8060プライム

キヤノンマーケティングジャパン

Canon Marketing Japan Inc.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE10.0%
BPS186.3円
自己資本比率73.1%
FY2025/3 有報データ

「脱・販社」で最高益更新!ITソリューションで未来を創る成長企業

未来を想い、未来を創る。想像を超える、感動を。

この会社ってなに?

あなたがオフィスで書類をコピーしたりスキャンしたりする時、その複合機はキヤノン製かもしれません。キヤノンマーケティングジャパンは、そうしたキヤノン製品を企業や個人に届ける会社です。でも、仕事はそれだけではありません。普段利用するお店に設置されている監視カメラの映像をAIで解析して防犯やマーケティングに役立てるシステムや、会社の重要な情報が外部に漏れないように守るサイバーセキュリティサービスも提供しています。つまり、あなたが知らないうちに、同社の技術やサービスがビジネスや生活の安全・快適を裏側で支えているのです。

キヤノングループの国内販売を担う中核企業が、単なる「販社」から脱皮し、ITソリューションプロバイダーへと変貌を遂げています。2025年12月期には売上高6,798億円、営業利益581.88億円を達成し、6期連続の増収増益と過去最高益を更新する見込みです。近年はITサービス企業のM&Aを積極的に行い、セキュリティやBPO(業務プロセスアウトソーシング)領域を強化。これにより従来の機器販売に依存しない、サービス型の安定収益モデルへの転換を加速させています。

卸売業プライム市場

会社概要

業種
卸売業
決算期
12月
本社
東京都港区港南2丁目16-6
公式
corporate.jp.canon

社長プロフィール

足立 正親
代表取締役社長
挑戦者
私たちは、キヤノングループの中核として、お客さまや社会の課題解決に貢献してきました。今後は、これまでの強みに加え、ITソリューションを成長エンジンと位置づけ、サービス型事業の拡大や積極的なM&Aを通じて事業構造の変革を加速します。これにより『Imaging & IT Solutions Co.』へと進化し、持続的な成長と企業価値の向上を目指します。

この会社のストーリー

1968
キヤノンカメラ販売株式会社として設立

キヤノンの国内販売部門として、カメラの販売から事業を開始。これがキヤノンマーケティングジャパンの原点となる。

1971
キヤノン販売株式会社へ商号変更

キヤノン事務機サービスなどを吸収合併し、事業領域を拡大。カメラに加え、事務機の販売・サービス体制を強化し、総合的なマーケティング会社への一歩を踏み出す。

1981
東京証券取引所に上場

社会的信用を高め、さらなる事業拡大のための基盤を確立。多くの投資家から支持される企業としての歴史が始まる。

2000
ITソリューション事業への本格参入

時代の変化に対応し、単なる製品販売からソリューション提供へと事業の軸足を拡大。後の成長の大きな布石となる。

2006
キヤノンマーケティングジャパン株式会社へ商号変更

現在の社名に変更し、マーケティングとソリューション提供を強化する姿勢を明確化。グループの中核企業としての役割を鮮明にする。

2024
積極的なM&Aによる事業変革の加速

BPOサービスに強みを持つプリマジェスト社を子会社化するなど、M&Aを活発化。「脱・販社」を掲げ、ITソリューション企業への変革を加速させる。

2025
5期連続の増収増益、過去最高益を更新

ITソリューション事業が成長を牽引し、業績は絶好調。事業変革の成果が着実に数字として表れ、時価総額も大きく伸長した。

2026
長期経営構想スタート、ITソリューション企業への進化

新たな長期経営構想を策定し、サービス型ビジネスモデルへの転換を推進。持続的な成長を目指し、未来に向けた挑戦を続ける。

注目ポイント

事業変革で過去最高益を更新中!

従来の製品販売からITソリューション事業へ大きく舵を切り、5期連続の増収増益を達成。M&Aも積極的に行い、力強い成長を続けています。

積極的な株主還元姿勢

業績好調を背景に、連続増配を継続中。自己株式取得も実施するなど、株主への利益還元に積極的な姿勢が魅力です。

安定と成長のハイブリッド

親会社であるキヤノンの安定した顧客基盤とブランド力を持ちながら、ITソリューションという成長領域で事業を拡大。安定性と成長性を両立しています。

サービスの実績は?

6,798億円
連結売上高
2025年12月期
+4.0% YoY
581.88億円
連結営業利益
2025年12月期
+9.5% YoY
170
1株当たり配当金
2025年12月期
10期連続増配(予定)
1.0兆円
売上高(長期目標)
2030年目標
1,000億円
営業利益(長期目標)
2030年目標

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 85円
安全性
安定
自己資本比率 73.1%
稼ぐ力
高い
ROE 10.0%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
85
方針: 配当性向45%目標
1株配当配当性向
FY2021/337.533.1%
FY2022/34532.8%
FY2023/36042.6%
FY2024/37043.8%
FY2025/38544.6%
4期連続増配
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

配当方針として「配当性向45%程度を基準」とする明確な姿勢を示しており、利益成長に連動した増配を継続的に実施しています。近年は連続的な増配を実現し、配当性向も40%台後半まで引き上げることで投資家への還元を強化しています。潤沢な手元資金と安定したキャッシュフローにより、今後も高い水準の還元が期待されます。

同業比較(収益性)

卸売業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
10.0%
業界平均
7.8%
営業利益率上回る
この会社
8.6%
業界平均
4.9%
自己資本比率上回る
この会社
73.1%
業界平均
48.4%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/35,881億円
FY2023/36,095億円
FY2024/36,539億円
FY2025/36,798億円
営業利益
FY2022/3499億円
FY2023/3525億円
FY2024/3531億円
FY2025/3582億円

キヤノンマーケティングジャパンは、複合機やカメラといったキヤノン製品の国内販売を軸に、ITソリューション事業を成長エンジンとして着実に売上を拡大しています。FY2021/3からFY2025/3にかけて売上高は約5,521億円から約6,798億円まで伸長し、営業利益も堅調に増加しました。高度なIT環境の構築を支援するサービス型事業へのシフトが成功しており、FY2026/3も過去最高水準の利益を維持する見通しです。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
10.0%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
7.3%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
8.6%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/37.9%5.6%7.2%
FY2022/38.9%6.5%8.5%
FY2023/38.4%6.5%8.6%
FY2024/310.2%7.5%8.1%
FY2025/310.0%7.3%8.6%

当社の収益性は、高付加価値なITソリューションサービスの拡大により、売上高営業利益率が8%台で安定推移する高い水準を維持しています。ROE(自己資本利益率)はFY2024/3に10.2%を記録するなど、資本効率を強く意識した経営が成果を上げています。機器販売から保守・運用サービスへの収益源の多角化が、利益率の向上とボラティリティの低下に大きく寄与しています。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率73.1%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
460億円
会社の純資産
4,138億円

財務基盤は非常に強固であり、自己資本比率は70%を超えて推移し、極めて高い安全性を確保しています。FY2024/3より有利子負債を一部活用する方針へ転換しましたが、依然としてネットキャッシュは潤沢であり、安定的な財務状況は揺るぎません。自己資本の厚みを背景に、成長投資や株主還元を積極的に行える余力が十分にあります。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+459億円
営業CF
投資に使ったお金
+311億円
投資CF
借入・返済など
-277億円
財務CF
手元に残ったお金
+770億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3328億円-159億円-91.6億円169億円
FY2022/3377億円-101億円-113億円276億円
FY2023/3282億円-100億円-133億円182億円
FY2024/3477億円757億円-1,027億円1,234億円
FY2025/3459億円311億円-277億円770億円

本業で稼ぐ力を示す営業キャッシュフローは、常に高い黒字を維持しており、安定的な事業基盤によって強固なキャッシュ創出力を有しています。FY2024/3以降は、投資有価証券の売却などが反映された投資活動キャッシュフローの変化や、配当支払などの財務活動によるキャッシュアウトが発生しています。今後も稼ぎ出したキャッシュを成長投資と株主還元に最適配分する循環を確立しています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において、当社グループが判断しております
2(1) 市場の競合及び変動による影響オフィスMFPでは本体については、オフィスの統廃合や入替サイクルの長期化による出荷台数の減少の可能性があります
3保守サービスについては、ペーパーレス化によるプリントボリュームの減少が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります
4レーザープリンターのトナーカートリッジについては、第三者により代替品が販売されており、その販売量が拡大した場合、キヤノン純正品の収益の圧迫要因となります
5レンズ交換式デジタルカメラについては、需要動向や外部環境の変化により市場が縮小する可能性があります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/3411億円117億円28.4%
FY2022/3510億円154億円30.3%
FY2023/3536億円171億円31.9%
FY2024/3544億円151億円27.7%
FY2025/3598億円184億円30.7%

法人税等の支払額は税引前利益の伸びと連動しており、近年は年間約150億円から180億円規模で推移しています。実効税率は概ね30%前後で安定しており、税務上の大きな特異事象は見られません。適正な納税を継続しつつ、業績拡大に伴い税負担額も着実に増加傾向にあります。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
849万円
従業員数
18,425
平均年齢
48.4歳
平均年収従業員数前年比
当期849万円18,425-

平均年収は849万円と、卸売業界の中でも高水準を維持しています。長年の安定した業績成長と、ITソリューション事業への転換による収益構造の強化が、高い給与水準を支える背景にあると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主64.5%
浮動株35.5%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関12.9%
事業法人等51.6%
外国法人等16.3%
個人その他17.6%
証券会社1.7%

金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主はキヤノン・キヤノンマーケティングジャパングループ社員持株会。

キヤノン㈱(55,708,000株)51.96%
日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)(7,243,000株)6.76%
キヤノンマーケティングジャパングループ社員持株会(4,915,000株)4.58%
㈱日本カストディ銀行(信託口)(3,708,000株)3.46%
ステート ストリート バンク  アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(1,807,000株)1.69%
キヤノンマーケティングジャパン取引先持株会(1,236,000株)1.15%
CEPLUX- THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2 (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(1,036,000株)0.97%
㈱みずほ銀行(1,001,000株)0.93%
ザ バンク オブ ニユーヨーク トリーテイー ジヤスデツク アカウント(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)(866,000株)0.81%
ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 (常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)(673,000株)0.63%

キヤノン株式会社が発行済株式総数の約52%を保有する安定した親子上場構造であり、強固な経営基盤を有しています。その他、信託銀行の信託口やグループ社員持株会などが上位を占めており、安定株主比率が高い構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億7,800万円
取締役4名の合計

複合機やカメラなどのキヤノン製品販売を軸に、ITソリューション事業を成長エンジンとして位置づけています。事業リスクとしては、情報セキュリティ関連の脅威や、主要製品の市場需要変動、為替変動の影響を注視する必要があります。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 13名)
女性 2名(15.4% 男性 11
15%
85%
監査報酬
2億3,300万円
連結子会社数
16
設備投資額
97.2億円
平均勤続年数(従業員)
24.6
臨時従業員数
1629

女性役員比率は15.4%と改善傾向にあります。グループ全体で健康経営優良法人に認定されるなど組織体制の整備に注力しており、16社の子会社を抱える大規模企業として、監査報酬に2億3,300万円を投じるなど監査体制の強化を通じたガバナンス向上を図っています。

会社の計画は順調?

A
総合評価
利益目標は保守的な傾向があるものの、着実に成長を続ける実行力は高く評価できる。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

(旧)2022-2025 中期経営計画
FY2022〜FY2025
売上高: 目標 6,240億円 達成 (6,798億円)
109%
営業利益: 目標 500億円 達成 (581.9億円)
116.4%
2026-2028中期経営計画
FY2026〜FY2028
売上高: 目標 8,000億円 順調 (6,798億円)
85%
営業利益: 目標 720億円 順調 (581.88億円)
80.8%
ROE: 目標 10%以上 順調 (11.0%)
110%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20256,800億円6,798億円-0.03%
FY20246,300億円6,539億円+3.8%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025560億円582億円+3.9%
FY2024540億円531億円-1.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

現行の中期経営計画では、2028年に売上高8,000億円、営業利益720億円という高い目標を掲げています。これは単なる機器販売の拡大だけでなく、M&Aを通じて獲得したITソリューション事業の成長を前提とした野心的な計画です。過去の業績予想は売上高こそ僅かに未達の期があるものの、利益面では期初予想を上回ることが多く、堅実な経営手腕がうかがえます。株主還元指標であるROE10%以上も安定的に達成しており、資本効率への意識も高いと言えます。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

TSR(株主総利回り)は、配当と株価上昇を合わせた総合的な投資リターンを示す指標です。FY2022以降、同社のTSRはTOPIX(東証株価指数)を大幅に上回る「アウトパフォーム」を継続しています。これは、6期連続の増収増益という安定した業績成長に加え、10期連続となる積極的な増配姿勢が投資家に高く評価された結果です。特に「脱・販社」を掲げたITソリューション事業への転換が成長期待を高め、株価を押し上げる大きな要因となっています。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+217.6%
100万円 →317.6万円
217.6万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021100.5万円+0.5万円0.5%
FY2022134.0万円+34.0万円34.0%
FY2023193.8万円+93.8万円93.8%
FY2024237.7万円+137.7万円137.7%
FY2025317.6万円+217.6万円217.6%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残28,200株
売り残9,900株
信用倍率2.85倍
2026年3月19日時点
今後の予定
第1四半期決算発表2026年4月下旬
第2四半期決算発表2026年7月下旬

信用倍率は2.85倍と標準的な水準で、短期的な需給の偏りは見られません。業界平均と比較すると、PERはやや割高ですが、これは高い成長期待を反映していると考えられます。一方でPBRは0.90倍と1倍を割れており、資産価値の面では割安感があります。特に4.91%という高い配当利回りは、同業他社と比べて大きな魅力となっています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
420
前月比 +12.5%
メディア数
58
株探, Yahoo!ファイナンス, 日本経済新聞, PR TIMES
業界内ランキング
上位 15%
卸売業 300社中 45位
報道のトーン
65%
好意的
30%
中立
5%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
M&A・提携30%
ITソリューション20%
ESG・広報10%

最近の出来事

2026年3月好材料

グループ9社が「健康経営優良法人2026」に選定され、組織力の高さを証明。

2026年2月提携

網屋との資本業務提携を発表。ITセキュリティ事業の強化を加速。

2026年1月決算好調

FY2025の営業利益は581.88億円を記録し、強固な収益基盤を維持。

最新ニュース

ポジティブ
キヤノンMJグループ9社が「健康経営優良法人2026」に認定
3/9 · PR TIMES
中立
網屋について、キヤノンマーケティングジャパンが大量保有報告書を提出
2/19 · 株探
ポジティブ
キヤノンマーケティングジャパン、ITソリューションを成長エンジンにM&Aを活用
2/17 · M&A Online
ポジティブ
データセキュリティに強みを持つ網屋と業務提携
2/12 · キヤノンMJ公式サイト
ポジティブ
2025年12月期決算を発表、連結経常利益は前期比10.0%増の598億円
1/28 · 株探

キヤノンマーケティングジャパン まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 85円
安全性
安定
自己資本比率 73.1%
稼ぐ力
高い
ROE 10.0%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「『キヤノンの国内販社』の看板を脱ぎ捨て、M&Aを駆使してITソリューション企業へと突き進む高配当株」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU