TODA CORPORATION
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたが通った学校や入院したことのある病院、街中のオフィスビルやマンションなど、日常的に利用する建物の多くに戸田建設の技術が活かされています。特に病院建築では国内トップクラスの実績を誇り、大学病院や総合病院の新築・改修を数多く手掛けています。また、洋上風力発電という次世代エネルギーの実用化にも挑戦しており、将来の電力供給にも関わる企業です。
戸田建設は1881年創業の準大手ゼネコンで、病院・学校などの公共建築に強い建築の名門です。直近の2025/03期期は売上高5,866億円（前期比+12.3%）、営業利益266億円と増収増益を記録しました。日本初の浮体式洋上ウィンドファームの商用運転を開始するなど再生可能エネルギー分野でも先進的な取り組みを展開し、海外M&Aや設備工事会社の子会社化を通じて事業領域の拡大を進めています。
長崎県五島列島沖で日本初の浮体式洋上ウィンドファームの商用運転を開始。建設会社でありながらエネルギー事業の最前線に立つ先進性が魅力です。
大学病院や総合病院、教育施設の建築で国内トップクラスの実績を誇ります。社会インフラの根幹を支える技術力と信頼性が強みです。
配当方針をDOE3.5%基準に変更し、安定的かつ持続的な株主還元を明確化。2026/03期期は1株40円の大幅増配を予想しています。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
病院・学校・オフィスビル等の建築工事。売上構成の最大セグメント
トンネル・橋梁・道路等の土木工事。利益率は建築より高い
不動産開発・賃貸事業。高い利益率を維持
海外建設・再エネ・グループ会社事業など
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 6.3% | 2.7% | - |
| 2022/03期 | 5.9% | 2.5% | - |
| 2023/03期 | 3.4% | 1.4% | - |
| 2024/03期 | 4.7% | 1.9% | 3.4% |
| 2025/03期 | 7.1% | 2.8% | 4.5% |
| 3Q FY2026/3 | 10.7%（累計） | 2.9%（累計） | 6.2% |
2023/03期期に資材高騰の影響で営業利益率が2.6%まで低下しましたが、その後の価格転嫁の進展により2025/03期期にはROE7.1%、営業利益率4.5%まで回復しています。新中期経営計画ではROE8.0%以上を目標に掲げており、さらなる収益性改善への取り組みが進行中です。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 5,071億円 | — | 197億円 | 64.4円 | - |
| 2022/03期 | 5,015億円 | — | 186億円 | 60.4円 | -1.1% |
| 2023/03期 | 5,472億円 | 141億円 | 110億円 | 35.6円 | +9.1% |
| 2024/03期 | 5,224億円 | 179億円 | 161億円 | 52.2円 | -4.5% |
| 2025/03期 | 5,867億円 | 266億円 | 252億円 | 83.6円 | +12.3% |
2025/03期期は売上高5,866億円（前期比+12.3%）と3期ぶりに過去最高を更新し、営業利益266億円と利益面でも回復が顕著です。2023/03期期に資材高騰で営業利益が141億円まで落ち込みましたが、その後の価格転嫁の進展により収益力が着実に改善しています。2026/03期期の会社予想は売上高6,400億円とさらなる増収を見込むものの、営業利益は240億円と保守的な見通しとなっています。 【3Q 2026/03期実績】売上4602億円（通期予想比72%）、営業利益284億円（同118%）、純利益283億円（同135%）。営業利益は既に通期予想を超過しており、上振れの可能性が高い。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
建設業の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 建築事業 | 3,780億円 | 150億円 | 4.0% |
| 土木事業 | 1,350億円 | 95億円 | 7.0% |
| 国内投資開発事業 | 350億円 | 40億円 | 11.4% |
| 海外・その他 | 386億円 | 15億円 | 3.9% |
建築事業が売上の約65%を占める中核事業であり、特に病院建築では国内トップクラスの実績を持ちます。土木事業の利益率は7%前後と建築より高く、安定した収益源となっています。事業リスクとしては資材・労務費の高騰に加え、浮体式洋上風力など新規事業の商業化の不確実性が挙げられますが、積極的なM&Aによる事業ポートフォリオの拡充を進めています。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 5,400億円 | — | 5,224億円 | -3.3% |
| 2025期 | 6,000億円 | — | 5,866億円 | -2.2% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 300億円 | 266億円 | 266億円 | -11.3% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026期 | 340億円 | 370億円 | — | +8.8% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
前中期経営計画2024では、資材価格高騰や労務費上昇の影響で営業利益率やROEが目標に届きませんでしたが、最終年度の2025/03期期には増収増益を達成し回復基調に転じています。2025年5月に策定した新中期経営計画2027では、海外事業と再生可能エネルギーを両輪とした成長戦略を掲げ、売上高7,000億円、営業利益350億円以上を目指す方針です。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
京都の宮大工出身の戸田利兵衛が請負業を開始。日本の近代化とともに病院・学校建築の実績を積み重ねていく。
戸田組を株式会社に改組し、組織的な経営基盤を確立。戦後の高度経済成長期に向けた体制を整える。
東京・京橋に新本社ビル「TODA BUILDING」を開業。アートとビジネスの融合を図った新しいタイプの本社ビルとして注目を集める。
長崎県五島列島沖で日本初の浮体式洋上ウィンドファームの商用運転を開始。再生可能エネルギーの新時代を切り拓く。
海外事業と再エネ事業を両輪に売上高7,000億円を目指し、建設業の枠を超えた総合インフラ企業への変革を推進。
第3四半期決算にて通期経常利益を7%上方修正し、配当も5円増額を発表。3Q累計営業利益は前年同期比135.6%増の283億円と大幅増益。
新本社「TODA BUILDING」内のオフィス「TODA CREATIVE LAB」がWELL認証最高ランク「プラチナ」を取得。
日本初の浮体式洋上ウィンドファームの商用運転を開始。再生可能エネルギー分野での先駆的な取り組みが実現。
今期経常利益を一転14%増益に上方修正。資材価格の転嫁が進み、建設事業の収益が回復基調に。
設備工事会社のカケンを連結子会社化し、設備工事事業の充実を図る。温浴施設運営も新たに事業ポートフォリオに加わる。
建設業の枠を超えた新たな価値創造に挑戦し、人と社会と地球の未来を切り拓いていきます。浮体式洋上風力発電という世界最先端の技術で、エネルギーの未来に貢献します。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
総資産は9,235億円と拡大傾向にあり、有利子負債は2024/03期期以降5,000億円規模に増加しています。これはM&Aや設備投資の積極化を反映したもので、自己資本比率は37.1%まで低下しましたが、建設業界としては健全な水準を維持しています。BPS（1株当たり純資産）1,140円に対し株価1,512円とPBR1.33倍であり、資産価値に対して適正な評価がなされています。 【3Q 2026/03期】総資産1.0兆円、純資産3881億円、自己資本比率26.9%、有利子負債2633億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 211億円 | 309億円 | 313億円 | 520億円 |
| 2022/03期 | 273億円 | 204億円 | 183億円 | 68.4億円 |
| 2023/03期 | 308億円 | 261億円 | 225億円 | 569億円 |
| 2024/03期 | 621億円 | 489億円 | 10.3億円 | 133億円 |
| 2025/03期 | 264億円 | 612億円 | 73.6億円 | 348億円 |
建設業は工事代金の入金タイミングにより営業CFが大きく変動する特徴があります。2024/03期期には営業CF621億円と大幅なプラスを記録しましたが、2025/03期期は投資CFが-611億円と積極的な設備投資・M&A投資が先行し、FCFはマイナスとなりました。今後は海外事業や再エネ事業からの安定的なキャッシュ創出が期待されます。
取締役9名中女性2名（22.2%）と、建設業としては比較的高い女性役員比率を実現しています。連結子会社47社を統括し、設備投資額は578億円と新本社ビル建設や技術研究への投資を積極的に実施。平均勤続年数18.7年と長期勤続者が多く、技術・ノウハウの蓄積に強みがあります。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 941万円 | 6,910人 | - |
平均年収は約941万円で、準大手ゼネコンとしては標準的な水準です。平均年齢44.6歳、従業員数6,910名と安定した人員構成を維持しています。建設業界全体で人手不足が深刻化する中、技術者の確保と待遇改善が今後の課題となります。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
直近5年間のTSR（株主総利回り）は161.1%と投資元本の約1.6倍に成長していますが、TOPIX（213.4%）には約52ポイント劣後しています。2023/03期期の業績悪化局面で株価が低迷した影響が大きく、2025/03期期の業績回復でTSRは改善傾向にあるものの、市場全体の上昇には追いついていません。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 10円 | 15.3% |
| 2017/03期 | 15円 | 10.9% |
| 2018/03期 | 20円 | 24.2% |
| 2019/03期 | 20円 | 24.0% |
| 2020/03期 | 26円 | 30.8% |
| 2021/03期 | 20円 | 31.1% |
| 2022/03期 | 26円 | 43.0% |
| 2023/03期 | 27円 | 75.8% |
| 2024/03期 | 28円 | 53.7% |
| 2025/03期 | 30円 | 35.9% |
| 必要株数 | 1000株以上（約151万円） |
| 金額相当 | 約3,000円相当 |
| 権利確定月 | 3月 |
4期連続増配を実施しており、2025/03期期の配当金は1株30円（配当利回り約2.0%）です。2025年5月に配当方針をDOE3.5%基準に変更し、2026/03期期の予想配当は40円と大幅な増配を見込んでいます。株主優待は1,000株以上の保有が必要で最低投資額は約151万円とやや高めですが、選択式の食品ギフトが贈られます。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 132.1万円 | 32.1万円 | 32.1% |
| 2022期 | 125.1万円 | 25.1万円 | 25.1% |
| 2023期 | 121.5万円 | 21.5万円 | 21.5% |
| 2024期 | 178.6万円 | 78.6万円 | 78.6% |
| 2025期 | 161.1万円 | 61.1万円 | 61.1% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
PER21.6倍は建設業平均（約15倍）より高めであり、浮体式洋上風力発電など再エネ関連としての成長期待が株価に織り込まれています。信用倍率は3.03倍と買い優勢で、今後の業績改善を見込む投資家が多い状況です。配当利回りは1.98%と業界平均よりやや低いものの、DOE基準への配当方針変更により今後の増配が期待されます。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 304億円 | 106億円 | 35.0% |
| 2022/03期 | 281億円 | 95.5億円 | 34.0% |
| 2023/03期 | 190億円 | 80.4億円 | 42.3% |
| 2024/03期 | 255億円 | 93.8億円 | 36.8% |
| 2025/03期 | 291億円 | 39.0億円 | 13.4% |
2023/03期期は実効税率が42.3%とやや高めでしたが、2025/03期期には税効果会計の影響などにより実効税率が13.4%まで低下しています。2026/03期期も12.5%と低水準の見通しですが、これは一時的な税務上の調整によるものであり、中長期的には法定実効税率（約30%）近辺に収斂していくと見込まれます。
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最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU