6098プライム

リクルートHD

Recruit Holdings Co.,Ltd.

最終更新日: 2026年4月30日

ROE22.6%
BPS-円
自己資本比率58.3%
FY2025/3 有報データ

世界中の「はたらく」を変える、日本発グローバルHRテックプラットフォーマー

Follow Your Heart(まだ、ここにない出会い。より速く、よりシンプルに、より近くに。)

この会社ってなに?

転職を考えた時に開く「リクナビNEXT」や「Indeed」、旅行の予約に使う「じゃらん」、住まい探しの「SUUMO」、飲食店の「ホットペッパーグルメ」や美容室の「ホットペッパービューティー」。これらはすべてリクルートグループのサービスです。あなたの人生の「働く」「住む」「食べる」「旅する」「学ぶ」といった重要な意思決定の場面で、リクルートのプラットフォームは情報の橋渡し役として日常のすぐそばにあります。

リクルートホールディングスは、求人検索エンジン「Indeed」や「Glassdoor」を中核とするHRテクノロジー事業と、リクナビ・SUUMO・じゃらん等の国内メディア・人材紹介事業を展開する世界有数の人材情報企業です。2025年3月期は売上収益3兆5,575億円、営業利益4,905億円を達成し、HRテクノロジー事業の成長がグループ全体を牽引しました。AI活用による求職者と求人のマッチング精度向上を最優先テーマとし、中長期的にはグローバルHRテックプラットフォームへの変革を目指しています。

サービス業プライム市場

会社概要

業種
サービス業
決算期
3月
本社
東京都千代田区丸の内一丁目9番2号 グラントウキョウサウスタワー
公式
recruit-holdings.com

社長プロフィール

出木場 久征
代表取締役社長 兼 CEO
テック変革者
テクノロジーの力で、世界中の求職者と企業をシンプルに、速く、的確につなぐ。それが私たちリクルートの使命です。Indeedを核としたグローバルHRテクノロジープラットフォームを通じて、すべての人が自分に合った仕事に出会える世界の実現を目指しています。

この会社のストーリー

1960
創業、大学新聞から始まった挑戦

江副浩正が大学新聞広告代理店として創業。企業と求職者をつなぐ「マッチングビジネス」の原型がここに生まれた。

1968
「リクルート」ブランドの確立

社名を日本リクルートセンターに変更。就職情報誌の発行を本格化し、日本の採用市場に革命を起こした。

1988
リクルート事件の逆風

政治献金問題で社会的な批判を受け、創業者が退任。会社存続の危機を乗り越え、組織の自律的な成長力を証明した。

2012
Indeed買収で世界へ

求人検索エンジン「Indeed」を約1,000億円で買収。これがグローバルHRテック企業への大転換点となった。

2014
東証一部に上場

持株会社体制のもと東京証券取引所第一部に上場。時価総額は初日から1兆円を超え、注目を集めた。

2021
出木場CEO就任、DX加速

Indeed出身の出木場久征が社長に就任。AIとデータを核としたプラットフォーム戦略を本格始動させた。

2025
純利益4,000億円超・過去最高益

HRテクノロジー事業の成長とコスト効率改善により、純利益4,085億円と過去最高を更新。次なる成長ステージへ。

注目ポイント

世界最大級の求人プラットフォーム

IndeedとGlassdoorを合わせ、月間数億人が利用する世界最大級の求人プラットフォームを運営。グローバル60カ国以上で展開し、HRテック領域で圧倒的なポジションを確立しています。

AIによるマッチング革命

求職者のスキルと企業の求人をAIで自動的にマッチングする技術に巨額の投資を継続。人手に頼らない効率的な採用プロセスを実現し、生産性向上を通じて社会課題の解決に取り組んでいます。

圧倒的なキャッシュ創出力と株主還元

営業キャッシュフローは年間6,000億円超を生み出し、実質無借金経営。大規模な自社株買いを繰り返し実施しており、2026年3月には3,500億円規模の自社株買いを発表するなど、株主還元への意識は極めて高い水準です。

サービスの実績は?

24
1株当たり配当金
FY2025実績
+4.3% YoY
+4.1%
売上収益成長率
FY2025実績 (YoY)
+21.9%
営業利益成長率
FY2025実績 (YoY)
49,480
連結従業員数
2025年3月時点
1,145万円
平均年間給与
有価証券報告書ベース

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 24円
安全性
安定
自己資本比率 58.3%
稼ぐ力
高い
ROE 22.6%
話題性
好評
ポジティブ 70%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
24
方針: 連続増配を維持しつつ、自社株買いを含む総還元で株主価値向上を図る
1株配当配当性向
FY2016/318.143.8%
FY2017/323.542.6%
FY2018/32325.3%
FY2019/32826.8%
FY2020/33027.7%
FY2021/32025.1%
FY2022/32111.6%
FY2023/32213.0%
FY2024/32310.2%
FY2025/3248.8%
4期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は設けていません。

配当利回りは0.3%台と低水準に見えますが、これは株価の高さに起因するものであり、配当額自体は着実に増額を続けています。同社の株主還元の特徴は大規模な自社株買いによる総還元に重点を置いている点にあります。2026年3月には3,500億円規模の自社株買いを発表しており、配当と自社株買いを組み合わせた高水準の株主還元が継続されています。

同業比較(収益性)

サービス業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
22.6%
業界平均
11.2%
営業利益率上回る
この会社
13.8%
業界平均
9.6%
自己資本比率上回る
この会社
58.3%
業界平均
53.4%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/32.9兆円
FY2023/33.4兆円
FY2024/33.4兆円
FY2025/33.6兆円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/34,025億円
FY2025/34,905億円

売上収益はFY2021/3の約2.3兆円からFY2025/3には約3.6兆円へと大きく成長し、HRテクノロジー事業を中心にグローバル展開が加速しています。営業利益はFY2022/3に急拡大した後、FY2023/3に一時調整が入りましたが、FY2025/3には4,905億円と最高益圏で推移。構造的なコスト削減とAI投資によるマッチング精度向上が利益成長を支えています。FY2026/3予想では売上収益がやや減収見込みながら、営業利益は5,400億円へ増益を見込んでおり、収益性の高さが際立ちます。

事業ごとの売上・利益

HRテクノロジー
1兆3,060億円36.7%)
マッチング&ソリューション
9,720億円27.3%)
人材派遣
1兆2,795億円36.0%)
HRテクノロジー1兆3,060億円
利益: 2,850億円利益率: 21.8%

Indeedを中心とした求人検索エンジン・HR SaaS事業。米国を中心にグローバルに展開し、売上構成比約37%を占める主力セグメント。AI活用によるマッチング精度向上が収益成長を牽引。

マッチング&ソリューション9,720億円
利益: 2,350億円利益率: 24.2%

リクナビ・SUUMO・ホットペッパー・じゃらん等の国内メディアおよび人材紹介事業。売上構成比約27%。SaaS型プロダクト「Air ビジネスツールズ」も成長中。

人材派遣1兆2,795億円
利益: 718億円利益率: 5.6%

国内外の人材派遣事業。欧州・豪州を中心にグローバルに展開。売上構成比約36%を占めるが利益率は相対的に低い。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
22.6%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
14.7%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
13.8%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/312.6%6.0%-
FY2022/324.2%12.2%-
FY2023/318.0%9.7%-
FY2024/319.5%11.2%11.8%
FY2025/322.6%14.7%13.8%

営業利益率はFY2021/3の7.2%からFY2025/3には13.8%まで大幅に改善し、プラットフォーム型ビジネスの高い収益性が顕在化しています。ROEはFY2025/3に25.1%と極めて高水準に達しており、積極的な自社株買いによる資本効率の向上も寄与しています。テクノロジー投資と構造改革を両立させながら、持続的な利益率向上を実現しているのが特徴です。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率58.3%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
1.6兆円

実質無借金経営を維持しながら自己資本比率は50%台後半から60%台で推移し、極めて健全な財務基盤を構築しています。FY2025/3に総資産が減少したのは、大規模な自社株買いによる純資産の縮小が主因です。有利子負債はゼロであり、キャッシュ創出力の高さを背景に外部借入に頼らない経営を続けています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+6,104億円
営業CF
投資に使ったお金
-611億円
投資CF
借入・返済など
-8,805億円
財務CF
手元に残ったお金
+5,493億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/30円0円0円0円
FY2022/30円0円0円0円
FY2023/30円0円0円0円
FY2024/35,354億円-688億円-3,346億円4,666億円
FY2025/36,104億円-611億円-8,805億円5,493億円

営業キャッシュフローはFY2021/3の約2,866億円からFY2025/3には約6,104億円へと一貫して拡大し、プラットフォームビジネスの圧倒的なキャッシュ創出力を示しています。投資キャッシュフローは比較的小さく、ソフトウェア中心の事業構造が設備投資を抑制しています。FY2025/3には財務活動で約8,805億円の大規模な株主還元(自社株買い・配当)を実施しており、潤沢なフリーキャッシュフローを積極的に還元に振り向ける方針が鮮明です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1景気後退による求人広告需要の減少リスク(特にHRテクノロジー事業の変動性が大きい)
2Indeed等のグローバル事業における為替変動リスク(米ドル・ユーロ等の影響)
3AI・テクノロジー分野での競合激化によるシェア低下リスク
4個人情報・プライバシー規制の強化に伴うコンプライアンスコスト増加リスク
5大規模M&Aに伴うのれん減損リスクおよび統合失敗リスク
6各国の労働法制・雇用規制の変更による事業環境悪化リスク

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/31,685億円371億円22.0%
FY2022/33,827億円859億円22.4%
FY2023/33,678億円980億円26.6%
FY2024/34,262億円726億円17.0%
FY2025/35,271億円1,186億円22.5%

実効税率は30%前後で推移していますが、FY2024/3以降は28%台へ低下しており、グローバルな事業構成の最適化や税制メリットの活用が進んでいます。FY2026/3予想ではさらに20.7%へ低下が見込まれており、海外子会社の収益構成比の変化が影響しています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,145万円
従業員数
49,480
平均年齢
40.5歳
平均年収従業員数前年比
当期1,145万円49,480-

平均年収1,145万円は上場企業の中でも高水準ですが、純粋持株会社のため単体従業員はわずか116名(経営企画・管理部門の精鋭)に限られます。連結では約49,480名を擁し、事業子会社ごとに報酬水準は大きく異なります。平均年齢40.5歳、平均勤続年数8.5年で、中途採用が活発な企業文化を反映しています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主40%
浮動株60%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関26.6%
事業法人等3.5%
外国法人等42%
個人その他24.9%
証券会社3%

機関投資家・海外投資家の保有比率が高く、流動性が非常に高い株式構成です。

日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)(294,439,000株)19.27%
㈱日本カストディ銀行(信託口)(111,218,000株)7.28%
STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(63,336,000株)4.14%
JP MORGAN CHASE BANK 385632(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(46,246,000株)3.02%
STATE STREE TBANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(29,454,000株)1.92%
GIC PRIVATE LIMITED - C(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(28,874,000株)1.89%
日本マスタートラスト信託銀行㈱(株式付与ESOP信託口・76826口)(28,852,000株)1.88%
日本テレビ放送網㈱(25,500,000株)1.66%
日本マスタートラスト信託銀行㈱(株式付与ESOP信託口・76576口)(23,745,000株)1.55%
GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(22,678,000株)1.48%

大株主は日本マスタートラスト信託銀行(19.27%)、日本カストディ銀行(7.28%)、State Street Bank(4.14%)と国内外の信託銀行・カストディアンが上位を占める機関投資家中心の株主構成です。創業家の直接保有は限定的で、ESOP信託口を通じた従業員向け株式報酬スキームが整備されています。日本テレビ放送網(1.66%)が事業パートナーとして安定株主に名を連ねるのも特徴です。

会社の公式開示情報

役員報酬

20億6,900万円
取締役4名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
HRテクノロジー1兆3,060億円2,850億円21.8%
マッチング&ソリューション9,720億円2,350億円24.2%
人材派遣1兆2,795億円718億円5.6%

HRテクノロジー・マッチング&ソリューション・人材派遣の3セグメントで構成されています。HRテクノロジーとマッチング&ソリューションの2事業で営業利益の大半を稼ぐ高収益構造が特徴です。人材派遣事業は売上規模は大きいものの利益率は低く、収益のドライバーはテクノロジー事業にシフトしています。景気変動や為替の影響を受けやすいグローバル事業構成であることが最大の留意点です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 4名(33.3% 男性 8
33%
67%
監査報酬
7億2,300万円
設備投資額
869.0億円
平均勤続年数(従業員)
8.5
臨時従業員数
1720

同社はガバナンス改革を積極的に推進しており、女性役員比率を約33.3%まで引き上げるなど、多様性を尊重した経営体制を構築しています。監査報酬も高水準であり、グローバル展開に伴うリスク管理および透明性の高い経営体制の整備を優先的に進めています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSRは5年間を通じてTOPIXを大幅に上回るパフォーマンスを達成しており、FY2025には277.8%とTOPIXの213.4%を64ポイント以上上回っています。FY2023に一時的に市場を下回る局面がありましたが、HRテクノロジー事業の回復と積極的な株主還元により急速に回復しました。グロース銘柄としての高い成長力と株主還元の充実が、長期的な株主価値創造に貢献しています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+177.8%
100万円 →277.8万円
177.8万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021193.9万円+93.9万円93.9%
FY2022195.1万円+95.1万円95.1%
FY2023132.8万円+32.8万円32.8%
FY2024243.0万円+143.0万円143.0%
FY2025277.8万円+177.8万円177.8%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残1,200,000株
売り残377,300株
信用倍率3.18倍
2026年3月28日時点
今後の予定
2026年3月期 本決算発表2026年5月上旬(予定)
定時株主総会2026年6月下旬(予定)

PER・PBRともに業界平均を大きく上回る水準にあり、グローバルHRテックプラットフォーマーとしての成長期待が株価に織り込まれていることがわかります。配当利回りは低いものの、大規模な自社株買いを含む総還元では市場でも屈指の水準です。信用倍率は3倍台と標準的で、需給面に大きな偏りはありません。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
185
前月比 +12%
メディア数
62
日経電子版, 株探, Yahoo!ファイナンス, 東洋経済, PR TIMES
業界内ランキング
上位 5%
サービス業 180社中 3位
報道のトーン
70%
好意的
22%
中立
8%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

HRテクノロジー・Indeed30%
決算・業績25%
自社株買い・株主還元20%
AI・DX戦略15%
組織再編・M&A10%

最近の出来事

2026年3月自社株買い発表

6,400万株・3,500億円を上限とする自己株式取得を発表し、大規模な株主還元姿勢が市場で高く評価されました。

2026年2月Q3決算・上方修正

2026年3月期第3四半期決算を発表し、通期予想を売上収益3兆6,647億円、営業利益5,906億円に上方修正。HRテクノロジー事業が牽引しました。

2026年2月子会社株式譲渡

ブログウォッチャーの株式譲渡を発表し、事業ポートフォリオの選択と集中を推進しています。

2025年7月人員削減

HRテクノロジー事業で約1,300人の人員削減を発表。AI活用による組織効率化に向けた構造改革を進行中です。

2025年5月本決算発表

2025年3月期の連結決算を発表。純利益は4,085億円と過去最高を更新し、安定成長を改めて示しました。

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リクルートHD まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 24円
安全性
安定
自己資本比率 58.3%
稼ぐ力
高い
ROE 22.6%
話題性
好評
ポジティブ 70%

「Indeedの会社が、世界中の『はたらく』と『暮らす』をテクノロジーでつなぐHRテック・プラットフォーマー」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/30 / データ提供: OSHIKABU