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(株)四電工1939

YONDENKO CORPORATION

プライムUpdated 2026/03/24
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まずこの会社は何者?

事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ

ひとめ診断

業績
好調
営業益 前年比↑
配当
少なめ
1株 46.7円
安全性
安定
自己資本比率 66.0%(自己資本比率65%超の盤石な財務基盤。有利子負債はM&A関連で発生したが限定的)
稼ぐ力
普通
ROE 6.5%(累計)
話題性
好評
ポジ 60%

この会社ってなに?

オフィスや商業施設の電気配線、エアコンの設置・メンテナンス、太陽光パネルの設置工事など、私たちの身近な暮らしのインフラを支える会社です。四国のデータセンター向け設備工事や、特殊水冷技術を用いた冷却設備にも取り組んでおり、デジタル社会の基盤を陰から支えています。

四電工は四国電力グループの中核企業として、電気設備・空調設備・情報通信設備などの総合設備工事を手がけています。2025年3月期は売上高1,059億円(前年比+14.9%)・営業利益81億円と過去最高を更新。「中期経営指針2025」の目標を前倒しで達成し、新たに「中期経営指針2030」を策定。PER 18.2倍・PBR 1.40倍と成長期待を織り込みつつ、配当利回り3.74%の高還元も魅力です。

建設業プライム市場

注目ポイント

配当利回り3.74%の高還元

配当性向50%以上を目安に安定的な株主還元を実施。配当利回り3.74%は建設業界でもトップクラスの水準です。中計目標の前倒し達成が配当原資の拡大を支えています。

中計全目標を前倒し達成のS評価

中期経営指針2025の売上高1,000億円・営業利益60億円・ROE8%を全て前倒しで達成。経営陣の計画遂行能力の高さが際立ちます。

データセンター需要を取り込む成長力

四国のデータセンター向け設備工事や特殊水冷技術に強みを持ち、デジタル化の波に乗る成長ポテンシャルが魅力。首都圏・関西圏への展開も加速中です。

会社概要

業種
建設業
決算期
3月
本社
香川県高松市花ノ宮町2丁目3番9号
公式
www.yondenko.co.jp

サービスの実績は?

72
1株当たり配当金
2026期予想
+10.8% YoY
+14.9%
売上高成長率
2025期実績 (YoY)
+25.3%
営業利益成長率
2025期実績 (YoY)
2,660
連結従業員数
2025年3月時点
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なぜ伸びるの?

売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く

事業ごとの売上・利益

設備工事事業
1,006億円95.0%)
その他事業
53億円5.0%)
設備工事事業1,006億円
利益: 76.7億円利益率: 7.6%

電気設備・空調設備・情報通信設備・給排水衛生設備等の工事。四国電力関連と一般民間工事が二本柱。売上構成比95%を占める主力セグメント。

その他事業53億円
利益: 3.8億円利益率: 7.2%

電気機器・空調機器の販売、不動産賃貸、介護事業等。設備工事に関連する周辺事業で安定収益を確保。売上構成比5%。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
6.5%(累計)
株主資本の利回り
ROA
4.2%(累計)
総資産の活用度
Op. Margin
8.1%
営業利益率
会計期ROEROA営業利益率
2021/03期7.1%3.7%-
2022/03期7.1%3.9%-
2023/03期6.8%3.9%-
2024/03期7.8%4.6%7.0%
2025/03期8.2%5.1%7.6%
3Q FY2026/36.5%(累計)4.2%(累計)8.1%

営業利益率は2021/03期の5.7%から2025/03期には7.6%へと着実に改善。ROEも8.0%に到達し、中計目標を達成しました。設備工事業界では高水準の収益性を確保しており、高付加価値工事の拡大と原価管理の徹底が利益率改善を牽引しています。

儲かってるの?

順調に稼いでいます
会計期売上高営業利益当期純利益EPSYoY
2021/03期896億円36.5億円232.7円-
2022/03期926億円54.1億円37.8億円240.5円+3.4%
2023/03期891億円49.7億円37.6億円239.2円-3.8%
2024/03期921億円64.4億円45.7億円96.7円+3.4%
2025/03期1,059億円80.7億円51.7億円109.5円+14.9%

四電工の業績は堅調に推移し、2025/03期で売上高1,059億円・営業利益81億円と過去最高を記録しました。四国電力関連工事に加え、首都圏・関西圏への進出とM&Aにより成長を加速。2026/03期は売上高1,000億円・営業利益70億円と減収減益予想ですが、繰越工事残高は高水準を維持しており、保守的な予想と見られます。 【3Q 2026/03期実績】売上681億円(通期予想比68%)、営業利益56億円(同79%)、純利益40億円(同81%)。

業績の推移

売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較(収益性)

建設業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
6.5%(累計)
業界平均
8.7%
営業利益率上回る
この会社
8.1%
業界平均
6.6%
自己資本比率上回る
この会社
66.0%
業界平均
51.3%
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将来どうなりそう?

公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く

会社の公式開示情報

役員報酬

1億6,800万円
取締役7名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
設備工事事業1,006億円76.7億円7.6%
その他事業53億円3.8億円7.2%

設備工事事業が売上の95%を占める単一セグメント型の事業構造です。電気・空調・情報通信・給排水と幅広い設備工事を手がけ、四国電力関連工事を基盤としつつ、首都圏・関西圏への進出とデータセンター向け工事で成長を加速しています。営業利益率7.6%は設備工事業界でも高い水準です。

会社の計画は順調?

S
総合評価
中期経営指針2025の全目標を前倒しで達成。売上高・営業利益・ROEいずれも計画を大幅に上回る実績を残した。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営指針2025
2022期〜2026期
売上高: 目標 1,000億円 前倒し達成 (1,059億円 (FY2025))
100%
営業利益: 目標 60億円 前倒し達成 (81億円 (FY2025))
100%
ROE: 目標 8% 達成 (8.0% (FY2025))
100%
中期経営指針2030
2027期〜2031期
売上高: 目標 1,300億円 大幅遅れ (策定直後)
0%
営業利益: 目標 100億円 大幅遅れ (策定直後)
0%
ROE: 目標 10% 大幅遅れ (策定直後)
0%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
2025期1,000億円1,059億円+5.9%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
2025期60億円81億円+34.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

四電工は「中期経営指針2025」で掲げた売上高1,000億円・営業利益60億円・ROE8%の全目標を前倒しで達成しました。特に営業利益は目標の135%となる81億円を達成。新たに策定した「中期経営指針2030」では売上高1,300億円・営業利益100億円を目標に、首都圏・関西圏の収益力強化とデータセンター関連工事の拡大を成長戦略の柱に据えています。

どんな話題が多い?

業績・決算35%
中期経営計画25%
配当・株主還元25%
その他15%

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
48
前月比 +8.5%
メディア数
20
日経電子版, 株探, Yahoo!ファイナンス, みんかぶ, 会社四季報
業界内ランキング
上位 25%
建設業 120社中 28位
報道のトーン
60%
好意的
33%
中立
7%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

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この会社のストーリー

創業から現在までの歩みと、代表者の姿

創業ストーリー

1963
四国電気工事として創業

四国電力の設備工事を担う会社として設立。四国の電力インフラ構築を支えた。

1973
東京証券取引所に上場

東証に株式を上場し、事業の拡大と信用力の向上を図った。空調・情報通信工事にも進出。

2002
社名を「四電工」に変更

総合設備企業への進化を表す社名に変更。電気工事にとどまらない事業領域の拡大を示した。

2018
関西圏への本格進出

有元温調(神戸市)を買収し、関西で空調・管工事に参入。四国外への事業拡大を加速。

2024
株式分割と中計目標達成

1→3株の株式分割を実施。中期経営指針2025の全目標を前倒しで達成し、さらなる成長へ。

2026
中期経営指針2030始動

売上高1,300億円・営業利益100億円を目標とする新中計を策定。データセンター・首都圏展開を成長の柱に。

出来事の年表

2026年2月中期経営指針2030

中期経営指針2030を策定。売上高1,300億円・営業利益100億円・ROE10%を2030年度目標に掲げ、首都圏・関西圏の収益力強化と人的資本投資を推進。

2026年1月業績上方修正

2026/03期の業績予想を上方修正。期末配当も増配を発表し、最終利益が一転過去最高益へ。株価は昨年来高値を更新。

2025年7月中計目標達成

中期経営指針2025」の最終年度目標(売上高1,000億円・営業利益60億円・ROE8%)を前倒しで達成。

社長プロフィール

関谷 幸男
代表取締役社長
堅実成長型経営者
四国電力グループの総合設備企業として培った技術力を基盤に、首都圏・関西圏への事業拡大とデータセンター向け工事の強化を推進し、持続的な成長と企業価値の向上を実現してまいります。
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安心して投資できる?

財務・透明性・株主構成・リスクを点検

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率66.0%
0%25% (注意ライン)40% (安全ライン)100%
Interest-bearing Debt
52.9億円
借金(有利子負債)
Net Assets
675億円
会社の純資産

自己資本比率は52%から65%へ一貫して上昇しており、実質無借金経営に近い盤石な財務基盤を維持しています。2024/03期にM&A資金として有利子負債が発生しましたが、規模は限定的で財務健全性に問題はありません。BPSの変動は2024年10月の株式分割(1→3株)によるものです。 【3Q 2026/03期】総資産943億円、純資産675億円、自己資本比率66.0%、有利子負債53億円。

お金の流れは?

本業で稼げていません
Operating CF
-5.4億円
本業で稼いだお金
Investing CF
-11.8億円
投資に使ったお金
Financing CF
-42.8億円
借入・返済など
Free CF
-17.2億円
手元に残ったお金
会計期営業CF投資CF財務CFFCF
2021/03期94.2億円17.5億円23.7億円76.8億円
2022/03期99.2億円15.9億円25.5億円83.3億円
2023/03期38.1億円1.5億円31.3億円39.6億円
2024/03期60.4億円6.0億円31.1億円54.4億円
2025/03期5.4億円11.8億円42.8億円17.2億円

2021期〜2024は安定した営業CFを生み出していましたが、2025/03期は売掛金の増加や工事代金の入金タイミングの影響で営業CFが一時的にマイナスに。建設業では決算期末の工事完了集中により四半期ごとのCF変動が大きい傾向があります。中長期的には安定したキャッシュ創出力を持つ企業です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 11名)
女性 2名(18.2% 男性 9
18%
82%
監査報酬
3,800万円
連結子会社数
15
設備投資額
13.6億円
平均勤続年数(従業員)
16.3

取締役・監査役11名中、女性が2名(18.2%)、社外役員は6名(54%)と外部監視機能を重視したガバナンス体制を構築。連結子会社15社を統括し、M&Aで取得した子会社のグループ統合を進めています。平均勤続年数16.3年と技術者の定着率が高い点も特徴です。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主58.5%
浮動株41.5%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関13.2%
事業法人等39.8%
外国法人等7%
個人その他38.7%
証券会社1.3%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主は四国電力・四電工従業員持株会。

四国電力株式会社(14,998,000株)31.72%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(3,513,000株)7.43%
四電工従業員持株会(2,589,000株)5.48%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(1,365,000株)2.89%
株式会社伊予鉄グループ(1,361,000株)2.88%
BBH BOSTON FOR NOMURA JAPAN SMALLER CAPITALIZATION FUND620065(常任代理人 株式会社みずほ銀行)(852,000株)1.8%
日本生命保険相互会社(528,000株)1.12%
吉野川電線株式会社(435,000株)0.92%
DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(398,000株)0.84%
宮地電機株式会社(396,000株)0.84%

筆頭株主の四国電力が31.72%を保有し、親子上場の関係にあります。従業員持株会(5.48%)、伊予鉄グループ(2.88%)、吉野川電線(0.92%)、宮地電機(0.84%)など地場企業が安定株主に名を連ね、四国を基盤とした強固な株主構成が特徴です。信託銀行の保有比率(約10%)は機関投資家からの注目度の高まりを示しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1四国電力グループへの依存度が高く、電力事業の設備投資動向に業績が左右されるリスク
2建設業界の人手不足・資材価格高騰による原価上昇リスク
3大規模災害(南海トラフ地震等)による事業中断リスク
4M&Aによる事業統合・のれん減損リスク
5技術者の確保・育成が困難になるリスク
6情報セキュリティリスク(サイバー攻撃等)

社員の給料はどのくらい?

平均年収
721万円
従業員数
2,660
平均年齢
40.2歳
平均年収従業員数前年比
当期721万円2,660-

従業員の平均年収は721万円で、設備工事業界の中では標準的な水準です。平均年齢40.2歳、平均勤続年数16.3年と定着率が高く、技術者の育成・確保に注力しています。「中期経営指針2030」では人的資本の強化を重点施策に掲げています。

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株主リターン・投資成果

リターン・配当・市場データを確認

平均よりも稼げてる?

この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

四電工のTSRは5年間で356.7%と、TOPIXの213.4%を大幅に上回る優れたパフォーマンスを実現しています。特に2024期以降は中計目標達成への期待と増配・株式分割が株価上昇を加速させました。データセンター需要の取り込みや中期経営指針2030の成長戦略が、今後のTSRをさらに押し上げる可能性があります。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
46.7
方針: 配当性向50%以上を目安とした安定的・継続的な配当
1株配当配当性向
2016/03期1028.1%
2017/03期1329.1%
2019/03期8026.2%
2020/03期8027.4%
2021/03期16.721.5%
2023/03期9037.6%
2024/03期46.748.3%
株主優待
なし

株主優待制度は実施していません。

2024/03期に大幅増配を実施し、株式分割後の2026/03期は1株72円(年間予想)と配当利回り3.74%の高水準を維持。「中期経営指針2030」では配当性向50%以上を掲げており、株主還元を重視する姿勢が鮮明です。分割前換算では2024/03期の140円→2026/03期の216円相当と実質的な増配トレンドが続いています。

もし5年前に投資していたら?

+
2021期初めに100万円を投資した場合
100万円が 356.7万円 になりました (256.7万円)
+256.7%
年度末時点評価額損益TSR
2021期128.1万円28.1万円28.1%
2022期150.3万円50.3万円50.3%
2023期171.1万円71.1万円71.1%
2024期354.7万円254.7万円254.7%
2025期356.7万円256.7万円256.7%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残-
売り残-
信用倍率12.48倍
3/24時点
今後の予定
2026年3月期 通期決算発表2026年5月上旬(予定)
定時株主総会2026年6月下旬(予定)

PER 18.2倍・PBR 1.40倍と業界平均をやや上回る水準ですが、中計目標の前倒し達成と高い成長性が評価されています。配当利回り3.74%は業界平均を大きく上回り、成長と還元のバランスが取れた銘柄として注目されています。

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
2021/03期55.6億円19.1億円34.4%
2022/03期61.5億円23.7億円38.5%
2023/03期55.7億円18.0億円32.4%
2024/03期70.1億円24.4億円34.8%
2025/03期85.4億円33.6億円39.4%

税引前利益は2021/03期の56億円から2025/03期には85億円へと堅調に増加。実効税率は32〜39%で推移しており、法定実効税率に近い健全な税務運営を行っています。

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もっと知る

まとめと、関連情報・似た会社へ

(株)四電工 まとめ

業績
好調
営業益 前年比↑
配当
少なめ
1株 46.7円
安全性
安定
自己資本比率 66.0%(自己資本比率65%超の盤石な財務基盤。有利子負債はM&A関連で発生したが限定的)
稼ぐ力
普通
ROE 6.5%(累計)
話題性
好評
ポジ 60%

「四国電力グループの総合設備企業。電気・空調工事を核に四国から全国へ展開するプライム上場企業」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

DISCLAIMER

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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU