DAISHO CO.,LTD.
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
スーパーで見かける「CoCo壱番屋カレー鍋スープ」や「もつ鍋スープ」、焼肉の「秘伝 焼肉のたれ」。手軽に本格的な味を楽しめるこれらの商品を作っているのがダイショーです。コンビニのおにぎりや弁当に使われる業務用の調味だれも手がけており、知らず知らずのうちにお世話になっているかもしれません。特に秋冬シーズンの鍋スープは全国のスーパーで圧倒的な棚面積を誇り、「おいしさで・しあわせをつくる」を体現する身近な食の会社です。
2025/03期期は売上高262億円（前期比+3.5%）と増収を達成しましたが、原材料費の高騰や新工場建設に伴う減価償却費の増加により営業利益は6.5億円（同-26.3%）と大幅減益に。一方、2026/03期期は売上高275億円を計画し、10月に経常利益の通期見通しを上方修正するなど回復基調にあります。PER 32.4倍・PBR 1.39倍とやや割高水準ですが、年2回の株主優待と安定配当が個人投資家に人気の銘柄です。
景気変動に左右されにくい食品事業の底堅さを背景に、売上高は10期連続で増収を達成。堅実な成長トラックレコードです。
年間配当18円に加え、年2回の株主優待（自社製品詰め合わせ）で実質利回り約2.7%。個人投資家に長年愛される銘柄です。
CoCo壱番屋やラーメン名店とのコラボ商品、なかやまきんに君を起用したCMなど、ユニークなマーケティングで存在感を発揮しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
鍋スープ、焼肉のたれ、塩コショウ、ドレッシング等。スーパー・量販店向け。名店監修シリーズが好調
コンビニ・外食チェーン向けの調理だれ・液体調味料。提案型営業で取引先の製品開発をサポート
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2016/03期 | 2.8% | 1.5% | 2.2% |
| 2017/03期 | 3.9% | 2.2% | 2.3% |
| 2018/03期 | 5.1% | 2.8% | 3.0% |
| 2019/03期 | 4.1% | 2.4% | 2.5% |
| 2020/03期 | 4.9% | 2.8% | 2.6% |
| 2021/03期 | 6.2% | 3.5% | 3.6% |
| 2022/03期 | 6.3% | 3.6% | 3.8% |
| 2023/03期 | 3.4% | 2.0% | 2.1% |
| 2024/03期 | 6.3% | 3.7% | 3.5% |
| 2025/03期 | 4.7% | 2.4% | 2.5% |
営業利益率は2〜4%のレンジで推移しており、食品メーカーとしては低めの水準です。2022/03期期に3.8%とピークを記録した後、2023/03期期に原材料高で2.1%まで低下。2024/03期期は価格改定の浸透で3.5%まで回復しましたが、2025/03期期は再び2.5%に。ROEも3〜6%台と資本効率には改善の余地があります。無借金経営を長年貫いてきた堅実さの裏返しとも言えますが、収益力の安定化が課題です。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 224億円 | 8.0億円 | 5.3億円 | 55.3円 | +6.1% |
| 2022/03期 | 227億円 | 8.6億円 | 5.6億円 | 58.2円 | +1.2% |
| 2023/03期 | 234億円 | 4.8億円 | 3.1億円 | 32.2円 | +3.1% |
| 2024/03期 | 254億円 | 8.9億円 | 6.0億円 | 62.1円 | +8.5% |
| 2025/03期 | 262億円 | 6.6億円 | 4.6億円 | 47.5円 | +3.5% |
売上高は2024/03期期に253億円と過去最高を記録し、2025/03期期も262億円と増収を維持。一方、2023/03期期と2025/03期期に営業利益が大きく落ち込むパターンが見られ、原材料費高騰の影響を受けやすい体質です。2024/03期期は価格改定の浸透で営業利益8.9億円と過去最高を達成しましたが、2025/03期期は新工場への設備投資に伴う減価償却費増加が重荷となりました。2026/03期期は増収を見込むものの、営業利益6億円と引き続き厳しい予想です。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
食料品の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 家庭用食品 | 約180億円 | 推定4〜5億円 | 約2.5% |
| 業務用食品 | 約80億円 | 推定1.5〜2億円 | 約2.2% |
ダイショーは家庭用と業務用の2本柱で調味料事業を展開する非連結の専業メーカーです。家庭用は鍋スープ・焼肉のたれを軸に、有名ラーメン店や料理店の監修商品が差別化要因。業務用はコンビニ・外食チェーン向けに提案型営業で開拓を進めています。10期連続増収と売上の成長は着実ですが、原材料費の影響を受けやすく利益のブレが大きい点が課題です。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 250億円 | — | 253億円 | +1.2% |
| 2025期 | 265億円 | — | 262億円 | -1.1% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 8億円 | — | 9億円 | +11.3% |
| 2025期 | 8億円 | — | 7億円 | -13.3% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
ダイショーは中期経営計画を公式に開示していませんが、年度ごとの業績予想の達成度で計画遂行力を評価します。2024/03期期は売上・営業利益とも計画を上回る好実績でしたが、2025/03期期は営業利益が期初予想を13%下回りました。ただし2026年10月に経常利益の上方修正を行うなど、足元は回復基調にあります。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
福岡市で調味料の製造・販売を目的として設立。塩コショウや液体調味料の製造からスタートしました。
創業28年目に社名を現在の「株式会社ダイショー」へ変更。ブランドイメージの刷新を図りました。
東証二部に上場し、全国展開の基盤を整えました。知名度向上と資金調達力の強化を実現。
有名ラーメン店監修の鍋スープなど、名店コラボ商品が消費者に支持され、売上拡大に大きく貢献しました。
2024/03期期に売上高253億円、営業利益8.9億円と過去最高業績を記録。価格改定と商品力の強化が奏功しました。
35.3億円の大型設備投資を実施し生産能力の増強を図りました。短期的には利益を圧迫しますが、中長期の成長に向けた基盤整備です。
2026/03期期第3四半期累計の経常利益が前年同期比で改善基調。通期の業績予想は10月の上方修正を据え置き。
2026/03期期の経常利益の通期見通しを上方修正。中間期の実績が期初予想を上回ったことを受けた見直し。
2025/03期期の本決算を発表。売上高262億円と増収も、営業利益は6.5億円と前期比26%の大幅減益。原材料高と設備投資の影響。
サンポー食品とコラボした「ダイショー監修 博多もつ鍋スープカップ麺」の全国発売を発表。異業種コラボで認知度拡大を図る。
2024/03期期の本決算を発表。売上高253億円（+8.5%）、営業利益8.9億円と過去最高水準。価格改定の浸透と鍋スープの好調が寄与。
当社は「おいしさで・しあわせをつくる」を企業理念に、お客様の食卓に笑顔をお届けすることを使命としてまいりました。名店監修の鍋スープや業務用の提案型営業など、独自の価値創造を追求しています。生産能力の増強にも大胆に投資し、これからも安全・安心でおいしい商品を全国にお届けしてまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
2024/03期期まで実質無借金経営を貫き、自己資本比率55〜59%と極めて健全な財務体質を維持してきました。しかし2025/03期期は生産設備の大型投資（35.3億円）により総資産が187億円へ急拡大し、財務活動CFで23.4億円の資金調達を実施。自己資本比率は52.4%に低下したものの依然として高水準です。BPSは1,015円と着実に積み上がっており、PBR 1.39倍は純資産の成長を織り込んだ水準です。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2016/03期 | 11.7億円 | 2.5億円 | 9.7億円 | 9.2億円 |
| 2017/03期 | 9.4億円 | 2.8億円 | 7.2億円 | 6.6億円 |
| 2018/03期 | 8.7億円 | 1.8億円 | 4.8億円 | 7.0億円 |
| 2019/03期 | 9.2億円 | 2.5億円 | 5.8億円 | 6.6億円 |
| 2020/03期 | 11.4億円 | 5.3億円 | 3.4億円 | 6.0億円 |
| 2021/03期 | 19.7億円 | 6.3億円 | 6.7億円 | 13.3億円 |
| 2022/03期 | 11.0億円 | 3.5億円 | 5.6億円 | 7.5億円 |
| 2023/03期 | 4.9億円 | 6.8億円 | 4.5億円 | 1.9億円 |
| 2024/03期 | 9.8億円 | 2.3億円 | 4.1億円 | 7.4億円 |
| 2025/03期 | 9.9億円 | 32.7億円 | 23.4億円 | 22.8億円 |
営業CFは年間9〜19億円を安定的に創出しており、キャッシュ創出力は堅実です。2025/03期期は営業CF 9.8億円を確保しつつ、投資CFが-32.6億円と異例の水準に。これは生産能力増強のための大型設備投資（35.3億円）によるもので、23.4億円の借入で調達しています。FCFは-22.8億円と大幅なマイナスですが、成長投資の一時的な影響であり、投資完了後はFCFの正常化が期待されます。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 524万円 | 677人 | - |
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
過去5年間のTSRは100.5%とほぼ横ばいで、配当を加味してもわずかなプラスにとどまります。同期間のTOPIX（175.0%）に対して約75ポイントの大幅アンダーパフォーム。低成長・低流動性の中小型株としての性格が強く、株価は長期にわたりボックス圏で推移しています。ただし、設備投資の効果が本格化し利益が回復すれば、バリュエーション修正の余地はあります。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 20円 | 93.4% |
| 2017/03期 | 18円 | 58.7% |
| 2018/03期 | 18円 | 43.9% |
| 2019/03期 | 18円 | 53.2% |
| 2020/03期 | 18円 | 42.9% |
| 2021/03期 | 18円 | 32.6% |
| 2022/03期 | 18円 | 30.9% |
| 2023/03期 | 18円 | 55.9% |
| 2024/03期 | 18円 | 29.0% |
| 2025/03期 | 18円 | 37.9% |
自社製品詰め合わせ（100株: 1,000円相当×年2回、500株: 2,000円相当×年2回）
1株配当は年間18円で8期連続据え置き。配当利回りは1.28%と高くありませんが、年2回（3月・9月）の株主優待（自社製品詰め合わせ）を合わせた実質利回りは約2.7%に。100株保有で年間2,000円相当の自社製品がもらえるため、個人投資家に根強い人気があります。配当性向は29〜56%と業績に応じて変動しますが、減配は行わない安定配当の姿勢を維持しています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 105.2万円 | 5.2万円 | 5.2% |
| 2022期 | 108.5万円 | 8.5万円 | 8.5% |
| 2023期 | 103.8万円 | 3.8万円 | 3.8% |
| 2024期 | 106.1万円 | 6.1万円 | 6.1% |
| 2025期 | 100.5万円 | 0.5万円 | 0.5% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER 32.4倍は食料品セクター平均（19.1倍）を大幅に上回る割高水準ですが、これは2025/03期期の一時的な減益でEPSが低下しているためです。PBR 1.39倍はセクター平均（1.96倍）を下回っており、純資産ベースでは相対的に妥当な評価。信用倍率0.10倍は売り残が買い残を大きく上回る珍しい状態で、信用売りの踏み上げが株価を支える可能性があります。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2016/03期 | 4.0億円 | 2.0億円 | 49.0% |
| 2017/03期 | 4.6億円 | 1.7億円 | 35.9% |
| 2018/03期 | 6.2億円 | 2.2億円 | 35.9% |
| 2019/03期 | 5.2億円 | 2.0億円 | 37.7% |
| 2020/03期 | 6.2億円 | 2.1億円 | 34.6% |
| 2021/03期 | 8.3億円 | 2.9億円 | 35.6% |
| 2022/03期 | 8.7億円 | 3.1億円 | 35.5% |
| 2023/03期 | 5.0億円 | 1.9億円 | 37.6% |
| 2024/03期 | 9.0億円 | 3.0億円 | 33.5% |
| 2025/03期 | 6.7億円 | 2.1億円 | 31.9% |
実効税率は31〜38%のレンジで推移しており、国内のみで事業展開する非連結企業として標準的な水準です。2016/03期期の49.0%は一時的な税効果の影響と考えられます。近年は税負担率が低下傾向にあり、2025/03期期は31.9%、2026/03期期予想では30.0%を見込んでいます。
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最終更新: 2026/05/24 / データ提供: OSHIKABU