8141プライム

新光商事

Shinko Shoji Co.,Ltd.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE1.0%
BPS169.4円
自己資本比率64.6%
FY2025/3 有報データ

70年の歴史をバネに、変革の波に乗る半導体専門商社

エレクトロニクスの力で、人と社会の豊かな未来を創造する。

この会社ってなに?

あなたが毎日使うスマートフォンやパソコン、家でくつろぐ時に見るテレビ、そして移動に使う自動車。これらの電子機器が正しく動くためには、中に組み込まれた無数の「半導体」や「電子部品」という小さな部品が不可欠です。新光商事は、そうした製品の心臓部とも言える部品を、部品を作るメーカーから集めて、私たちが知っている大手電機メーカーなどに届ける「つなぎ役」を担っています。普段目にすることはないけれど、あなたの生活を支えるハイテク製品の裏側で、新光商事が世界中の部品をコーディネートしているのです。

半導体・電子部品専門商社の新光商事は、半導体市況の悪化と主力取引先の契約解消が重なり、FY2025は売上高1160.1億円(前期比34.0%減)、営業利益6.37億円(同87.0%減)と大幅な減収減益を記録しました。この厳しい状況を打開すべく、NEC傘下の電子機器商社シミズシンテックの買収や、同業のレスターとの資本業務提携を矢継ぎ早に実行しています。既存事業の立て直しと同時に、M&Aによる新たな収益源の確保が今後の成長の鍵を握る、まさに事業の転換点にいます。

卸売業プライム市場

会社概要

業種
卸売業
決算期
3月
本社
東京都品川区大崎1丁目2番2号
公式
shinko-sj.co.jp

社長プロフィール

小川 達哉
小川 達哉
代表取締役社長
挑戦者
変革の時代の中で、多様なエレクトロニクス商材やサービスを提供することで、人と社会の豊かな未来に貢献することを目指しています。私たちは、人とひと、人とモノをつなぎ、地球に優しい商社グループとして、新たな価値創造に挑戦し続けます。

この会社のストーリー

1953
新光商事株式会社、設立

資本金25万円で東京都中央区日本橋に設立。電子部品の販売事業を開始し、日本のエレクトロニクス産業の発展と共に歩み始める。

1983
東京証券取引所市場第二部に上場

創業30周年を迎え、社会的信用と資金調達力を高め、事業拡大を加速させるための基盤を築く。

2000s
半導体商社としての地位を確立

大手半導体メーカーのルネサスエレクトロニクス製品を主力に、日本のエレクトロニクス産業を支える専門商社として成長を遂げる。

2024
主要取引先との代理店契約解消

長年の主力であったルネサスエレクトロニクスとの代理店契約を解消。事業構造の大きな変革を迫られる大きな転換点を迎える。

2024
レスターホールディングスとの資本業務提携

契約解消という逆境の中、同業のレスターと資本業務提携を締結。相互の強みを活かし、新たな事業機会の創出を目指す。

2025
積極的なM&A戦略の推進

NEC傘下の電子機器商社シミズシンテックを買収。営業エリアの拡大と新規事業領域の開拓を加速させ、変革を推し進める。

2026
新中期経営計画の始動

事業ポートフォリオの再構築と収益基盤の強化を掲げた新中期経営計画を策定。2028年3月期の売上高1,200億円、営業利益45億円を目指す。

注目ポイント

大きな転換期を乗り越える変革力

主力取引先との契約解消という大きな試練をバネに、M&Aや資本提携を矢継ぎ早に実行。変化に迅速に対応し、新たな成長戦略を切り拓く力強さが魅力です。

M&Aによる成長戦略の加速

シミズシンテック買収など、積極的なM&Aを通じて事業領域と営業エリアを拡大。既存事業とのシナジーを創出し、企業価値の向上を目指しています。

株主還元への意識

厳しい事業環境の中でも配当を維持・増額する姿勢を見せています。新たな中期経営計画では株主還元方針を掲げ、投資家との対話を重視しています。

サービスの実績は?

1,160億円
連結売上高
FY2025実績
-34.0% YoY
6.37億円
連結営業利益
FY2025実績
-87.0% YoY
15.5
1株当たり配当金
FY2025実績
-68.0% YoY
98.1%
連結配当性向
FY2025実績
2
M&A・資本提携件数
2024年以降

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 15.5円
安全性
安定
自己資本比率 64.6%
稼ぐ力
普通
ROE 1.0%
話題性
不評
ポジティブ 35%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
15.5
方針: 連結配当性向を基準としつつ、資本効率を意識した還元を方針としています。
1株配当配当性向
FY2021/334100.4%
FY2022/359.578.2%
FY2023/36950.1%
FY2024/348.550.2%
FY2025/315.598.4%
株主優待
なし

株主優待制度は現在実施しておりません。

配当方針については、安定的な利益配分を基本としつつも、業績連動性を重視する姿勢を示しています。かつては高い配当性向を維持してきましたが、直近は業績の変動を受け、配当水準が一時的に調整されています。今後は、持続的な成長投資と両立させながら、株主への適切な還元を継続する方針です。

同業比較(収益性)

卸売業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
1.0%
業界平均
7.8%
営業利益率下回る
この会社
0.5%
業界平均
5.0%
自己資本比率上回る
この会社
64.6%
業界平均
48.5%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31,352億円
FY2023/31,791億円
FY2024/31,758億円
FY2025/31,160億円
営業利益
FY2022/341.6億円
FY2023/371.3億円
FY2024/348.8億円
FY2025/36.4億円

新光商事の業績は、主要仕入先であるルネサスエレクトロニクスとの代理店契約解消などの影響を受け、近年は大幅な減収減益傾向にあります。FY2023/3には売上高約1,791億円を記録しましたが、その後は事業環境の変化により、直近のFY2025/3では売上高約116億円、当期純利益約5億円まで縮小しました。今後は新たなM&Aによる成長戦略の推進が業績回復の鍵となります。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
1.0%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
0.6%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
0.5%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/32.5%1.7%1.5%
FY2022/35.4%3.2%3.1%
FY2023/39.0%4.8%4.0%
FY2024/35.7%3.2%2.8%
FY2025/31.0%0.6%0.5%

収益性は、代理店契約解消に伴う収益構造の激変により、FY2023/3のROE 9.0%からFY2025/3にはROE 1.0%へと急速に悪化しています。営業利益率も同様に低迷しており、かつての高収益体質からの転換を余儀なくされています。今後は高付加価値製品への注力による利益率の改善が求められます。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率64.6%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
179億円
会社の純資産
525億円

財務健全性は、有利子負債のコントロールが重要な局面にあります。FY2024/3に急増した有利子負債は約331億円でしたが、FY2025/3には約179億円まで圧縮され、自己資本比率は64.6%まで回復しました。強固な資産基盤を維持しつつ、事業再編に向けた機動的な資金配分が継続される見通しです。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+317億円
営業CF
投資に使ったお金
-30.9億円
投資CF
借入・返済など
-116億円
財務CF
手元に残ったお金
+286億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3-45.3億円-7.1億円-12.3億円-52.4億円
FY2022/3-116億円-4.1億円42.5億円-120億円
FY2023/3-9.1億円900万円6.8億円-9.0億円
FY2024/347.0億円1.1億円-27.6億円48.0億円
FY2025/3317億円-30.9億円-116億円286億円

FY2025/3は資産売却等の影響で営業キャッシュフローが約317億円と大幅なプラスとなりました。これまでは営業活動によるキャッシュフローが不安定な時期もありましたが、直近では経営のスリム化によりFCF(フリーキャッシュフロー)が大きく改善しています。この潤沢な資金を背景に、成長投資や株主還元をバランスよく進める体制を構築しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1エレクトロニクス業界の需要動向による影響について当社グループは半導体を中心とした電子部品及び電子機器を取り扱う商社であることから、当社グループの業績は得意先である電子・電気機器業界の電子部品等の需要並びに設備投資動向等の影響を受ける可能性があります
2顧客に対する信用リスク当社グループでは、多くの顧客に代金後払いにて製品・サービスを購入していただいております
3海外市場での事業拡大に伴うリスク当社グループは、海外市場での事業拡大を戦略のひとつとしております
4政情不安等の地政学リスクウクライナ情勢、中東情勢等の長期化に伴う資源価格の高騰による半導体製品・電子部品価格の上昇、米国ほか各国の関税政策変更による顧客・仕入先の生産動向に起因する需給状況の変化は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/315.6億円3.1億円19.6%
FY2022/341.0億円12.8億円31.2%
FY2023/368.4億円21.4億円31.2%
FY2024/347.7億円15.7億円33.0%
FY2025/35.8億円7,300万円12.6%

税引前利益の増減に伴い、法人税等の負担額も変動する構造となっています。特に利益水準が低かったFY2025/3は、繰延税金資産の取り崩しや税額控除の影響で実効税率が一時的に低下しました。今後は事業の安定化に伴い、法定の実効税率に準じた水準へ回帰していくものと想定されます。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
730万円
従業員数
577
平均年齢
42.46歳
平均年収従業員数前年比
当期730万円577-

従業員平均年収は730万円となっており、エレクトロニクス商社業界の中でも比較的安定した水準にあります。業績連動の要素が含まれるため、半導体市況の影響を受けやすいものの、長年の歴史と強固な顧客基盤が給与水準を支えています。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主32.3%
浮動株67.7%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関19.9%
事業法人等12.3%
外国法人等15.8%
個人その他51.1%
証券会社0.8%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はNORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)・野村 絢(常任代理人 三田証券)・レスター。

日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(3,425,700株)11.1%
NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)(2,770,980株)8.98%
野村 絢(常任代理人 三田証券株式会社)(2,506,800株)8.12%
株式会社レスター(1,550,000株)5.02%
有限会社キタイアンドカンパニー(1,470,000株)4.76%
株式会社日本カストディ銀行(信託E口)(1,108,500株)3.59%
北井  暁夫(967,000株)3.13%
株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・TDK株式会社退職給付信託口)(698,000株)2.26%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(556,400株)1.8%
EUROPEAN DEPOSITARY BANK SA-DUBLIN - BUTTERMERE DEEP VALUE FUND LIMITED(常任代理人 シティバンク・エヌエイ東京支店)(540,442株)1.75%

上位株主には日本マスタートラスト信託銀行などの信託口が名を連ね、機関投資家による保有が厚い構成です。また、株式会社レスターとの資本業務提携により同社が主要株主の一角を占めるなど、業界再編の動きが株主構成にも反映されています。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億3,700万円
取締役6名の合計

事業内容は半導体や電子部品の販売が中心ですが、主要な代理店契約の解消という事業リスクを抱えており、収益構造の転換が急務です。現在は新規事業領域の開拓やM&Aを通じたポートフォリオの再構築を図っており、開示資料からも構造変革への強い姿勢が読み取れます。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 11名)
女性 1名(9.1% 男性 10
9%
91%
監査報酬
3,100万円
連結子会社数
11
平均勤続年数(従業員)
14.74
臨時従業員数
96

女性役員比率は約9.0%と低水準であり、多様性の確保は今後の課題と言えます。監査等委員会設置会社制度を採用することで経営の監督機能を強化しており、連結子会社11社を抱える企業グループとしての統治体制を整えています。

会社の計画は順調?

D
総合評価
主力取引先との契約解消で計画前提が崩壊、旧中計は大幅未達。新中計のハードルも高い。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画
FY2026〜FY2028
売上高: 目標 1,600億円 順調 (1,160.1億円)
72.5%
営業利益: 目標 45億円 大幅遅れ (6.37億円)
14.2%
ROE: 目標 8.0%以上 大幅遅れ (1.0%)
12.5%
(旧)中期経営計画
FY2023〜FY2025
売上高: 目標 1,800億円 未達 (1,160.1億円)
64.4%
当期純利益: 目標 37億円 未達 (5.05億円)
13.6%
ROE: 目標 8%以上 未達 (1.0%)
12.5%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20251,120億円1,160億円+3.6%
FY20241,700億円1,759億円+3.4%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202510億円6億円-36.3%
FY202450億円49億円-2.4%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

FY2025を最終年度とする旧中期経営計画は、主力取引先だったルネサスとの契約解消という外部環境の激変により、売上高・利益ともに目標を大幅に下回る結果となりました。これを受け、新たに策定されたFY2028を最終年度とする新中計では、M&Aを軸とした事業ポートフォリオの転換を掲げ、売上高1,600億円、営業利益45億円を目指します。しかし、直近のFY2025実績(売上高1160.1億円、営業利益6.37億円)から見ると目標達成への道のりは険しく、M&Aによる上乗せ効果が計画達成の生命線となります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)をTOPIXと比較すると、FY2023に一時的に上回ったものの、ほとんどの期間でTOPIXをアンダーパフォームしています。特にFY2024以降は半導体市況の悪化と主力取引先の契約解消が響き、株価が伸び悩んだことでTOPIXとの差が拡大しました。株価の低迷を補うため配当性向を高める傾向にありますが、株価の成長が伴わず、結果として投資家への総リターンは市場平均を下回る状況が続いています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+29.8%
100万円 →129.8万円
29.8万円
年度末時点評価額損益TSR
FY202196.8万円-3.2万円-3.2%
FY2022116.0万円+16.0万円16.0%
FY2023158.9万円+58.9万円58.9%
FY2024161.3万円+61.3万円61.3%
FY2025129.8万円+29.8万円29.8%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残197,200株
売り残91,000株
信用倍率2.17倍
2026年3月13日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年7月下旬
第2四半期決算発表2026年10月下旬

現在のPERは66.3倍と、卸売業の業界平均と比較してかなり割高な水準にあります。これはFY2025の利益が大幅に落ち込んだためであり、今後の業績回復が織り込まれている可能性があります。一方、PBRは0.70倍と解散価値(1倍)を下回っており、資産価値の面からは割安と見ることもできます。信用倍率は2.17倍と比較的落ち着いており、短期的な需給の偏りは大きくありません。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや懸念
報道件数(30日)
142
前月比 +12.5%
メディア数
28
日経電子版, 株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES, 会社四季報オンライン
業界内ランキング
上位 15%
卸売業 2,500社中 375位
報道のトーン
35%
好意的
30%
中立
35%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
M&A・提携30%
株主構成・IR20%
その他10%

最近の出来事

2024年10月資本業務提携

株式会社レスターとの資本業務提携により相互出資を実施し、経営基盤の強化とシナジー創出を図りました。

2025年5月買収

日本電気傘下の株式会社シミズシンテックの株式を取得し、完全子会社化を決定しました。

2026年1月決算発表

2026年3月期第3四半期累計の経常利益が前年同期比38.8%減の10.5億円となり、厳しい事業環境が露呈しました。

最新ニュース

中立
3/12 · 日経電子版
中立
ディスリーン・グループ・エルピーによる株式保有割合の変更
10/7 · 株探

新光商事 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 15.5円
安全性
安定
自己資本比率 64.6%
稼ぐ力
普通
ROE 1.0%
話題性
不評
ポジティブ 35%

「主力取引先を失った老舗半導体商社が、M&Aと資本提携で生き残りをかけた事業再構築の真っ最中」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

卸売業」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU