9602プライム

東宝

TOHO CO.,LTD

最終更新日: 2026年3月20日

ROE11.9%
BPS613.0円
自己資本比率63.6%
FY2026/2 有報データ

ゴジラからコナンまで、日本の物語を世界に届けるエンタメの王者

圧倒的なIP展開とグローバル戦略により、世界中に熱狂的な東宝ファンを創出する

この会社ってなに?

映画館で「東宝」のロゴを目にしたことがある方は多いはずです。TOHOシネマズを運営し、『ゴジラ』『名探偵コナン』『鬼滅の刃』など日本を代表する映画の製作・配給を手がけています。映画チケットや演劇招待券がもらえる株主優待は映画ファンに特に人気があります。

FY2025/2の売上高は3,131億円(前期比+10.5%)、営業利益は647億円と売上・利益ともに過去最高を更新しました。邦画配給シェア断トツの映画事業に加え、不動産賃貸事業が安定的なキャッシュカウとして機能しています。北米GKIDSや欧州アニメ・リミテッドの買収により海外アニメ配給網を急速に拡大中で、TOHO Globalの設立を通じてIP展開のグローバル戦略を本格化しています。FY2026/2予想は売上高3,000億円・営業利益570億円と保守的な計画ですが、中計では営業利益700億円以上・ROE恒常10%以上を目標に掲げています。

情報・通信業プライム市場

会社概要

業種
情報・通信業
決算期
2月
本社
東京都千代田区有楽町1-2-2 東宝日比谷ビル
公式
www.toho.co.jp

社長プロフィール

松岡宏泰
代表取締役社長
ビジョナリー
創業者・小林一三の「健全な娯楽を広く大衆に提供する」という理念を胸に、映画や演劇を通じて世界中のお客様に感動をお届けします。コンテンツ・IP領域への積極的な投資とグローバル展開により、さらなる成長を目指してまいります。

この会社のストーリー

1932
株式会社東京宝塚劇場設立

創立者である小林一三によって設立され、演劇と映画の興行事業をスタートさせました。

1949
東京証券取引所へ上場

戦後の復興期の中、東京証券取引所に上場し、エンターテインメント企業としての基盤を強固にしました。

1954
初代『ゴジラ』公開

日本映画史に残る特撮映画『ゴジラ』を公開。以降、世界中で愛される強力なIPへと成長しました。

2012
アニメ事業室の設立

わずか5名でアニメ事業室を立ち上げ、翌年には「TOHO animation」をスタートさせました。

2024
海外アニメ配給会社の買収

米国のGKIDSや英国のアニメ・リミテッドを買収し、グローバルでのファン層拡大に向けた布石を打ちました。

2024
TOHO Globalの設立

海外向け販売・ライセンス事業を子会社に承継し、IP展開の海外戦略を一層強化しました。

2025
過去最高業績の更新

映画ヒット作の連発とアニメIP事業の急成長により、売上高・営業利益ともに過去最高を記録しました。

2028
中期経営計画と未来への投資

コンテンツ・IP領域に1000億円を投じる計画を発表し、アニメを第4の柱としてさらなる飛躍を目指します。

注目ポイント

国内断トツのシェアと高い収益性

邦画配給と興行収入で圧倒的なトップシェアを誇り、同業他社と比較しても非常に高い営業利益率を維持しています。

アニメIPによるグローバル展開

近年急成長しているアニメ事業を軸に、海外企業の買収や戦略的提携を進め、世界のファン1000万人獲得を目指しています。

映画ファンに嬉しい株主優待

TOHOシネマズなどで使える映画招待券や演劇招待券など、エンタメ企業ならではの魅力的な株主優待が人気です。

サービスの実績は?

3,132億円
連結売上高
FY2025/2 過去最高
+10.5% YoY
647億円
営業利益
FY2025/2 過去最高
+9.2% YoY
20.7%
営業利益率
同業他社比で高水準
安定推移
47
連結子会社数
海外拠点含む
拡大中

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 85円
安全性
安定
自己資本比率 63.6%
稼ぐ力
高い
ROE 11.9%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
85
方針: 配当性向35%以上かつ年間85円(分割後17円)を下限
1株配当配当性向
FY2016/23021.4%
FY2017/24524.6%
FY2018/24524.2%
FY2019/24526.8%
FY2020/25527.0%
FY2021/23542.4%
FY2022/24526.9%
FY2023/26031.5%
FY2024/28532.8%
FY2025/28533.4%
4期連続増配
株主優待
あり
映画招待券2枚(年2回)、500株以上で演劇招待状追加
必要株数100株以上(約16万円)
金額相当約3,600円相当
権利確定月2月・8月

配当額は5期連続で増加しており、FY2024/2には分割後ベースで17円と4年前の約2.4倍に拡大しました。中期経営計画2028では「年間85円(分割後17円)を下限に配当性向35%以上」を掲げており、安定配当と増配の両立を目指しています。加えて映画招待券の株主優待(年2回)は映画ファンにとって非常に魅力的で、優待込みの実質利回りは3%超となっています。

同業比較(収益性)

情報・通信業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
11.9%
業界平均
11.1%
営業利益率上回る
この会社
18.8%
業界平均
2.6%
自己資本比率上回る
この会社
63.6%
業界平均
59.7%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/22,284億円
FY2023/22,443億円
FY2024/22,833億円
FY2025/23,132億円
営業利益
FY2022/2399億円
FY2023/2449億円
FY2024/2593億円
FY2025/2647億円

東宝はコロナ禍からの回復局面で力強い成長を遂げ、FY2025/2には売上高3,132億円・営業利益647億円と過去最高業績を更新しました。映画事業では『名探偵コナン』や自社幹事作品のヒットが相次ぎ、演劇・不動産事業も堅調に推移しています。FY2026/2予想は売上高3,000億円・営業利益570億円と保守的な計画ですが、東宝は期初予想を極めて保守的に開示し期中に上方修正する傾向が定着しており、実績は予想を上回る可能性が高いとみられています。

事業ごとの売上・利益

映画事業
1,981億円63.3%)
演劇事業
245億円7.8%)
不動産事業
611億円19.5%)
その他事業
294億円9.4%)
映画事業1,981億円
利益: 421億円利益率: 21.3%

映画製作・配給、映画興行(TOHOシネマズ)、映像事業。邦画配給シェア断トツ首位。

演劇事業245億円
利益: 51億円利益率: 20.8%

帝国劇場、シアタークリエ等での演劇興行。宝塚歌劇との歴史的つながりも。

不動産事業611億円
利益: 187億円利益率: 30.6%

映画館跡地を活用したオフィスビル・商業施設の賃貸事業。日比谷・新宿等の一等地に物件保有。

その他事業294億円
利益: 18億円利益率: 6.1%

通信販売、飲食、スポーツ施設等の関連事業。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
11.9%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
7.6%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
18.8%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2016/28.8%6.6%17.7%
FY2017/210.4%8.0%21.5%
FY2018/29.6%7.5%19.6%
FY2019/28.3%6.6%18.3%
FY2020/29.4%7.5%20.1%
FY2021/23.8%3.1%11.7%
FY2022/27.4%6.1%17.5%
FY2023/28.0%6.4%18.4%
FY2024/210.0%7.9%20.9%
FY2025/28.9%6.8%20.7%
FY2026/211.9%7.6%18.8%

営業利益率はFY2021/2の11.7%からFY2024/2には20.9%へと大幅に改善し、FY2025/2も20.7%と高水準を維持しています。ROEは8〜9%台で推移しており、中期経営計画2028では恒常的にROE10%以上を目指す方針を掲げています。映画興行の高い粗利率と不動産賃貸の安定収益が、同業他社と一線を画す高い収益性を支えています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率63.6%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
16.2億円
会社の純資産
5,330億円

総資産はFY2021/2の4,738億円からFY2025/2の6,531億円へと5年間で約1,800億円増加しました。自己資本比率は79.3%から73.3%へやや低下しましたが、これはGKIDS買収等の成長投資に伴い有利子負債(FY2025/2時点で1,068億円)を活用したためです。BPSは一貫して上昇しており、依然として70%超の高い自己資本比率を維持する盤石な財務基盤が特徴です。 【FY2026/2】総資産7029億円、純資産5330億円、自己資本比率63.6%、有利子負債16億円。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+516億円
営業CF
投資に使ったお金
-185億円
投資CF
借入・返済など
-393億円
財務CF
手元に残ったお金
+332億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/2125億円-272億円-172億円-147億円
FY2022/2535億円-360億円-125億円174億円
FY2023/2454億円-91.8億円-191億円362億円
FY2024/2434億円-627億円-116億円-194億円
FY2025/2516億円-185億円-393億円332億円

営業CFはFY2022/2以降毎期430〜530億円台の安定した稼ぎを計上しています。FY2024/2は北米GKIDS(192億円)等の大型買収により投資CFが627億円の支出となりFCFがマイナスに転じましたが、FY2025/2は投資の一巡によりFCFが332億円の黒字に回復しました。財務CFでは自己株式取得や配当支出を賄いつつ、成長投資と株主還元のバランスを取った堅実な資金運営を継続しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1映画事業はヒット作の有無により業績が大きく変動するリスクがある
2感染症の流行や大規模災害により映画館・劇場の営業が制限されるリスク
3動画配信サービスの台頭による劇場興行の構造的な需要減退リスク
4海外M&A(GKIDS・アニメリミテッド等)ののれん減損リスク
5アニメ制作の人材不足・制作コスト上昇による収益圧迫リスク
6不動産事業における大規模地震等の自然災害リスク

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/2242億円95.1億円39.3%
FY2022/2428億円132億円30.9%
FY2023/2478億円144億円30.1%
FY2024/2630億円177億円28.1%
FY2025/2645億円211億円32.7%

法人税等の納税額は税引前利益の増加に伴い5年間で約95億円から211億円へと倍増しています。実効税率はFY2021/2の39.3%から低下傾向にあり、FY2024/2には28.1%まで改善しましたが、FY2025/2は32.7%に上昇しました。年度間の税率変動は税効果会計や特別損益の影響によるもので、企業として適切な納税義務を果たしています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,085万円
従業員数
3,873
平均年齢
38.7歳
平均年収従業員数前年比
当期1,085万円3,873-

平均年収は4年間で約200万円上昇し、直近は1,084万円と1,000万円の大台を突破。FY2024/2で大幅な賃上げ(+14.8%)を実施。従業員数も352名から447名へ27%増加しており、業績好調を背景に積極的な人材投資を行っている。平均年齢は38.7歳と若返り傾向。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主59.1%
浮動株40.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関20.3%
事業法人等38.8%
外国法人等14.8%
個人その他24.3%
証券会社1.8%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主は阪急阪神ホールディングス・阪急阪神不動産・エイチ・ツー・オー リテイリング。

阪急阪神ホールディングス株式会社(22,807,000株)13.45%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(19,834,000株)11.69%
阪急阪神不動産株式会社(15,150,000株)8.93%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(11,226,000株)6.62%
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社(8,797,000株)5.18%
株式会社フジ・メディア・ホールディングス(4,940,000株)2.91%
株式会社TBSテレビ(4,521,000株)2.66%
株式会社竹中工務店(3,785,000株)2.23%
株式会社丸井グループ(2,578,000株)1.52%
MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)(2,477,000株)1.46%

筆頭株主の阪急阪神ホールディングスが13.45%を保有し、阪急阪神不動産(8.93%)と合わせた阪急阪神グループで22%超を占めています。信託銀行(機関投資家)も上位に入り、フジ・メディアHDやTBSテレビなどメディア関連企業が安定株主として名を連ねている点がエンタメ企業らしい特徴です。政策保有株式の多さは指摘されるものの、安定した資本構造が長期的な経営戦略の推進を支えています。

会社の公式開示情報

役員報酬

3億4,700万円
取締役5名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
映画事業1,981億円421億円21.3%
演劇事業245億円51億円20.8%
不動産事業611億円187億円30.6%
その他事業294億円18億円6.1%

東宝の収益は映画・演劇・不動産の3本柱にバランスよく分散されています。映画事業が売上の約6割を占める主力ですが、不動産事業が利益率30%超の高収益セグメントとして安定収益を支えています。アニメIPの海外展開強化により映画事業の成長余地はさらに拡大しており、中長期的に「アニメ」を第4の柱として育成する方針です。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 9名)
女性 2名(22.2% 男性 7
22%
78%
監査報酬
1億4,700万円
連結子会社数
47
設備投資額
369.6億円
平均勤続年数(従業員)
11
臨時従業員数
2648

女性役員比率は22.2%と、日本の上場企業平均を上回る多様性を確保しており、ガバナンス体制の近代化が進んでいます。監査体制も充実しており、47社の連結子会社を抱える大企業として、グループ全体の透明性を高める組織運営が実践されています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
保守的な期初予想を大幅に上回る実績を連続達成。中計目標にも順調に接近中。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

東宝の期初予想はヒット作を前提としない保守的な設定が恒常化しており、結果として期中の上方修正が常態化しています。この「サプライズ」型の業績開示は市場からの信頼獲得に寄与しています。
中期経営計画 2028
FY2026/2〜FY2028/2
営業利益: 目標 700億円以上 順調 (570億円(FY2026/2予想))
81%
ROE: 目標 恒常10%以上 順調 (8.8%(FY2025/2実績))
88%
配当性向: 目標 35%以上 達成 (33.4%→35%以上を方針化)
100%
長期ビジョン 2032
〜FY2032/2
営業利益: 目標 750〜1,000億円 やや遅れ (647億円(FY2025/2実績))
57%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2024/22,530億円2,833億円+12.0%
FY2025/22,800億円3,132億円+11.8%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2024/2400億円593億円+48.1%
FY2025/2550億円647億円+17.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

東宝は伝統的に期初予想を極めて保守的に開示する傾向があり、FY2024/2では営業利益の初期予想400億円に対し実績593億円(+48.1%の上振れ)、FY2025/2でも550億円予想に対し647億円(+17.6%)と連続して大幅な上方修正を記録しています。中計2028ではROE恒常10%以上・営業利益700億円以上を目標に掲げ、「人材」「コンテンツ・IP」「デジタル」「海外」を重点領域として成長投資を加速しています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

東宝の5年間TSR(株主総利回り)は222.4%とTOPIX(200.2%)をアウトパフォームしています。特にFY2025は映画事業の過去最高業績と海外M&A戦略への期待から株価が大きく上昇し、TOPIXとの差を広げました。アニメIPのグローバル展開が本格化するにつれ、中長期的にもTOPIXを上回るリターンが期待されます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+122.4%
100万円 →222.4万円
122.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021121.4万円+21.4万円21.4%
FY2022146.3万円+46.3万円46.3%
FY2023146.8万円+46.8万円46.8%
FY2024153.0万円+53.0万円53.0%
FY2025222.4万円+122.4万円122.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残2,149,100株
売り残203,500株
信用倍率10.6倍
2026年3月13日時点
今後の予定
2026年2月期 本決算発表2026年4月14日
2027年2月期 第1四半期決算発表2026年7月中旬

PERは33.0倍とセクター平均を上回るプレミアム水準で評価されており、これは邦画配給の圧倒的シェアとアニメIP事業の成長期待が織り込まれているためです。PBRも2.88倍と資産価値を大きく上回っており、映画館跡地の不動産含み益やIPの無形資産価値が市場に評価されています。信用倍率は10.6倍と買い残が優勢で、個人投資家の注目度の高さがうかがえます。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
482
前月比 +12.5%
メディア数
142
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, Gamebiz, PR TIMES
業界内ランキング
上位 5%
情報・通信業 2,500社中 115位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
海外戦略・M&A30%
映画興行20%
株主還元・優待10%

最近の出来事

2025年4月中計策定

「東宝グループ 中期経営計画2028」を策定し、ROE恒常10%以上の目標を掲げました。

2025年10月業績修正

通期経常利益を上方修正し、最高益更新を見込む力強い成長性を市場に示しました。

2026年1月海外買収

アニメ・リミテッド等の買収を通じ、欧州市場におけるアニメコンテンツ配給網を強化しました。

最新ニュース

ポジティブ
東宝、9-11月期(3Q)経常は59%増益、今期配当を20円増額修正
1/14 · 株探
ポジティブ
東宝、欧州アニメ配給会社を買収し世界展開を加速
1/27 · 日本経済新聞
ポジティブ
東宝、今期経常を一転2%増益に上方修正・最高益更新へ
10/15 · 株探
ネガティブ
東宝、26年2月期第1四半期(3-5月)の連結最終利益は28.4%減
7/16 · 株探
中立
東宝、会社分割により海外向け販売・ライセンス事業を子会社化
1/14 · 日本M&Aセンター

東宝 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 85円
安全性
安定
自己資本比率 63.6%
稼ぐ力
高い
ROE 11.9%
話題性
好評
ポジティブ 65%

国内映画興行の絶対王者がアニメIPと海外M&Aで世界のエンタメ市場へ本格進出

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/30 / データ提供: OSHIKABU