リクルートHD6098

ひとめ診断

この会社ってなに？

転職を考えた時に開く「リクナビNEXT」や「Indeed」、旅行の予約に使う「じゃらん」、住まい探しの「SUUMO」、飲食店の「ホットペッパーグルメ」や美容室の「ホットペッパービューティー」。これらはすべてリクルートグループのサービスです。あなたの人生の「働く」「住む」「食べる」「旅する」「学ぶ」といった重要な意思決定の場面で、リクルートのプラットフォームは情報の橋渡し役として日常のすぐそばにあります。

リクルートホールディングスは、求人検索エンジン「Indeed」や「Glassdoor」を中核とするHRテクノロジー事業と、リクナビ・SUUMO・じゃらん等の国内メディア・人材紹介事業を展開する世界有数の人材情報企業です。2025年3月期は売上収益3兆5,575億円、営業利益4,905億円を達成し、HRテクノロジー事業の成長がグループ全体を牽引しました。AI活用による求職者と求人のマッチング精度向上を最優先テーマとし、中長期的にはグローバルHRテックプラットフォームへの変革を目指しています。

注目ポイント

会社概要

業種

サービス業

決算期

3月

本社

東京都千代田区丸の内一丁目9番2号 グラントウキョウサウスタワー

公式

recruit-holdings.com

サービスの実績は？

事業ごとの売上・利益

稼ぐ力はどのくらい？

営業利益率は2021/03期の7.2%から2025/03期には13.8%まで大幅に改善し、プラットフォーム型ビジネスの高い収益性が顕在化しています。ROEは2025/03期に25.1%と極めて高水準に達しており、積極的な自社株買いによる資本効率の向上も寄与しています。テクノロジー投資と構造改革を両立させながら、持続的な利益率向上を実現しているのが特徴です。

儲かってるの？

売上収益は2021/03期の約2.3兆円から2025/03期には約3.6兆円へと大きく成長し、HRテクノロジー事業を中心にグローバル展開が加速しています。営業利益は2022/03期に急拡大した後、2023/03期に一時調整が入りましたが、2025/03期には4,905億円と最高益圏で推移。構造的なコスト削減とAI投資によるマッチング精度向上が利益成長を支えています。2026/03期予想では売上収益がやや減収見込みながら、営業利益は5,400億円へ増益を見込んでおり、収益性の高さが際立ちます。

業績の推移

売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。

同業比較（収益性）

サービス業の同業他社平均と比べると…

会社の公式開示情報

HRテクノロジー・マッチング&ソリューション・人材派遣の3セグメントで構成されています。HRテクノロジーとマッチング&ソリューションの2事業で営業利益の大半を稼ぐ高収益構造が特徴です。人材派遣事業は売上規模は大きいものの利益率は低く、収益のドライバーはテクノロジー事業にシフトしています。景気変動や為替の影響を受けやすいグローバル事業構成であることが最大の留意点です。

最新ニュース

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メディアでどれくらい注目されてる？

競合比較

創業ストーリー

出来事の年表

社長プロフィール

財務は安全？

実質無借金経営を維持しながら自己資本比率は50%台後半から60%台で推移し、極めて健全な財務基盤を構築しています。2025/03期に総資産が減少したのは、大規模な自社株買いによる純資産の縮小が主因です。有利子負債はゼロであり、キャッシュ創出力の高さを背景に外部借入に頼らない経営を続けています。

お金の流れは？

営業キャッシュフローは2021/03期の約2,866億円から2025/03期には約6,104億円へと一貫して拡大し、プラットフォームビジネスの圧倒的なキャッシュ創出力を示しています。投資キャッシュフローは比較的小さく、ソフトウェア中心の事業構造が設備投資を抑制しています。2025/03期には財務活動で約8,805億円の大規模な株主還元（自社株買い・配当）を実施しており、潤沢なフリーキャッシュフローを積極的に還元に振り向ける方針が鮮明です。

この会社のガバナンスは？

同社はガバナンス改革を積極的に推進しており、女性役員比率を約33.3%まで引き上げるなど、多様性を尊重した経営体制を構築しています。監査報酬も高水準であり、グローバル展開に伴うリスク管理および透明性の高い経営体制の整備を優先的に進めています。

誰がこの会社の株を持ってる？

大株主は日本マスタートラスト信託銀行（19.27%）、日本カストディ銀行（7.28%）、State Street Bank（4.14%）と国内外の信託銀行・カストディアンが上位を占める機関投資家中心の株主構成です。創業家の直接保有は限定的で、ESOP信託口を通じた従業員向け株式報酬スキームが整備されています。日本テレビ放送網（1.66%）が事業パートナーとして安定株主に名を連ねるのも特徴です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

社員の給料はどのくらい？

平均年収1,145万円は上場企業の中でも高水準ですが、純粋持株会社のため単体従業員はわずか116名（経営企画・管理部門の精鋭）に限られます。連結では約49,480名を擁し、事業子会社ごとに報酬水準は大きく異なります。平均年齢40.5歳、平均勤続年数8.5年で、中途採用が活発な企業文化を反映しています。

平均よりも稼げてる？

この会社の株を持っていた場合のリターン（青）を、日本株全体の平均（TOPIX、灰）と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。

同社のTSRは5年間を通じてTOPIXを大幅に上回るパフォーマンスを達成しており、2025期には277.8%とTOPIXの213.4%を64ポイント以上上回っています。2023期に一時的に市場を下回る局面がありましたが、HRテクノロジー事業の回復と積極的な株主還元により急速に回復しました。グロース銘柄としての高い成長力と株主還元の充実が、長期的な株主価値創造に貢献しています。

※ 配当を含む株主総利回り（TSR）ベースです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。

配当・優待はもらえる？

配当利回りは0.3%台と低水準に見えますが、これは株価の高さに起因するものであり、配当額自体は着実に増額を続けています。同社の株主還元の特徴は大規模な自社株買いによる総還元に重点を置いている点にあります。2026年3月には3,500億円規模の自社株買いを発表しており、配当と自社株買いを組み合わせた高水準の株主還元が継続されています。

もし5年前に投資していたら？

※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

PER・PBRともに業界平均を大きく上回る水準にあり、グローバルHRテックプラットフォーマーとしての成長期待が株価に織り込まれていることがわかります。配当利回りは低いものの、大規模な自社株買いを含む総還元では市場でも屈指の水準です。信用倍率は3倍台と標準的で、需給面に大きな偏りはありません。

税金はいくら払ってる？

実効税率は30%前後で推移していますが、2024/03期以降は28%台へ低下しており、グローバルな事業構成の最適化や税制メリットの活用が進んでいます。2026/03期予想ではさらに20.7%へ低下が見込まれており、海外子会社の収益構成比の変化が影響しています。

リクルートHD まとめ

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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