東宝株式会社
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
映画館で「東宝」のロゴを目にしたことがある方は多いはずです。TOHOシネマズを運営し、『ゴジラ』『名探偵コナン』『鬼滅の刃』など日本を代表する映画の製作・配給を手がけています。2026年3月の株式分割で1株あたりの値段が5分の1になり、約13万円から投資できるようになりました。100株保有でTOHOシネマズの映画招待券がもらえる株主優待も、映画ファンに根強い人気があります。
『ゴジラ』『名探偵コナン』を生み、TOHOシネマズを全国展開する日本映画の最大手です。映画の製作・配給・興行に加え、アニメIPの活用、全国の賃貸不動産、演劇までを手がける総合エンタメ企業です。2026/02期は『劇場版鬼滅の刃 無限城編』や興行収入200億円超の『国宝』などのメガヒットで、営業収入3,607億円（前期比+15.2%）、営業利益679億円、純利益518億円（+19.4%）と過去最高益を更新しました。今期から「IP・アニメ事業」を独立セグメント（第4の柱）に再編し、ゴジラなどのグローバル展開を加速。安定収益源の不動産事業（賃貸の空室率0.4%）も利益を底支えします。2026年3月に1:5の株式分割を実施し、最低投資額が下がって個人にも買いやすくなりました。中期計画2028では営業利益700億円超・ROE9%以上・配当性向35%以上を掲げます。なお、ヒットの反動で2027/02期会社予想は減益見通しです。
邦画配給で断トツのシェアを誇り、TOHOシネマズを全国717スクリーン展開。2026/02期は映画館入場者約4,900万人（+27.6%）と集客力は圧倒的で、ヒット作を生み出す製作・配給・興行の一気通貫体制が強みです。
ゴジラや呪術廻戦・ハイキュー!!などのIPを、配信・商品化・海外展開で多面的に収益化。今期「IP・アニメ事業」を第4の柱に再編し、TOHO Globalを通じた世界市場での成長を狙います。
100株（分割後）でTOHOシネマズの映画招待券がもらえる優待が人気。自己資本比率73%・ほぼ無借金の盤石な財務と、全国の不動産が生む安定収益が、エンタメ事業の変動を下支えします。
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
映画営業（配給）・映画興行（TOHOシネマズ717スクリーン）・映像関連。2026/02期は『鬼滅の刃』無限城編、興収200億超の『国宝』等で営業収入+30.6%、映画館入場者約4,900万人（+27.6%）。
全国の賃貸不動産（空室率0.4%）、スバル興業の道路維持事業、ビル管理。景気変動に左右されにくい安定収益源で営業利益+13.1%。
今期セグメント再編で新設した第4の柱。呪術廻戦・ハイキュー!!・薬屋のひとりごと等のTOHO animation作品の配信利用・商品化権収入、ゴジラ等のグローバル展開（TOHO Global）。
演劇の製作・興行。帝国劇場は2025年2月末で建替えのため休館し、シアタークリエ等で公演を継続。
FY2026/2実績
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2023/02期 | 8.0% | 6.4% | 18.4% |
| 2024/02期 | 10.0% | 7.9% | 20.9% |
| 2025/02期 | 9.3% | 6.8% | 20.7% |
| 2026/02期 | 10.4% | 7.6% | 18.8% |
2026/02期のROE（自己資本利益率）は10.4%と、中期計画2028が掲げる「ROE9%以上」を上回る水準です。営業利益率は18.8%（前期20.7%）で、コンテンツ事業の高い収益性に支えられています。豊富な自己資本を抱えるため数値が抑えられがちな中、自己株式の取得・消却を通じて資本効率の向上を進めています。
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | 増収率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022/02期 | 2,284億円 | 399億円 | 296億円 | 33.45円 | — |
| 2023/02期 | 2,443億円 | 449億円 | 334億円 | 38.07円 | +7.0% |
| 2024/02期 | 2,833億円 | 593億円 | 453億円 | 51.90円 | +16.0% |
| 2025/02期 | 3,132億円 | 647億円 | 434億円 | 50.95円 | +10.5% |
| 2026/02期 | 3,607億円 | 679億円 | 518億円 | 61.20円 | +15.2% |
売上にあたる営業収入は、映画のヒットに業績が大きく左右されます。2026/02期は『劇場版鬼滅の刃 無限城編』『国宝』『名探偵コナン』等のメガヒットが重なり、営業収入3,607億円（+15.2%）・営業利益679億円・純利益518億円（+19.4%）と過去最高益を更新しました。映画館入場者数は約4,900万人（+27.6%）に達しています。一方、2027/02期の会社予想は営業利益620億円（△8.7%）・純利益410億円（△20.8%）と減益見通しです。これは前期のヒット作の反動に加え、東宝が伝統的に期初予想を保守的に置く傾向によるものです。なお1株当たり利益（EPS）は、2026年3月の1:5株式分割を反映した分割後ベースで表示しています。
売上高（青）と営業利益（緑）の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
情報･通信業の同業他社平均（自社を除く当サイト掲載銘柄より算出）と比べると…（自社は直近の年次実績で比較）
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
| 事業名 | 売上 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|
| 映画事業 | 1,826億円 | 373億円 | 20.4% |
| 不動産事業 | 791億円 | 190億円 | 24.0% |
| IP・アニメ事業 | 752億円 | 172億円 | 22.9% |
| 演劇事業 | 223億円 | 34億円 | 15.5% |
日本映画の最大手として、映画の製作・配給・興行を中核に、アニメIP・不動産・演劇を組み合わせた総合エンタメ企業です。2026/02期より「IP・アニメ事業」を独立セグメントに再編し、ゴジラや人気アニメのグローバル展開を成長の柱に据えています。映画事業のヒット変動を、安定した不動産賃貸収益が下支えする収益構造が特徴です。
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026期 | 570億円 | — | 679億円 | +19.1% |
| 2025期 | 550億円 | — | 647億円 | +17.6% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2026期 | 375億円 | — | 518億円 | +38.1% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
東宝は伝統的に期初予想を保守的に開示する傾向があり、2025/02期は営業利益550億円予想に対し647億円（+17.6%）、2026/02期も570億円予想に対し679億円（+19.1%）と連続して大幅な上振れを記録しています。中期経営計画2028では営業利益700億円超・ROE9%以上・配当性向35%以上を掲げ、ROEと配当性向は初年度で達成、営業利益目標にも肉薄しています。IP・アニメのグローバル展開と不動産の安定収益を両輪に、目標達成の確度を高めています。
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
阪急電鉄の創業者・小林一三が設立。演劇興行を起点に、やがて映画事業へと進出していきました。
特撮映画『ゴジラ』が誕生。以後、東宝を象徴する世界的IPとなり、70年を超えて愛され続けています。
アニメ事業室を設立し、TOHO animationを展開。『君の名は。』などのヒットでアニメIPの収益化を加速しました。
北米GKIDSや欧州配給会社を買収し、海外統括のTOHO Globalを設立。IPのグローバル展開を本格化しました。
『鬼滅の刃』無限城編や『国宝』のメガヒットで純利益518億円と過去最高益。株式分割で個人にも身近な銘柄になりました。
2026/02期決算を発表。『鬼滅の刃』無限城編や『国宝』のメガヒットで営業収入3,607億円・営業利益679億円・純利益518億円（+19.4%）と過去最高益を更新。
1株を5株に分割（効力発生日2026年3月1日）。あわせて株主優待を拡充し、100株（分割後）で映画招待券がもらえるよう投資ハードルを引き下げた。
建替えのため帝国劇場が休館（2025年2月末）。演劇事業はシアタークリエ等で継続し、再開発後の新劇場を計画。
「中期経営計画2028」を策定。営業利益700億円超・ROE9%以上・配当性向35%以上を掲げ、IP/コンテンツ・海外・デジタルへの投資を加速。
欧州アニメ配給会社の買収など、TOHO Globalを軸にアニメIPのグローバル配給網を強化。
東宝の使命は、世代を超えて愛される物語を生み出し、世界に届けることです。映画・演劇・アニメ・不動産という多彩な事業の強みを掛け合わせ、ヒットに一喜一憂しない安定した収益基盤を築きながら、ゴジラをはじめとするIPのグローバル展開に挑みます。創業の精神を受け継ぎ、エンタテインメントの新しい価値を提供し続けます。
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
※ 有利子負債・純資産はいずれもFY2026/2末時点
自己資本比率73.3%と極めて健全な財務体質で、純資産は5,330億円に積み上がっています。有利子負債は約16億円とほぼ無借金で、全国に保有する不動産や潤沢な現預金・有価証券が強固なバランスシートを支えています。1株当たり純資産（BPS）は614.01円（2026年3月の1:5株式分割後ベース）。豊富な自己資本を背景に、自己株式の取得・消却など機動的な株主還元も実施しています。
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2023/02期 | 454億円 | ▲91.8億円 | ▲191億円 | 362億円 |
| 2024/02期 | 434億円 | ▲627億円 | ▲116億円 | ▲194億円 |
| 2025/02期 | 516億円 | ▲185億円 | ▲393億円 | 332億円 |
| 2026/02期 | 653億円 | ▲249億円 | ▲313億円 | 404億円 |
営業キャッシュフローは過去最高益を反映して2026/02期は653億円と高水準で、本業で安定的に現金を稼ぐ力があります。投資キャッシュフローは、2024/02期に海外アニメ会社の買収やスタジオ投資で大きく支出しました。財務キャッシュフローのマイナスは、配当の支払いと自己株式の取得（2026/02期に約150億円）が中心で、株主還元に積極的です。
女性役員比率は22.2%と、日本の上場企業平均を上回る多様性を確保しており、ガバナンス体制の近代化が進んでいます。監査体制も充実しており、48社の連結子会社を抱える大企業として、グループ全体の透明性を高める組織運営が実践されています。
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 952万円 | 4,088人 | - |
平均年収952万円は有価証券報告書の単体（提出会社）ベースで、表の従業員数4,088人は連結ベース（子会社含む）のため、両者の母集団は異なる点に留意してください。エンタテインメント業界の中でも高めの給与水準で、平均年齢は37.9歳です。映画・コンテンツ事業の専門人材を多く抱え、中期経営計画2028でも「人材」を重点領域に掲げて投資を進めています。
リターン・配当・市場データを確認
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2022/02期 | 9円 | 26.9% |
| 2023/02期 | 12円 | 31.5% |
| 2024/02期 | 17円 | 32.8% |
| 2025/02期 | 17円 | 33.4% |
| 2026/02期 | 22円 | 35.9% |
| 2027/02期（予想） | 22円 | 45.0% |
| 必要株数 | 100株以上（約13万円） |
| 金額相当 | 約2,000円相当（100株・年1回） |
| 権利確定月 | 8月 |
配当は中期計画2028で配当性向35%以上を目標とし、1株当たり年17円（分割後）を下限としています。2026/02期は分割前ベースで年110円（前期85円から増配）、分割後換算で22円。2027/02期予想も分割後22円（配当性向45.0%）を見込みます。株主優待は2026年から大きく変わり、権利確定が8月の年1回に、必要株数も100株（分割後）に引き下げられ、より手軽に映画招待券を受け取れるようになりました。
PERは約21倍、PBRは約2.1倍と、エンタメ大手として相応の評価を受けています。2026年3月の1:5株式分割で投資単位が下がり、個人投資家にとって買いやすくなりました。配当利回りは約1.7%で、株主優待を含めた実質利回りはさらに高まります。
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2023/02期 | 478億円 | 144億円 | 30.1% |
| 2024/02期 | 630億円 | 177億円 | 28.1% |
| 2025/02期 | 661億円 | 213億円 | 32.2% |
| 2026/02期 | 759億円 | 228億円 | 30.1% |
税引前利益の拡大に伴い、納税額も増加しています。2026/02期は税引前利益759億円に対し法人税等を228億円計上し、実効税率は約30%と標準的な水準です。持分法による投資損失などはあるものの、本業の高い収益性が安定した納税につながっています。
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最終更新: 2026/07/29 / データ提供: OSHIKABU