MIRAIT ONE Corporation
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
あなたのスマートフォンの通信がつながるのは、基地局や光ファイバーなどの通信インフラを建設・保守する会社があるから。ミライト・ワンはまさにその仕事を担う企業です。さらに最近では、ビルや道路の建設、地図データの整備、データセンターの構築まで手掛けるようになり、私たちの生活を支える「見えないインフラ」を幅広くカバーしています。
通信工事大手でNTT向けが主力。2022年に西武建設、2023年に国際航業を買収し、通信・建設・測量を融合した総合インフラ企業へ変貌。2025期は売上高5,786億円（前期比+11.6%）、営業利益280億円と増収増益を達成。2026期は売上高6,200億円、営業利益340億円と更なる成長を見込む。連続増配に加え、株主優待制度も維持しており、配当利回り2.3%と安定した株主還元を実施中。
NTT向け通信工事のトップ企業でありながら、西武建設（建築・土木）と国際航業（測量・コンサル）を傘下に持つ、他に類を見ないインフラ総合企業です。
データセンター建設、再生可能エネルギー、スマートシティ構築など、通信以外の成長領域を「みらいドメイン」と位置づけ、積極的に事業拡大を進めています。
配当は4期連続増配中で、2026期は85円予想。加えて100株以上の1年以上保有で株主優待（QUOカード等）も贈呈しており、安定した株主還元が魅力です。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
NTTグループ等の通信キャリア向け設備工事。基地局建設、光ファイバー敷設が中心
法人向けICTインフラ構築、ネットワーク設計、データセンター事業
西武建設を中心とした建築・土木工事、電気設備工事
国際航業による測量・調査・コンサルティング、再生可能エネルギー事業
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 10.5% | 6.7% | - |
| 2022/03期 | 10.5% | 6.3% | - |
| 2023/03期 | 5.9% | 3.4% | - |
| 2024/03期 | 4.9% | 2.6% | 3.4% |
| 2025/03期 | 6.5% | 3.2% | 4.8% |
| 3Q FY2026/3 | 4.5%（累計） | 2.1%（累計） | 4.2% |
2021期〜2022期はROE 10%超と良好でしたが、西武建設・国際航業の買収に伴うのれん償却や一時費用で2023期〜2024期は利益率が低下。2025期は営業利益率4.8%、ROE 6.4%と回復基調に転じています。中期計画ではROE10%以上を目標に掲げており、みらいドメインの拡大と買収シナジーの顕在化により収益性の改善が期待されます。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 4,637億円 | — | 242億円 | 229.6円 | - |
| 2022/03期 | 4,704億円 | — | 252億円 | 250.8円 | +1.4% |
| 2023/03期 | 4,840億円 | 218億円 | 148億円 | 151.2円 | +2.9% |
| 2024/03期 | 5,184億円 | 178億円 | 125億円 | 133.3円 | +7.1% |
| 2025/03期 | 5,786億円 | 280億円 | 172億円 | 189.4円 | +11.6% |
ミライト・ワンは通信工事の安定収益に加え、西武建設・国際航業の買収効果もあり、売上高は4,637億円→5,786億円（2021期〜2025期）と5年で25%拡大しました。2023期〜2024期は買収に伴う一時費用やのれん償却で営業利益が一時低下しましたが、2025期で280億円と回復基調に。2026/03期期は売上高6,200億円・営業利益340億円の増収増益を予想しており、みらいドメイン（非通信領域）の拡大が成長エンジンです。 【3Q 2026/03期実績】売上4121億円（通期予想比66%）、営業利益175億円（同51%）、純利益111億円（同53%）。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
建設業の同業他社平均と比べると…
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| テレコムエンジニアリング | - | - | - |
| ICTソリューション | - | - | - |
| 都市インフラ・ビル施設 | - | - | - |
| 環境・社会イノベーション | - | - | - |
通信工事を祖業とし、NTTグループ向けが売上の大きな割合を占めますが、西武建設・国際航業の買収により事業ポートフォリオを大幅に多角化。データセンター建設や再生可能エネルギー等のみらいドメインが成長領域として注目されています。役員報酬は11名で2億4,900万円と、規模に対して穏健な水準です。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 5,200億円 | — | 5,184億円 | -0.3% |
| 2025期 | 5,700億円 | — | 5,786億円 | +1.5% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2024期 | 260億円 | — | 178億円 | -31.5% |
| 2025期 | 270億円 | — | 280億円 | +3.7% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
第5次中期経営計画は2027期に売上高7,000億円・営業利益450億円を目標に掲げています。2024期は買収関連の一時費用で営業利益が計画を大きく下回りましたが、2025期は売上・利益ともに回復。2024年11月に通信キャリアの設備投資抑制を踏まえた計画修正を行い、みらいドメイン（データセンター・再生可能エネルギー等）の成長で補完する戦略を打ち出しています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
戦後の通信インフラ復旧を使命に創業。日本の電話網整備を担う存在として歩み始めました。
経営統合により東証一部に上場。グループ体制で通信工事事業の効率化と成長を加速させました。
大手ゼネコンの西武建設を買収し、通信工事会社から総合インフラ企業への変革を決断。社名を「ミライト・ワン」に変更しました。
測量大手の国際航業をカーライルから取得。通信・建設・測量を融合した唯一無二のインフラ企業グループを構築。
第5次中期経営計画の最終年度。データセンター・再生可能エネルギー等のみらいドメインを柱に、通信依存からの脱却と持続的成長を実現します。
本社を東京都江東区豊洲から港区虎ノ門アルセアタワーに移転。グループ経営の中枢機能を刷新。
第3四半期累計の売上高4,121億円（前年同期比3.8%増）、営業利益174.8億円（同44.2%増）と大幅増益で着地。
第5次中期経営計画の最終年度目標を変更。通信キャリアの設備投資抑制を踏まえ、みらいドメインの成長加速で増収増益基調を維持する方針。
傘下の国際航業がソルコムHDを買収。システム開発・インフラ構築の機能を取り込み、グループの総合力を強化。
連結子会社5社を合併。グループ経営の効率化と事業シナジーの最大化を推進。
当社グループは、通信インフラで培った技術力を基盤に、都市開発、環境エネルギー、デジタルソリューションなど多様な分野へ事業領域を拡大しています。お客様と社会の期待に応え、持続可能な未来の実現に貢献してまいります。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
2021期〜2023期は無借金経営でしたが、国際航業の大型買収（約480億円）に伴い2024期に有利子負債が2,646億円に急増。2025期には2,356億円と返済を進めています。自己資本比率は63%→48%台に低下しましたが、依然として安定的な水準。BPSは2,914.9円まで着実に増加しており、1株当たりの資産価値は成長を続けています。 【3Q 2026/03期】総資産5401億円、純資産2720億円、自己資本比率45.7%、有利子負債1205億円。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 416億円 | 18.7億円 | 322億円 | 435億円 |
| 2022/03期 | 130億円 | 462億円 | 384億円 | 332億円 |
| 2023/03期 | 53.1億円 | 123億円 | 126億円 | 70.0億円 |
| 2024/03期 | 336億円 | 555億円 | 388億円 | 219億円 |
| 2025/03期 | 180億円 | 93.7億円 | 64.1億円 | 86.8億円 |
買収局面ではFCFがマイナスとなりましたが、2025期は営業CF180億円を確保し、FCFも87億円のプラスに転換。2022期と2024期の投資CFの大幅マイナスは西武建設・国際航業の大型買収によるものです。借入金による財務CFプラスで資金を調達し、成長投資に充当する戦略が見て取れます。
女性役員比率は23.1%とプライム上場企業の中で一定の水準を維持しています。連結子会社83社を擁する大規模グループとして、2024年には子会社5社の合併を実施するなどグループガバナンスの効率化を推進。平均勤続年数16.7年は建設業界の中でも長く、技術者が長期的にキャリアを築ける環境が整っています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 725万円 | 17,115人 | - |
平均年収は725万円で建設業界の中では上位水準です。平均年齢44.2歳と経験豊富な人材が多く在籍しており、通信インフラの専門技術者としてのキャリアが反映されています。連結従業員数は17,115名を擁し、国際航業・西武建設の統合により大幅に増加しました。
リターン・配当・市場データを確認
この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
ミライト・ワンのTSR（株主総利回り）は2025期で184.0%と投資元本の約1.84倍に成長していますが、TOPIX（213.4%）には約29ポイントのアンダーパフォームです。2023期の一時的な落ち込みは買収に伴う利益低下が影響していますが、2024期以降は回復基調にあり、今後のみらいドメイン拡大によるTSR改善が期待されます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/03期 | 30円 | 67.2% |
| 2017/03期 | 30円 | 37.6% |
| 2018/03期 | 35円 | 24.1% |
| 2019/03期 | 40円 | 13.5% |
| 2020/03期 | 40円 | 26.7% |
| 2021/03期 | 45円 | 19.6% |
| 2022/03期 | 55円 | 21.9% |
| 2023/03期 | 60円 | 39.7% |
| 2024/03期 | 65円 | 48.7% |
| 2025/03期 | 75円 | 39.6% |
| 必要株数 | 100株以上（約36.6万円） |
| 金額相当 | 約1,000円相当（100株・1年以上） |
| 権利確定月 | 3月 |
| 長期特典 | 3年以上保有で3,000円相当にグレードアップ（1,000株以上の場合） |
4期連続増配を実現しており、2021期の45円から2025期は75円へと5年間で67%成長。2026/03期は85円（予想）とさらなる増配を見込んでいます。株主優待は1年以上の継続保有が条件で、100株以上でQUOカードまたは電子マネーを贈呈。配当利回り2.32%に優待を加えた実質利回りは約2.59%で、建設業の中でも安定した株主還元を実施しています。
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 139.0万円 | 39.0万円 | 39.0% |
| 2022期 | 152.1万円 | 52.1万円 | 52.1% |
| 2023期 | 134.3万円 | 34.3万円 | 34.3% |
| 2024期 | 158.5万円 | 58.5万円 | 58.5% |
| 2025期 | 184.0万円 | 84.0万円 | 84.0% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
建設業セクターの平均PER（約12.8倍）と比較すると、ミライト・ワンのPERは15.5倍とやや割高ですが、これは通信インフラ＋DXという成長期待が織り込まれているためです。PBRは1.25倍と業界平均（約0.9倍）を上回っており、買収による事業多角化が評価されています。信用倍率は6.59倍で買い優勢の状況です。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2021/03期 | 317億円 | 75.3億円 | 23.7% |
| 2022/03期 | 342億円 | 89.9億円 | 26.3% |
| 2023/03期 | 224億円 | 76.0億円 | 34.0% |
| 2024/03期 | 187億円 | 61.5億円 | 32.9% |
| 2025/03期 | 275億円 | 103億円 | 37.5% |
実効税率は2021/03期の23.7%から2025/03期には37.5%と上昇傾向にあります。2021/03期の低水準は繰延税金資産の影響によるもので、近年は法定実効税率に近い水準で推移しています。2026/03期予想では税引前利益340億円に対し納税額約130億円を見込んでおり、利益成長に伴う健全な税負担です。
まとめと、関連情報・似た会社へ
「通信インフラから街づくりまで。社会基盤を丸ごと支える総合エンジニアリング企業」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。記事の著作権は各メディアに帰属します。
最終更新: 2026/05/22 / データ提供: OSHIKABU