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藤田観光

FUJITA KANKO INC.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE25.2%
BPS60.3円
自己資本比率37.3%
FY2025/3 有報データ

「椿山荘」「ワシントンホテル」で知られる、日本の観光を牽引するおもてなし企業

観光業を軸に国内外へ展開し、潤いのある豊かな社会を実現すること。

この会社ってなに?

あなたが東京で特別な記念日を祝うとき、緑豊かな庭園で知られる「ホテル椿山荘東京」を選ぶかもしれません。また、出張や観光で都市部を訪れる際には、便利な立地の「ワシントンホテル」に泊まったことがあるかもしれません。さらに、週末に温泉旅行で箱根に行くなら、「箱根小涌園ユネッサン」で水着で遊べる温泉を楽しんだ経験はありませんか?これらの有名なホテルやレジャー施設を運営しているのが、藤田観光です。あなたの思い出のワンシーンを、裏側で支えている会社かもしれません。

コロナ禍の赤字からV字回復を遂げ、FY2024には売上高762.1億円、営業利益123.09億円を達成しました。インバウンド需要の回復が追い風となり、主力のホテル事業が好調に推移しています。FY2025は売上高820.0億円、営業利益137.95億円と増収増益を見込んでおり、配当も40円から70円へ大幅増配の計画です。2026年2月には長年の筆頭株主だったDOWAが保有株を国内投資ファンドNSSKに売却し、新たな資本構成の下で成長戦略を加速させるフェーズに入っています。

サービス業プライム市場

会社概要

業種
サービス業
決算期
12月
本社
東京都文京区関口二丁目10番8号
公式
www.fujita-kanko.co.jp

社長プロフィール

山下 信典
山下 信典
代表取締役兼社長執行役員
改革推進派
設立70周年を迎え、お客様への感謝を胸に、次の100周年に向けて夢や感動、やすらぎを提供し続けます。中期経営計画では、資本効率を意識した経営を推進し、持続的な成長と企業価値の向上を目指します。

この会社のストーリー

1955
藤田観光株式会社設立

日本の観光業界の先駆けとして会社設立。1948年開業の「箱根小涌園」、1952年開業の「椿山荘」を基盤に事業をスタート。

1963
東京証券取引所に上場

事業の成長と社会的な信用の高まりを背景に、東京証券取引所市場第二部に株式を上場。後の第一部への指定替えを経て、さらなる発展の礎を築く。

1973
「ワシントンホテル」事業を開始

ビジネスホテルチェーン「ワシントンホテル」の1号店を札幌に開業。宿泊特化型ホテルの全国展開をスタートし、事業の大きな柱へと成長させる。

2013
「ホテル椿山荘東京」リブランドオープン

外資系ブランドとの提携を解消し、自社ブランド「ホテル椿山荘東京」として再出発。日本の伝統と格式を前面に押し出した独自のブランド戦略を推進。

2020
コロナ禍による経営危機

新型コロナウイルス感染拡大の影響でインバウンド需要が消失し、業績が大幅に悪化。資産売却や人件費削減など、厳しい経営改革を断行。

2023
業績のV字回復とインバウンド需要の復活

アフターコロナで国内外の観光需要が急回復。特にインバウンド需要を取り込み、過去最高の営業利益を達成するなど、力強い回復を遂げる。

2024
新たな資本業務提携と経営体制の強化

DOWAホールディングスに代わり、国内投資ファンドの日本産業推進機構が筆頭株主となる。新たなパートナーシップのもと、さらなる企業価値向上を目指す。

2028
中期経営計画の目標達成へ

「中期経営計画2028」を策定し、収益性向上と事業領域の拡大を目指す。株主資本コストを上回るROEを意識した経営で、持続的な成長を目指す。

注目ポイント

歴史と格式を誇るブランド力

「ホテル椿山荘東京」や「箱根小涌園」など、長年にわたり愛されるラグジュアリーブランドを保有。国内外の賓客をもてなしてきた歴史と信頼が強みです。

コロナ禍からのV字回復と成長性

コロナ禍の苦境を乗り越え、インバウンド需要の回復を追い風に過去最高益を達成。観光大国日本の成長と共に、さらなる飛躍が期待されます。

資本効率を意識した経営改革

新たな筆頭株主を迎え、経営改革を加速。中期経営計画ではROE(自己資本利益率)を重視し、株主価値の向上に積極的に取り組む姿勢を示しています。

サービスの実績は?

762.1億円
年間売上高
FY2024実績
+18.1% YoY
123.09億円
年間営業利益
FY2024実績
+85.5% YoY
40
1株当たり配当金
FY2024実績
2022年まで無配
16.1%
営業利益率
FY2024実績
前年比+5.8pt
820.0億円
年間売上高予想
FY2025会社予想
+7.6% YoY
137.95億円
年間営業利益予想
FY2025会社予想
+12.1% YoY

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 14円
安全性
普通
自己資本比率 37.3%
稼ぐ力
高い
ROE 25.2%
話題性
好評
ポジティブ 55%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
14
方針: 配当性向40%目標
1株配当配当性向
FY2021/300.0%
FY2022/300.0%
FY2023/300.0%
FY2024/385.5%
FY2025/31445.4%
1期連続増配
株主優待
あり
権利確定月6月・12月

藤田観光は業績回復に伴い復配を実現し、株主還元を重要な経営課題と位置づけています。今後は配当性向の向上を目指すとともに、株主優待制度の活用により長期保有株主の増大を図る方針です。安定的な配当維持と企業価値向上を両立させる姿勢が明確です。

同業比較(収益性)

サービス業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
25.2%
業界平均
12.3%
営業利益率上回る
この会社
16.8%
業界平均
11.8%
自己資本比率下回る
この会社
37.3%
業界平均
51.5%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/3437億円
FY2023/3645億円
FY2024/3762億円
FY2025/3820億円
営業利益
FY2022/3-40.5億円
FY2023/366.4億円
FY2024/3123億円
FY2025/3138億円

藤田観光はコロナ禍での赤字から劇的な回復を見せ、2024年3月期以降はインバウンド需要の取り込みにより大幅な黒字化を達成しました。特にホテル椿山荘東京やワシントンホテル等の運営が好調で、売上高は成長軌道に乗っています。2025年3月期は純利益約93億円を計上し、安定した収益基盤を確立しました。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
25.2%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
9.4%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
16.8%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/344.0%11.2%-55.6%
FY2022/3-25.5%-5.8%-9.3%
FY2023/331.2%8.7%10.3%
FY2024/335.6%9.7%16.2%
FY2025/325.2%9.4%16.8%

収益性はコロナ禍の打撃から大幅に改善し、売上高営業利益率は2024年3月期以降16%を超える高い水準を維持しています。効率的な運営体制の再構築と単価上昇が寄与し、ROE(自己資本利益率)も安定して高い数値を記録しています。今後はこの高収益体制を維持し、さらなる資本効率の向上が期待されます。

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率37.3%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
577億円
会社の純資産
368億円

自己資本比率は2025年3月期時点で37.3%まで向上しており、財務基盤は着実に健全化の方向へ向かっています。かつて高水準だった有利子負債も、営業キャッシュフローによる返済等を通じて削減が進んでいます。資産の再編や経営の効率化により、持続的な成長を支える財務体質が構築されました。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+159億円
営業CF
投資に使ったお金
-56.9億円
投資CF
借入・返済など
-124億円
財務CF
手元に残ったお金
+102億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3-163億円429億円83.2億円266億円
FY2022/36.5億円-61.2億円-89.3億円-54.8億円
FY2023/3111億円-59.2億円-157億円51.9億円
FY2024/3159億円-38.3億円-113億円121億円
FY2025/3159億円-56.9億円-124億円102億円

営業キャッシュフローは2023年3月期以降、年間150億円規模の創出が可能となり、本業の稼ぐ力が完全に復活しました。投資キャッシュフローは改装や設備維持のための適正な支出を継続しています。財務キャッシュフローでは借入金の返済を積極的に進めており、強固なキャッシュ・ポジティブ経営へ転換しました。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1株価の変動当社グループは、取引先を中心に市場性のある株式を165億円保有しており、株価変動のリスクを負っております
2減損損失の計上当社グループは、ホテル建物等の有形固定資産を当連結会計年度末で512億円保有しておりますが、今後一定規模を上回る不動産価額の下落や事業収支の悪化が発生した場合、有形固定資産の一部について減損損失が発生する可能性があります
3自然災害および流行性疾患の発生大地震、噴火、台風、異常気象等の自然災害や、新型コロナウイルス感染症、新型インフルエンザ等の流行性疾患が発生した場合は、営業の一時停止や旅行の取りやめ、海外からの入国規制や渡航自粛によるインバウンド需要の減退等により、当社グループの財政状態や業績に悪影響を与える可能性があります
4不動産周辺事業からの撤退損失当社グループでは従前、不動産分譲事業を活発に行なっていた時期があり、現在でも道路、水道等インフラや不動産管理等の周辺事業を引き続き行なっていますが、これらの多くのものは低採算または不採算であり、これらの事業からの撤退を決めた場合、相応の額の損失が一時的に発生する可能性があります
5食中毒等の事故安全衛生には十分注意を払っておりますが、万が一食中毒等が発生した場合は、お客さまの信認を損ね、また営業の一時停止などが生じる可能性があります
6円金利の変動当連結会計年度末における借入金276億円のうち、93億円は変動金利による借入となっており、今後国内景気の回復等により円金利が上昇すると、金利負担の増大を招く可能性があります
7為替の変動当社グループは、海外事業の営業活動により生じる収益・費用および債権・債務が外貨建てであり、海外連結対象会社の財務諸表を日本円に換算する際、為替変動により影響を受ける可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3-165億円0円-
FY2022/3-44.6億円0円-
FY2023/370.8億円0円0.0%
FY2024/3126億円34.9億円27.6%
FY2025/3137億円44.1億円32.2%

2021年から2022年にかけての赤字期には法人税の支払いは発生しませんでした。2023年3月期は繰越欠損金の解消等により実効税率は0%でしたが、2024年3月期以降は通常の税負担水準へ回帰しています。2026年3月期予想では資産売却益等の計上が想定されるため、一時的に税負担比率が低下する見込みです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
604万円
従業員数
1,638
平均年齢
36.2歳
平均年収従業員数前年比
当期604万円1,638-

従業員の平均年収は604万円となっており、ホテル・観光業界の中では比較的安定した水準を維持しています。コロナ禍における経営危機時には賃金カットや早期退職の実施を余儀なくされましたが、インバウンド需要の回復に伴い業績改善と待遇の正常化が図られています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主53.1%
浮動株46.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関13.3%
事業法人等39.8%
外国法人等22.9%
個人その他18.2%
証券会社5.9%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はDOWAホールディングス・GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券)・野村證券。

DOWAホールディングス㈱(3,814,000株)31.83%
日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)(722,000株)6.03%
GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券㈱)(572,000株)4.78%
野村證券㈱(379,000株)3.16%
明治安田生命保険(相)(常任代理人 ㈱日本カストディ銀行)(300,000株)2.51%
BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(246,000株)2.06%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(220,000株)1.84%
日本生命保険(相)(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行㈱)(218,000株)1.82%
BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(201,000株)1.68%
STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY 510311 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)(190,000株)1.59%

筆頭株主であったDOWAホールディングスが保有株式を売却したことで、長年の安定株主体制から変化が起きています。今後は投資ファンドや国内外の機関投資家の動向が経営方針に影響を与える可能性があり、株主還元やガバナンス改革がより重視される局面を迎えています。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億4,500万円
取締役4名の合計

「ホテル椿山荘東京」に代表されるラグジュアリー事業と、ワシントンホテル等の宿泊主体型ホテル事業の2軸で展開しています。訪日外国人観光客の増加が収益を牽引する一方、人件費高騰や自然災害などの外部環境変化が主な事業リスクとして認識されています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 2名(16.7% 男性 10
17%
83%
監査報酬
6,200万円
連結子会社数
24
設備投資額
66.3億円
平均勤続年数(従業員)
11.6
臨時従業員数
1670

女性役員比率は16.7%であり、多様性確保に向けた登用が進んでいます。連結子会社24社を抱える大所帯であり、監査報酬6,200万円を投じてガバナンス体制の適正化を図るなど、名門企業としての信頼維持とコーポレート・ガバナンス・コードへの対応を重視しています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
インバウンド需要の追い風を受け、業績予想を大幅に上回る好決算を連発。計画は順調以上の滑り出し。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

旧中期経営計画(コロナ禍で未達)
FY2020〜FY2024
営業利益: 目標 75億円 未達 (-158.22億円)
0%
中期経営計画2028
FY2024〜FY2028
売上高: 目標 1,000億円 順調 (762.1億円)
76.21%
営業利益: 目標 180億円 やや遅れ (123.09億円)
68.38%
EBITDA: 目標 270億円 順調 (202.5億円)
75%
ROE: 目標 15%以上 順調 (27.3%)
182%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2023566億円N/A646億円+14.0%
FY2024687億円805億円762億円+10.9%
FY2025786億円N/A進行中
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20234億円N/A66億円+1559%
FY202460億円133億円123億円+105.2%
FY2025120億円N/A進行中

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2028年を最終年度とする中期経営計画では、売上高1,000億円、営業利益180億円という高い目標を掲げています。初年度である2024年度の実績は、インバウンド需要の急回復という追い風もあり、期初予想を大幅に超過達成しました。特に営業利益の進捗は目覚ましく、計画達成に向けた確かな一歩を踏み出しています。予想精度については、良い意味で大幅な上方乖離が続いており、会社側の想定を上回るペースで事業環境が好転していることを示唆しています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、配当と株価上昇を合わせた総合的な投資リターンを示す指標です。FY2021からFY2025にかけて、当社のTSRは一貫してTOPIXを大幅に上回る「アウトパフォーム」を記録しています。特にFY2023以降の伸びは著しく、コロナ禍からの劇的な業績回復と、それに伴う株価の急騰が主な要因です。2022年まで無配だった状況から復配、そして増配へと転じたことも、株主還元姿勢の強化として投資家に好感され、TSRを押し上げる一因となっています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+834.0%
100万円 →934.0万円
834.0万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021173.4万円+73.4万円73.4%
FY2022210.2万円+110.2万円110.2%
FY2023414.0万円+314.0万円314.0%
FY2024567.7万円+467.7万円467.7%
FY2025934.0万円+834.0万円834.0%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残114,700株
売り残46,300株
信用倍率2.48倍
2025年11月21日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年5月中旬
第2四半期決算発表2026年8月中旬
第3四半期決算発表2026年11月中旬

同業他社比較では、PERは業界平均より大幅に割安ですが、PBRはやや割高な水準です。これは、コロナ禍からのV字回復による利益急増を株価がまだ完全には織り込んでいない可能性と、歴史ある「椿山荘」などの不動産価値が資産として評価されていることを示唆します。信用倍率は2.48倍と標準的な水準で、特定の方向への過熱感は見られません。今後の決算発表で、インバウンド需要の持続性が確認されるかが株価の焦点となります。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
48
前月比 +12.5%
メディア数
12
日本経済新聞, 株探, PR TIMES, 東洋経済オンライン ほか
業界内ランキング
上位 32%
サービス業 450社中 144位
報道のトーン
55%
好意的
30%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
経営戦略・再編30%
株主還元15%
その他15%

最近の出来事

2026年2月子会社合併

WHG西日本がWHG関西を吸収合併し、ホテル運営の効率化と人材流動性の向上を図る。

2026年2月増配決定

2025年12月期において純利益92.92億円を達成し、30円の増配を実施した。

2025年11月設立70周年

1955年の設立から70周年を迎えた。

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ポジティブ
2025年12月期第2四半期(中間期)業績予想の上方修正
8/8 · 藤田観光 IR

藤田観光 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 14円
安全性
普通
自己資本比率 37.3%
稼ぐ力
高い
ROE 25.2%
話題性
好評
ポジティブ 55%

「『椿山荘』の老舗が、コロナ禍の財務リストラを経て、インバウンド追い風と新株主のもとで再起動中」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU