2415スタンダード

ヒューマンホールディングス

Human Holdings Co.,Ltd.

最終更新日: 2026年3月30日

教育を軸に、人の成長を一生涯サポートする総合ヒューマンサービス企業

すべての人が「なりたい自分」になれる社会を実現する。

この会社ってなに?

あなたが新しいスキルを身につけたいと思ったとき、駅などで「ヒューマンアカデミー」の看板を見たことはありませんか?同社はプログラミングやWebデザイン、国家資格取得のための社会人向け講座を提供しています。また、転職を考えたときには「ヒューマンリソシア」が仕事探しをサポート。ITエンジニアや事務職など、多くの求人情報を持っています。さらに、あなたの祖父母が介護サービスを必要とするとき、デイサービスや訪問介護を提供する「ヒューマンライフケア」が生活を支えているかもしれません。このように、人生の様々なステージで私たちの学びや働き、暮らしをサポートしているのがヒューマンホールディングスです。

ヒューマンホールディングスは、教育、人材、介護を三本柱に安定成長を続ける総合サービス企業です。2025年3月期は売上高1003.3億円、営業利益34.04億円を達成し、過去最高益を更新しました。2026年3月期も増収増益を見込んでおり、売上高1036.0億円、営業利益36.0億円を計画しています。国内の労働人口減少を背景に、リスキリング(学び直し)需要や外国人材活用、介護サービスの需要拡大が同社の追い風となっています。

サービス業スタンダード市場

会社概要

業種
サービス業
決算期
3月
本社
東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1F
公式
www.athuman.com

社長プロフィール

佐藤 朋也
佐藤 朋也
代表取締役社長
挑戦者
当社グループは創業以来「為世為人(いせいいじん)」を経営理念に掲げ、教育事業を中核に据え、人材、介護、保育、美容、ITと事業を拡大してまいりました。人々の自己実現と社会貢献を支援することを通じて、グループ全体の持続的な成長を目指してまいります。

この会社のストーリー

1985
創業と教育事業の開始

大阪市で教育事業を目的として株式会社日本進研(現:ヒューマンアカデミー株式会社)を設立。後のヒューマングループの礎となる。

1988
人材事業への進出

人材紹介・派遣事業を開始。教育と人材を結びつけ、人々のキャリアを支援する体制を構築し始める。

2004
ジャスダック市場へ上場

ヒューマンホールディングス株式会社がジャスダック証券取引所に上場。社会的な信用を高め、さらなる事業拡大の基盤を築く。

2010
事業再編による専門性の強化

グループ内事業を再編し、教育、人材、介護などの事業を専門会社化。各分野での競争力とサービス品質の向上を図る。

2017
グローバル展開とデジタル化の加速

北米の語学学校を買収し、グローバル事業を本格化。同時にWEBマーケティング会社を子会社化し、DXを推進する。

2020
コロナ禍を乗り越え事業ポートフォリオを強化

コロナ禍の厳しい環境下でも、オンライン教育やIT人材派遣が伸長。社会の変化に対応し、事業の多角化が強みを発揮する。

2024
グループ創業40周年に向けて

創業から約40年、多様な事業を通じて「人」を支え続ける。グループ会社間の連携を深め、シナジー創出を目指す。

2026
次の成長ステージへ

中期経営計画に基づき、売上高1,000億円超を目指す。既存事業の強化と共に、M&Aも活用し新たな成長領域へ挑戦を続ける。

注目ポイント

教育を基盤とした多角的な事業展開

主力の教育事業(ヒューマンアカデミー)で培ったノウハウを活かし、人材、介護、保育、IT、美容など人々のライフステージに関わる多様な事業を展開しています。

M&Aによる積極的な事業拡大

国内外で積極的にM&Aを実施し、事業領域を拡大しています。IT関連や海外の語学学校などをグループに加え、変化する社会ニーズに対応し成長を続けています。

安定した配当と株主還元姿勢

安定した財務基盤を背景に、継続的な配当を実施しています。配当利回りも比較的高水準で、株主への利益還元を重視する姿勢が魅力です。

サービスの実績は?

1,003.3億円
連結売上高
2025年3月期実績
+4.6% YoY
34.0億円
連結営業利益
2025年3月期実績
+8.1% YoY
75.5
1株当たり配当金
2025年3月期実績
+20.8% YoY
30.1%
配当性向
2025年3月期実績
-0.9pt YoY
87万人
バイリンガル転職サイト累計登録者数
2026年3月時点(Daijob.com)

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 75.5円
安全性
普通
自己資本比率 35.7%
稼ぐ力
高い
ROE 14.4%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
75.5
方針: 配当性向30%目標
1株配当配当性向
FY2022/330.520.1%
FY2023/32720.2%
FY2024/362.530.9%
FY2025/375.530.1%
2期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は実施していません。

同社は株主還元を経営の重要課題と位置づけ、配当性向30%程度を目安とした安定的かつ積極的な配当を実施しています。近年の業績向上に伴い、1株あたりの配当金は2024年3月期から大幅に引き上げられました。今後も利益成長に応じた増配と適切な利益還元を継続する方針です。

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/3863億円
FY2023/3916億円
FY2024/3959億円
FY2025/31,003億円
営業利益
FY2022/324.7億円
FY2023/322.5億円
FY2024/331.5億円
FY2025/334.0億円

同社は教育や人材事業を核に安定した収益基盤を構築しており、売上高は5期連続で増収を達成しています。2024年3月期以降は利益面でも成長が加速し、2025年3月期には純利益が約26億円まで拡大しました。今後もDX活用による業務効率化や積極的な事業再編を推し進め、業容のさらなる拡大が見込まれます。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
14.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
5.1%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
3.4%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/311.6%3.3%3.1%
FY2022/312.1%3.6%2.9%
FY2023/39.9%3.0%2.5%
FY2024/313.4%4.2%3.3%
FY2025/314.4%5.1%3.4%

収益性指標は、直近の2025年3月期においてROEが14.4%、ROAが5.1%と高い水準を維持しています。営業利益率は長らく3%前後で推移してきましたが、構造改革の奏功により利益体質が着実に改善しています。今後も高付加価値なサービス提供を通じて、持続的な利益率向上が期待されます。

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率35.7%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
226億円
会社の純資産
181億円

財務健全性は着実に向上しており、自己資本比率は2025年3月期時点で35.7%まで改善しました。有利子負債は一時的に増加しましたが、純資産の積み増しにより財務的な安全性は確保されています。強固なバランスシートを背景に、将来的な成長投資や株主還元を継続できる余力があります。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+15.2億円
営業CF
投資に使ったお金
-13.8億円
投資CF
借入・返済など
-14.6億円
財務CF
手元に残ったお金
+1.4億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/320.5億円-10.2億円16.7億円10.2億円
FY2022/318.3億円-12.7億円21.0億円5.5億円
FY2023/325.3億円-10.3億円-1.1億円15.0億円
FY2024/346.2億円-12.3億円-14.3億円33.9億円
FY2025/315.2億円-13.8億円-14.6億円1.4億円

営業活動によるキャッシュフローは概ねプラスを維持しており、安定した本業の稼ぐ力が確認できます。投資活動は将来の成長を見据えた事業買収やIT投資により継続的な流出が見られます。財務活動においては、自己株式取得や配当支払いを積極的に実施しており、株主還元を意識した資金配分を行っています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1社会保険料の負担について 当社グループでは、現行の社会保険制度において社会保険加入対象者となる派遣スタッフの完全加入を徹底しております
2海外での事業活動について 当社グループは、今後経済発展が見込まれる新興国を中心とした事業拡大を事業戦略の一つとしています
3自然災害や感染症の発生について 当社グループが事業活動を行う地域において、大規模な地震・台風などの自然災害や感染症などの発生により、当社グループの顧客や従業員に人的被害が発生した場合や、校舎・施設などに損害が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/332.5億円18.1億円55.8%
FY2022/327.1億円10.7億円39.3%
FY2023/325.2億円10.6億円42.3%
FY2024/332.9億円11.4億円34.5%
FY2025/335.8億円9.7億円27.1%

法人税等の実効税率は、過去には一時的に50%を超える年度もありましたが、直近では30%前後の標準的な水準に落ち着いています。利益の成長に伴い税負担額は適正化しており、会計上の利益と税務上の課税所得の乖離も縮小傾向にあります。今後は安定した税負担のもとで純利益を確保できる見通しです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
606万円
従業員数
4,681
平均年齢
46.1歳
平均年収従業員数前年比
当期606万円4,681-

従業員の平均年収は606万円となっており、人材・教育業界の平均と比較しても一定の競争力を維持した水準にあります。事業の多角化による収益の安定化が、福利厚生を含めた安定的な待遇を支える背景にあると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主37.1%
浮動株62.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
事業法人等37.1%
外国法人等5.3%
個人その他55.2%
証券会社2.4%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はオフィスあぐり・ヒューマンホールディングス 従業員持株会。

有限会社ペアレンツ(2,311,600株)22.27%
佐藤新悟(1,000,000株)9.64%
佐藤朋也(862,000株)8.31%
佐藤耕一(521,100株)5.02%
オフィスあぐり株式会社(424,800株)4.09%
ヒューマンホールディングス 従業員持株会(386,600株)3.73%
野村愛(327,200株)3.15%
有限会社JPSKN(288,500株)2.78%
株式会社Kobee(271,500株)2.62%
有限会社ハーヴェスト(266,400株)2.57%

同社は創業家に関連する法人や個人が上位株主の多くを占めており、有限会社ペアレンツや佐藤氏一族による安定した経営体制が構築されています。市場に流通する浮動株は限定的であり、長期的かつ安定的な経営方針が重視される構成といえます。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億8,030万円
取締役4名の合計

教育や人材派遣など多岐にわたるセグメントを展開し、景気動向や労働力不足が業績に影響を与える事業リスクを抱えています。収益源の多角化によるリスク分散が図られており、積極的なM&Aや事業譲渡を通じて柔軟にポートフォリオの最適化を進めている点が特徴です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 11名)
女性 0名(0.0% 男性 11
100%
監査報酬
5,721万円
連結子会社数
8
設備投資額
18.7億円
平均勤続年数(従業員)
12.4
臨時従業員数
4103

女性役員比率は0.0%であり、取締役会は依然として男性中心の構成です。監査報酬として5,721万円が支払われており、連結子会社8社を擁するグループ全体で一定規模の監査体制が整備されていますが、今後はダイバーシティの推進がガバナンス上の課題となるでしょう。

会社の計画は順調?

B
総合評価
売上高は概ね計画通りだが、利益のブレが大きく、安定感に課題を残す。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

業績予想
FY2026
売上高: 目標 1,036億円 順調 (1,003.3億円)
96.8%
営業利益: 目標 36.0億円 順調 (34.04億円)
94.6%
当期純利益: 目標 25.0億円 順調 (26.07億円)
104.3%
(旧)中期経営計画
FY2022〜FY2024
営業利益: 目標 5.0億円 達成 (31.49億円)
100%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025993億円1,003億円+1.0%
FY2024971億円959億円-1.2%
FY2023915億円916億円+0.1%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202533億円34億円+3.2%
FY202427億円31億円+16.8%
FY202329億円23億円-22.3%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

ヒューマンHDは正式な中期経営計画を開示していませんが、毎期の業績予想を目標として評価できます。直近2期では、売上高は期初予想に対してほぼ計画通りに着地していますが、利益面ではブレが見られます。特にFY2023は営業利益が予想を2割以上下回りましたが、FY2024は逆に16%以上も上振れするなど、収益性の見通し精度が課題と言えます。FY2026の予想達成に向けては、利益率の安定化が鍵となります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株価リターンを、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、株価上昇と配当による総合的な投資リターンを示す指標です。ヒューマンHDはFY2024までTOPIXをアンダーパフォーム(下回る)していましたが、FY2025には250.8%と、TOPIX(213.4%)を大きくアウトパフォーム(上回る)しました。これは、FY2024以降の業績急回復とそれに伴う大幅な増配が株価にポジティブに評価された結果と考えられます。継続的な株主還元強化が、今後のTSR向上にも繋がることが期待されます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし昔100万円買ってたら?

IPO時(2004年12月)に購入+35.3%
100万円 →135万円
35.3万円
買値 1,265円 → 現在 1,712
底値(2008年10月)に購入+2123.4%
100万円 →2,223万円
2,123万円
買値 77円 → 現在 1,712
1年前(2025年3月)に購入-6.0%
100万円 →94.0万円
-6.0万円
買値 1,821円 → 現在 1,712

株価は2008年の金融危機時に付けた77円を大底に長期的な回復トレンドにあります。特にアベノミクス以降、業績拡大と共に株価も上昇し、IPO時の公開価格を上回って推移してきました。2008年の底値で購入していれば、資産は約22倍になっていました。ただし、ここ1年は高値圏でのもみ合いが続いており、短期的なリターンはマイナスとなっています。今後の成長戦略が株価の更なる上昇を後押しできるか注目されます。

※ 上記は過去の株価に基づく仮定の計算であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。株式投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。投資判断はご自身の責任で行ってください。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残7,600株
売り残7,500株
信用倍率1.01倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2026年3月期 第1四半期決算発表2025年8月中旬
2026年3月期 第2四半期決算発表2025年11月中旬
定時株主総会2026年6月下旬

同社のPERは7.1倍、PBRは0.98倍と、サービス業の業界平均(PER 17.0倍、PBR 1.8倍)と比較して著しく割安な水準にあります。これは、同社の多角的な事業構造が市場から複雑と見なされている可能性や、過去の利益のブレが影響している可能性があります。一方で、4.4%を超える配当利回りは魅力的です。信用倍率は1.01倍と拮抗しており、需給面では中立的と言えるでしょう。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +5.2%
メディア数
28
株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES, 日本経済新聞, 会社四季報オンライン
業界内ランキング
上位 35%
サービス業 450社中 158位
報道のトーン
45%
好意的
40%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績・財務40%
事業再編・合併30%
人材・市場動向20%
その他10%

最近の出来事

2026年3月組織再編

ヒューマンリソシアによるヒューマングローバルタレントの吸収合併を実施し、事業効率化を推進。

2025年9月業績好調

2025年3月期決算にて売上高1003.3億円を達成し、安定的な成長基盤を証明。

2025年1月創業記念

創業40周年を記念した広告キャンペーンを展開し、認知度向上とブランドイメージの刷新を図った。

ヒューマンホールディングス まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 75.5円
安全性
普通
自己資本比率 35.7%
稼ぐ力
高い
ROE 14.4%
話題性
普通
ポジティブ 45%

「資格取得から就職、介護まで人生の節目を総合サポートする『ゆりかごから墓場まで』型の人材サービス企業」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

サービス業」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU