株価水準であり、割安感が意識される局面です。 【3Q 2026/03期】総資産4339億円、純資産3216億円、自己資本比率58.1%、有利子負債126億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 232億円 | 85.6億円 | 61.7億円 | 146億円 |
| 2022/03期 | 161億円 | 104億円 | 101億円 | 57.4億円 |
| 2023/03期 | 195億円 | 215億円 | 127億円 | 19.8億円 |
| 2024/03期 | 256億円 | 23.0億円 | 73.8億円 | 233億円 |
| 2025/03期 | 266億円 | 123億円 | 90.6億円 | 143億円 |
営業CFは毎期160〜260億円を安定的に創出しており、2025/03期には266億円とピークを記録。2023/03期には投資CFが-215億円と大きく膨らみFCFがマイナスとなりましたが、これは米国Keystone社買収による一時的な要因です。2024/03期以降はFCFがプラスに復帰し、2025/03期は143億円と健全な水準。配当支払いと設備投資を十分にカバーできるキャッシュ創出力を持っています。
取締役12名中女性は1名（8.3%）で、ジェンダー多様性は改善の余地があります。社外取締役比率は33%（4名/12名）。代表取締役社長の浦上博史氏は創業家出身で、長期的視点での経営判断が特徴。設備投資は150億円と積極的な水準で、国内工場の更新と海外生産拠点の強化に充当しています。臨時従業員4,054名を含むグループ全体の雇用規模は大きく、地域経済への貢献度も高い企業です。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 828万円 | 6,666人 | - |
連結従業員数は約6,666名、平均年収は約828万円で食品メーカーとしては高水準です。平均年齢41.8歳、平均勤続年数14.9年と定着率が高く、安定した雇用環境が特徴。持株会社体制のため単体従業員数は少なく、主要事業子会社のハウス食品やグループ各社に分散して在籍しています。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は83.9%と元本割れの水準であり、TOPIXの213.4%を大きく下回るアンダーパフォームとなっています。食品ディフェンシブ株としての安定性は評価されるものの、株価自体は2019年の上場来高値から下降トレンドが続いており、資本市場からの評価改善が課題です。PBR1倍割れ解消に向けた資本効率の向上が求められています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 30円 | 13.6% |
| 2017/03期 | 32円 | 37.9% |
| 2018/03期 | 38円 | 41.7% |
| 2019/03期 | 44円 | 32.8% |
| 2020/03期 | 46円 | 40.4% |
| 2021/03期 | 46円 | 53.1% |
| 2022/03期 | 46円 | 32.9% |
| 2023/03期 | 46円 | 32.9% |
| 2024/03期 | 47円 | 26.0% |
| 2025/03期 | 48円 | 36.4% |
| 必要株数 | 100株以上（約30万円） |
| 金額相当 | 約1,000〜3,000円相当 |
| 権利確定月 | 3月・9月 |
| 長期特典 | 特になし（継続保有半年以上が優待取得の条件） |
ハウス食品グループは4期連続の増配を実現し、2025/03期には1株当たり48円に到達。配当利回りは1.59%と食品セクター平均（約2.0%）をやや下回りますが、配当性向は30%前後と余力のある水準です。株主優待はカレーやレトルト食品など自社グループ製品の詰合せが年2回届く人気制度で、優待込みの総合利回りは約2.3%。安定配当と優待の組み合わせで個人投資家の長期保有を促しています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 104.6万円 | 4.6万円 | 4.6% |
| 2022期 | 84.7万円 | 15.3万円 | -15.3% |
| 2023期 | 83.6万円 | 16.4万円 | -16.4% |
| 2024期 | 93.1万円 | 6.9万円 | -6.9% |
| 2025期 | 83.9万円 | 16.1万円 | -16.1% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER21.8倍は食料品セクター平均（18.8倍）をやや上回る水準ですが、PBR0.97倍はセクター平均（1.5倍）を大きく下回っており、純資産対比では割安と評価できます。信用倍率0.17倍と売り残が買い残を大きく上回る「売り長」状態で、将来の買い戻し需要が株価の下支えとなる可能性があります。配当利回り1.59%はセクター平均をやや下回りますが、優待込みでは2.3%に改善します。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 198億円 | 111億円 | 55.9% |
| 2022/03期 | 211億円 | 71.7億円 | 33.9% |
| 2023/03期 | 183億円 | 46.3億円 | 25.3% |
| 2024/03期 | 211億円 | 35.0億円 | 16.6% |
| 2025/03期 | 214億円 | 89.0億円 | 41.6% |
実効税率は2024/03期に16.6%まで低下しましたが、これは持分法関連の税効果や繰延税金資産の取り崩しなど一時的要因によるものです。2025/03期には41.6%に跳ね上がっており、2021/03期の55.9%も含め、年度ごとの振れ幅が大きいのが特徴。法定実効税率（約30%）との乖離は、海外子会社の利益配分や特別損益の影響によるものです。
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カレールウ国内首位、壱番屋を傘下に持つ食品グループ。海外は米国豆腐事業が柱、堅実経営で4期連続増配を継続
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU