ドトール・日レスホールディングス3087
DOUTOR・NICHIRES Holdings Co.,Ltd.
まずこの会社は何者?
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
ひとめ診断
この会社ってなに?
あなたが普段、待ち合わせや休憩で「ドトールコーヒーショップ」に立ち寄ったり、休日に「星乃珈琲店」でふわふわのスフレパンケーキを楽しんだりした経験はありませんか?もしかしたら、ランチで「洋麺屋五右衛門」のパスタを選んだことがあるかもしれません。これらのお店はすべて、ドトール・日レスホールディングスが運営しています。私たちの日常の様々な「ちょっと一息」や「おいしい食事」のシーンの裏側で、この会社は多彩なブランドを通じて快適な時間と空間を提供しているのです。
ドトール・日レスホールディングスは、コロナ禍からの回復を経て増収増益基調を確立しています。2025年2月期決算では売上高1488.2億円、営業利益95.97億円を達成し、続く2026年2月期は売上高1545.1億円、営業利益105.99億円と過去最高益の更新を見込んでいます。主力の「ドトールコーヒーショップ」と「星乃珈琲店」が共に好調で、価格改定後も客足は堅調に推移。今後は原材料高や人件費上昇を、付加価値の高い商品開発とブランド力で吸収できるかが焦点となります。
会社概要
- 業種
- 小売業
- 決算期
- 2月
- 本社
- 東京都渋谷区猿楽町10番11号
サービスの実績は?
なぜ伸びるの?
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
稼ぐ力はどのくらい?
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 5.7% | 4.5% | 7.6% |
| 2017/02期 | 6.2% | 4.9% | 8.3% |
| 2018/02期 | 6.8% | 5.4% | 7.9% |
| 2019/02期 | 6.0% | 4.8% | 7.8% |
| 2020/02期 | 5.8% | 4.7% | 7.8% |
| 2021/02期 | 11.0% | 8.9% | 4.5% |
| 2022/02期 | 1.3% | 1.0% | 1.6% |
| 2023/02期 | 3.6% | 2.9% | 2.3% |
| 2024/02期 | 5.6% | 4.4% | 5.2% |
| 2025/02期 | 6.8% | 5.3% | 6.4% |
| 2026/02期 | 6.9% | 5.3% | 6.4% |
収益性については、2021/03期に営業赤字を計上しましたが、その後は経営効率化により営業利益率は改善傾向にあります。2025/03期には営業利益率が6.4%まで向上し、ROE(自己資本利益率)も6.6%へと回復するなど、資本効率の改善と収益体質の立て直しが進んでいます。外食需要の回復に加え、高付加価値メニューの投入が利益率の押し上げに寄与しました。
儲かってるの?
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/02期 | 961億円 | 43.2億円 | 110億円 | -248.4円 | -26.7% |
| 2022/02期 | 1,094億円 | 17.8億円 | 12.2億円 | 27.6円 | +13.8% |
| 2023/02期 | 1,269億円 | 29.7億円 | 34.3億円 | 77.6円 | +16.0% |
| 2024/02期 | 1,406億円 | 73.2億円 | 54.9億円 | 124.9円 | +10.8% |
| 2025/02期 | 1,488億円 | 96.0億円 | 68.8億円 | 157.0円 | +5.8% |
当社の業績は、コロナ禍の影響を受けた2021/03期を底に、以降は店舗運営の正常化と高単価戦略が功を奏し、売上高は4期連続の増収を達成しました。2025/03期には売上高が約1,488億円、純利益が約69億円となり、コーヒー事業や星乃珈琲店などの主要ブランドが堅調に推移しています。2026/03期も引き続き増益を見込んでおり、事業環境の改善に伴う収益力の回復基調が鮮明です。 【2026/02期実績】売上1591億円(前期比6.9%)、営業利益102億円、純利益72億円。
業績の推移
売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
同業比較(収益性)
小売業の同業他社平均と比べると…
将来どうなりそう?
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
会社の公式開示情報
役員報酬
ドトールコーヒーショップや星乃珈琲店などの多岐にわたる外食ブランドを擁する同社は、19社の子会社を抱えるホールディングス体制を敷いています。開示データでは原材料価格の高騰や人件費の増大が主要な事業リスクとして挙げられており、これに対する価格転嫁やメニュー構成の最適化が業績維持の鍵となります。
会社の計画は順調?
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度(計画を守れてる?)
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 1,465億円 | — | 1,488億円 | +1.6% |
| 2024期 | 1,387億円 | — | 1,406億円 | +1.4% |
| 2023期 | 1,244億円 | — | 1,269億円 | +2.0% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 97億円 | — | 96億円 | -0.8% |
| 2024期 | 73億円 | — | 73億円 | +0.6% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)
同社は具体的な数値目標を掲げた中期経営計画を公表していませんが、毎期の業績予想が実質的な経営目標となります。過去3年間の業績予想を見ると、売上高・営業利益ともに期初予想を若干上回る水準で着地する傾向があり、堅実な経営姿勢がうかがえます。2026期は最高益更新を目指す計画であり、既存店売上の堅調な推移とコスト管理が達成の鍵となります。
最新ニュース
どんな話題が多い?
メディアでどれくらい注目されてる?
メディア露出
メディア分布
競合比較
この会社のストーリー
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
出来事の年表
2026年2月期の年間配当を従来計画から2円引き上げ、56円へ増配することを発表し、株主還元姿勢を強化しました。
3〜8月期の連結純利益が原材料高や人件費高騰の影響を受け、前年同期比7%減の39億円となりました。
サステナビリティ施策の一環として、グループ傘下店舗を中心に113拠点で再エネ電力の導入を開始しました。
社長プロフィール
安心して投資できる?
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
財務は安全?
財務健全性は極めて良好であり、自己資本比率は77.5%と高い水準を維持しています。有利子負債は極めて限定的であるか、あるいは実質無借金に近い状況を保っており、盤石な自己資本基盤が強固な財務体質を裏付けています。今後も既存事業への投資を継続しつつ、この健全なバランスシートを活用した成長戦略の遂行が期待されます。 【2026/02期】総資産1365億円、純資産1056億円、自己資本比率76.3%、有利子負債5.5億円。
お金の流れは?
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 104億円 | 47.1億円 | 19.0億円 | 56.5億円 |
| 2017/02期 | 94.0億円 | 54.3億円 | 34.0億円 | 39.7億円 |
| 2018/02期 | 107億円 | 76.7億円 | 99.6億円 | 30.5億円 |
| 2019/02期 | 92.1億円 | 47.8億円 | 21.9億円 | 44.3億円 |
| 2020/02期 | 122億円 | 51.9億円 | 24.1億円 | 69.8億円 |
| 2021/02期 | 28.8億円 | 59.5億円 | 21.5億円 | 88.3億円 |
| 2022/02期 | 146億円 | 49.3億円 | 15.0億円 | 97.0億円 |
| 2023/02期 | 51.7億円 | 55.9億円 | 19.8億円 | 4.2億円 |
| 2024/02期 | 118億円 | 49.0億円 | 33.7億円 | 68.9億円 |
| 2025/02期 | 124億円 | 62.3億円 | 29.3億円 | 61.2億円 |
営業キャッシュフローは店舗事業の回復に伴い安定的にプラス圏で推移しており、2025/03期には約124億円のキャッシュを創出しました。積極的な店舗投資や設備更新といった投資活動を行いながらも、潤沢な営業キャッシュフローによってフリーキャッシュフローを確保できている点は評価されます。財務キャッシュフローは主に配当金の支払いや負債の調整に充てられており、安定した株主還元と成長投資の両立がなされています。
この会社のガバナンスは?
女性役員比率は18.2%と外食業界としては平均的ですが、継続的な多様性の確保に取り組んでいます。監査体制については7,400万円の監査報酬を支払うなど実効性のある監督機能の強化に努めており、19社の子会社を統括するホールディングスとして適切なガバナンス体制を構築しています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
社員の給料はどのくらい?
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 578万円 | 2,767人 | - |
従業員の平均年収は578万円となっており、外食産業全体の中では平均を上回る安定した水準にあります。コロナ禍からの回復に伴う業績改善や、店舗運営効率の向上により、持続可能な賃金体系を維持している点が背景にあります。
株主リターン・投資成果
リターン・配当・市場データを確認
平均よりも稼げてる?
この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
TSR(株主総利回り)は、過去5年間を通じてTOPIXを一貫して下回る(アンダーパフォーム)状況が続いています。これは、コロナ禍における外食産業全体の業績低迷期に株価が伸び悩んだことが主な要因です。しかし、直近の2025期では、自社TSRが141.2%と大きく改善し、TOPIXとの差を縮小しています。今後の業績回復と株主還元の強化により、TOPIXを上回るパフォーマンスを達成できるかが注目されます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
配当・優待はもらえる?
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/02期 | 28円 | 24.7% |
| 2017/02期 | 30円 | 23.7% |
| 2018/02期 | 32円 | 22.4% |
| 2019/02期 | 32円 | 23.9% |
| 2020/02期 | 34円 | 24.8% |
| 2021/02期 | 24円 | - |
| 2022/02期 | 26円 | 94.1% |
| 2023/02期 | 30円 | 38.7% |
| 2024/02期 | 40円 | 32.0% |
| 2025/02期 | 50円 | 31.9% |
| 権利確定月 | 2月 |
当社は経営基盤の強化と将来の成長に向けた投資を考慮しつつ、株主への安定的な利益還元を継続することを基本方針としています。業績の回復に伴い配当金は増額傾向にあり、2025/03期には50円まで引き上げられました。今後も安定したキャッシュフローを背景に、配当性向を意識した適正な還元水準を維持していく見通しです。
もし5年前に投資していたら?
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 90.5万円 | 9.5万円 | -9.5% |
| 2022期 | 92.2万円 | 7.8万円 | -7.8% |
| 2023期 | 107.4万円 | 7.4万円 | 7.4% |
| 2024期 | 120.2万円 | 20.2万円 | 20.2% |
| 2025期 | 141.2万円 | 41.2万円 | 41.2% |
※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
同社のPER(18.3倍)およびPBR(1.26倍)は、小売業界の平均と比較してやや割安な水準にあります。一方、配当利回りは業界平均を上回っており、株主還元への意識が見られます。信用取引では買い残が売り残を上回る状況が続いており、株価上昇への期待感が根強いことを示唆しています。
税金はいくら払ってる?
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 94.9億円 | 40.4億円 | 42.5% |
| 2017/02期 | 107億円 | 46.3億円 | 43.3% |
| 2018/02期 | 104億円 | 37.0億円 | 35.6% |
| 2019/02期 | 103億円 | 43.6億円 | 42.4% |
| 2020/02期 | 103億円 | 42.3億円 | 41.1% |
| 2021/02期 | -41.8億円 | 0円 | - |
| 2022/02期 | -14.8億円 | 0円 | - |
| 2023/02期 | 34.7億円 | 3,700万円 | 1.1% |
| 2024/02期 | 77.0億円 | 22.1億円 | 28.7% |
| 2025/02期 | 96.2億円 | 27.4億円 | 28.4% |
2021/03期から2022/03期にかけてはコロナ禍による営業赤字のため法人税等の支払いは発生していません。業績が黒字化した2023/03期以降は納税が再開され、2024/03期以降は税引前利益の拡大とともに実効税率も標準的な水準へと戻っています。今後は継続的な利益成長に伴い、税負担額も年間30億円規模で安定的に推移すると予測されます。
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