大成建設1801

ひとめ診断

この会社ってなに？

あなたが利用する巨大なオフィスビルや地下鉄のトンネル、スポーツスタジアム、高速道路など、日本のインフラの多くに大成建設の技術が関わっています。「地図に残る仕事。®」を掲げ、新国立競技場をはじめ都市のランドマークとなる大規模プロジェクトを数多く手掛けるスーパーゼネコンの一角です。2026/03期は純利益1,700億円・ROE18.7％と過去最高水準を達成。近年は海洋土木大手・東洋建設の子会社化や通信インフラ事業への参入など、M&Aで事業領域を広げています。普段歩く街の景色も、この会社が形作ったものかもしれません。

大成建設は鹿島建設・大林組・清水建設・竹中工務店と並ぶスーパーゼネコン5社の一角で、土木・建築・開発（不動産）の3事業を中核とする総合建設会社です。「地図に残る仕事。®」を掲げ、新国立競技場や大型再開発など国家的プロジェクトを数多く手掛けてきました。2026/03期は売上高2兆890.9億円（前期比3.0％減）と微減収ながら、土木・建築の利益率好転で営業利益1,879億円（同56.4％増）・純利益1,700億円（同37.3％増）・ROE18.7％と過去最高水準の高収益を達成しました。2025年9月には海洋土木大手の東洋建設をTOBで連結子会社化（同年12月に完全子会社化）し、通信インフラシェアリング事業にも参入するなどM&Aで事業領域を拡大しています。株主還元は2027/03期より「下限付き配当性向40％」へ引き上げ、配当も2期連続で大幅増配しました。代表取締役社長は相川善郎氏です。

注目ポイント

会社概要

業種

建設業

決算期

3月

本社

東京都新宿区西新宿一丁目25番1号 新宿センタービル

公式

www.taisei.co.jp

サービスの実績は？

事業ごとの売上・利益

稼ぐ力はどのくらい？

FY2026/3実績

2026/03期において、ROE（自己資本当期純利益率）は前期の13.8％から18.7％へと大幅に向上しました。土木・建築両事業の利益率好転による完成工事総利益の増加に加え、投資有価証券売却益などの特別利益も寄与し、売上高営業利益率も9.0％と建設業界では高水準に達しています。資材価格の高騰や人手不足が続く中で、選別受注と生産性向上によりこの高い収益性を維持できるかが今後の鍵となります。

儲かってるの？

大成建設の2026/03期は売上高が約2兆890.9億円（前期比3.0％減）と建築事業の減少で微減収となる一方、土木・建築両事業の利益率好転により営業利益は1,879億円（同56.4％増）、経常利益1,957億円と大幅増益を達成しました。投資有価証券売却益などの特別利益もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は1,700億円（同37.3％増）と過去最高水準、ROEは18.7％に達しました。翌2027/03期は、東洋建設の通期連結効果で売上高2兆4,200億円（同15.8％増）への増収を見込み、営業利益1,880億円・純利益1,510億円（特別利益の反動で減益）を予想しています。受注高2兆4,362億円・次期繰越高4兆692億円と豊富な手持ち工事を背景に、高水準の利益体質を維持できるかが注目点です。

業績の推移

売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較（収益性）

建設業の同業他社平均（自社を除く当サイト掲載銘柄より算出）と比べると…（自社は直近の年次実績で比較）

会社の公式開示情報

国内建築および土木事業を核としつつ、近年では東洋建設の完全子会社化など海洋土木領域でのM&Aを積極的に推進しています。事業リスクとしては、資材価格の変動や労働力不足が挙げられますが、デジタルツインや生成AIの活用による業務効率化で収益性の改善を図る方針です。

会社の計画は順調？

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

大成建設は長期構想「TAISEI VISION 2030」（2024-2030年度）の下、3年後のマイルストーンとして中期経営計画（2024-2026、最終年度＝2026年度＝2027/03期）を2024年5月に策定しました。最終年度の経営数値目標は営業利益1,200億円・純利益800億円・ROE8.5％程度・売上高1兆9,500億円程度ですが、建築事業の採算改善が想定を大きく上回り、2025年度実績（2026/03期）で営業利益1,879億円・純利益1,700億円・ROE18.7％と目標を前倒しで大幅超過しています。最終年度の2027/03期予想でも営業利益1,880億円・純利益1,510億円・ROE15.4％と高水準を見込み、計画策定時の保守的目標を大きく上回る進捗です。今後はM&Aで取り込んだ東洋建設（海洋土木）や通信インフラ事業を成長ドライバーに育てられるかが焦点となります。

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競合比較

創業ストーリー

出来事の年表

代表者プロフィール

相川 善郎

代表取締役社長

ビジョナリー

私たちは「地図に残る仕事。」を通じて、豊かで持続可能な社会の実現に貢献します。建設業の枠を超えたイノベーションを推進し、新たな価値を創造してまいります。

財務は安全？

※ 有利子負債・純資産はいずれもFY2026/3末時点

2026/03期末の総資産は2兆7,145億円（前期比2,857億円増）と、東洋建設の連結子会社化により大きく拡大しました。自己資本（純資産から非支配株主持分等を除いた額）は9,480億円、自己資本比率は34.9％と前期（35.7％）並みを維持しています。有利子負債は約4,661億円（短期・長期借入金、社債、ノンリコース債務、リース債務の合計。うち資金調達に係る有利子負債は4,634億円）で、M&Aや成長投資の資金調達により前期の約3,180億円から増加しました。なお直近2期（2025/03期・2026/03期）の有利子負債は短信連結BSのリース債務・ノンリコース債務を含む全部入りベース、2022/03期〜2024/03期はそれらを除く資金調達借入＋社債の狭義ベースで、定義に差があります。建設業界特有の景気変動リスクに対する十分な財務耐性を備えつつ、政策保有株式の縮減で資産効率の改善も進めています。

お金の流れは？

2026/03期は税金等調整前当期純利益2,464億円を獲得したこと等により、営業キャッシュフローは1,472億円の収入超（前期は138億円の支出超）と大幅に改善しました。一方、投資キャッシュフローは東洋建設の連結子会社化（子会社株式取得1,505億円）等により1,958億円の支出超となり、フリー・キャッシュフローはマイナスとなりました。財務キャッシュフローは有利子負債の増加で243億円の収入超ですが、自己株式取得780億円・配当455億円と積極的な株主還元も実行しています。現金及び現金同等物の期末残高は2,729億円を維持しています。

この会社のガバナンスは？

取締役会における女性役員比率の向上など、多様性の確保を進めています。監査報酬として年間約2億円規模を計上し、連結子会社75社を統括する監査体制を構築しています。持続的な企業価値向上に向け、政策保有株式の縮減（連結純資産比での縮減目標）やROE目標を掲げた中期経営計画を推進し、ガバナンスの透明性を高めています。

誰がこの会社の株を持ってる？

大株主には日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託口が上位を占めており、機関投資家による保有割合が非常に高い構成です。また、取引先持株会や社員持株会も上位に名を連ねており、安定株主の確保を図りつつ、特定の創業家や支配的な親会社が存在しないため、経営の独立性が比較的保たれているのが特徴です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

社員の給料はどのくらい？

平均年収は緩やかな上昇傾向にあり、スーパーゼネコン5社の中では中位水準ながら1,000万円を超える高年収企業です。連結従業員数は2026/03期に東洋建設の連結子会社化等で大きく増加し、技術者の確保・育成を強化しています。

平均よりも稼げてる？

この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、市場平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

TSR（株主総利回り）は株価上昇と配当を合わせた総合リターンを示します。2024期以降、過去最高益と大幅な株主還元強化を背景に、TOPIXを大きく上回るアウトパフォームに転じました。2021期を起点とした5年間の総リターンは約4.3倍と、TOPIXの約2.1倍を大幅に上回り、ゼネコン業績の再評価が市場で進んでいます。

※ 配当を含む株主総利回り（TSR）ベースです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる？

大成建設は長期的な安定配当を前提とした「下限付き配当性向30％」に加え、機動的な自己株式取得を組み合わせた株主還元を基本方針としてきました。2024/03期まで130円で据え置かれた配当は、利益急増を受けて2025/03期に210円、2026/03期には310円（配当性向30.2％）へと2期連続で大幅増配しています。さらに2027/03期より「下限付き配当性向40％」へ引き上げ、配当性向40％に基づく年380円（中間190円・期末190円、配当性向41.0％）を下限として設定し、業績が予想を上回れば上方修正する方針です。自己株式取得も成長投資を優先しつつ継続的に実施する構えで、株主還元の充実が進んでいます。

もし5年前に投資していたら？

※ 株価と配当をもとに配当込みで試算したTSR（株主総利回り）です。配当は再投資すると仮定しています。直近期は有価証券報告書が未提出のため株価から試算しています。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

PERは実績EPS（1,025.5円）ベースで約13.9倍と、利益急増を受けて建設業平均（15倍前後）並みの水準に低下しています。PBRは2.45倍と純資産に対しては高めですが、これはROE18.7％の高収益性と政策保有株式の含み益を反映したものです。配当利回りは2.18％（2026/03期実績配当310円ベース）、2027/03期予想配当380円なら2.67％となります。信用倍率は需給良好な水準で推移しています。

税金はいくら払ってる？

2026/03期は税金等調整前当期純利益2,464億円に対し、法人税等合計716億円を計上し、実効税率は29.1％と法定実効税率（約30.6％）並みの水準です。前期（2025/03期）も税前1,782億円に対し503億円・実効税率28.2％で、建設業は税額控除等の特殊要因が少なく安定した税負担構造となっています。なお、2024/03期は繰延税金資産の計上（法人税等調整額のマイナス）により実効税率が27.6％とやや低めとなっています。税額は短信連結損益計算書の「法人税、住民税及び事業税」と「法人税等調整額」の合計（法人税等合計）です。

大成建設 まとめ

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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