DCMホールディングス3050
DCM Holdings Co.,Ltd.
まずこの会社は何者?
事業内容や経営者、企業の魅力をひと目でつかむ
ひとめ診断
この会社ってなに?
「週末にDIYで棚を作ろう」「ベランダで家庭菜園を始めたい」そんな風に思ったとき、あなたの近所にある「DCMカーマ」「DCMダイキ」「DCMホーマック」といったお店が、まさにこの会社の事業です。実はこれらのホームセンターはすべてDCMグループが運営しており、全国に店舗網を広げています。あなたが手に取る園芸用品や工具、ペットフードの中には、DCMが独自に開発したオリジナル商品もたくさんあります。私たちの暮らしの「あったらいいな」を支える、とても身近な存在なのです。
ホームセンター業界最大手のDCMホールディングスは、2025期に売上高5,446.0億円、営業利益332.30億円を計上しました。積極的なM&Aによる規模拡大と、収益性の高いプライベートブランド(PB)商品の開発を成長の両輪としています。EC子会社エクスプライスとの連携強化や、連続増配による株主還元姿勢も市場から評価されていますが、既存店売上の成長とM&A後のシナジー創出が今後の課題です。
会社概要
- 業種
- 小売業
- 決算期
- 2月
- 本社
- 東京都品川区南大井6丁目22番7号
サービスの実績は?
なぜ伸びるの?
売上・利益・成長性の数字から、稼ぐ力を読み解く
稼ぐ力はどのくらい?
| 会計期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 6.4% | 2.9% | 4.2% |
| 2017/02期 | 6.8% | 3.0% | 4.4% |
| 2018/02期 | 6.2% | 2.8% | 4.4% |
| 2019/02期 | 6.6% | 3.0% | 4.7% |
| 2020/02期 | 7.1% | 3.2% | 4.8% |
| 2021/02期 | 8.6% | 4.0% | 6.4% |
| 2022/02期 | 7.9% | 4.0% | 6.9% |
| 2023/02期 | 7.5% | 3.8% | 6.3% |
| 2024/02期 | 8.7% | 3.8% | 5.9% |
| 2025/02期 | 6.7% | 2.7% | 6.1% |
| 2026/02期 | 6.5% | 2.6% | 5.8% |
収益性は、ホームセンター業界の競争激化や人件費・物流費の高騰により、営業利益率は5.9%から6.4%の間で推移しています。PB商品による粗利率の改善と徹底したコスト削減により安定した利益を確保していますが、大規模なM&Aに伴う統合コストや投資負担がROE(自己資本利益率)へ一時的な影響を与えています。今後も店舗網の再編とDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進により、収益性の安定化を目指す体制です。
儲かってるの?
| 会計期 | 売上高 | 営業利益 | 当期純利益 | EPS | YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/02期 | 4,712億円 | 303億円 | 186億円 | 127.3円 | +7.7% |
| 2022/02期 | 4,448億円 | 306億円 | 188億円 | 126.2円 | -5.6% |
| 2023/02期 | 4,768億円 | 301億円 | 181億円 | 125.0円 | +7.2% |
| 2024/02期 | 4,886億円 | 287億円 | 214億円 | 159.5円 | +2.5% |
| 2025/02期 | 5,446億円 | 332億円 | 171億円 | 128.0円 | +11.5% |
DCMホールディングスは、ホームセンター業界最大級のスケールを活かし、M&Aによる事業拡大とプライベートブランド(PB)商品の強化を通じて、2025/03期には売上高が約5,446億円に達しました。島忠の完全子会社化やケーヨーの合併など、積極的な経営統合により売上規模を拡大し続けています。2026/3期もさらなる増収増益を見込んでおり、ホームセンター事業の枠を超えた成長戦略を推進しています。 【2026/02期実績】売上5331億円(前期比-0.6%)、営業利益310億円、純利益173億円。
業績の推移
売上高(青)と営業利益(緑)の年度別の伸び。バーが右肩上がりなら成長中。
同業比較(収益性)
小売業の同業他社平均と比べると…
将来どうなりそう?
公式情報・ニュース・メディアから今後を読み解く
会社の公式開示情報
役員報酬
EDINET開示情報によると、連結子会社を7社擁し、ホームセンター事業を中心に全国展開するグループ体制を構築しています。主要な事業リスクとして、消費税増税や天候不順による消費行動への影響、および原材料費高騰に伴う利益圧迫などが明記されており、慎重な経営が求められています。
会社の計画は順調?
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度(計画を守れてる?)
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 5,505億円 | 5,536億円 | 5,446億円 | -1.1% |
| 2024期 | 4,940億円 | — | 4,886億円 | -1.1% |
| 2023期 | 4,951億円 | — | 4,768億円 | -3.7% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| 2025期 | 340億円 | 350億円 | 332億円 | -2.3% |
| 2024期 | 310億円 | — | 287億円 | -7.5% |
| 2023期 | 310億円 | — | 301億円 | -3.0% |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)
DCMホールディングスは現在、2025年度(2026年2月期)を最終年度とする第3次中期経営計画を推進中です。しかし、当初掲げた営業利益380億円、ROE8.5%の目標は、市況の変化を理由にそれぞれ350億円、ROE7.5%へと下方修正されました。2025期実績は営業利益332.3億円と修正後目標に対しても未達で着地しており、計画達成力には課題が残ります。また、過去の業績予想は期初予想に対して未達となる傾向が続いており、ガイダンスの信頼性には注意が必要です。
最新ニュース
どんな話題が多い?
メディアでどれくらい注目されてる?
メディア露出
メディア分布
競合比較
この会社のストーリー
創業から現在までの歩みと、代表者の姿
出来事の年表
第3次中期経営計画の見直しを発表し、最終年度である2026年2月期の営業利益目標を340.00億円へ再設定。
中部電力ミライズと連携し、100%CO2フリー店舗の実現に向けた取り組みを本格化。
ホダカ株式会社をDCM株式会社の連結子会社からDCMホールディングス株式会社の直接の子会社へと再編し連携強化。
社長プロフィール
安心して投資できる?
財務・透明性・株主構成・リスクを点検
財務は安全?
財務健全性は、M&Aに伴う有利子負債の増加により、自己資本比率が2021/03期時点の47.7%から2025/03期には40.8%へ推移しました。積極的な事業投資を継続しつつも、強固な営業キャッシュフローを生み出す体質を維持しており、総資産規模は6,479億円まで拡大しています。負債が増加傾向にあるものの、収益拡大に向けた成長投資として適切に管理されていると評価できます。 【2026/02期】総資産6709億円、純資産2982億円、自己資本比率41.0%、有利子負債2430億円。
お金の流れは?
| 会計期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 39.1億円 | 169億円 | 182億円 | 208億円 |
| 2017/02期 | 214億円 | 224億円 | 10.1億円 | 10.1億円 |
| 2018/02期 | 200億円 | 165億円 | 30.9億円 | 34.4億円 |
| 2019/02期 | 251億円 | 97.7億円 | 114億円 | 153億円 |
| 2020/02期 | 367億円 | 53.7億円 | 88.5億円 | 314億円 |
| 2021/02期 | 452億円 | 160億円 | 124億円 | 292億円 |
| 2022/02期 | 37.2億円 | 74.9億円 | 246億円 | 112億円 |
| 2023/02期 | 156億円 | 385億円 | 344億円 | 228億円 |
| 2024/02期 | 321億円 | 580億円 | 640億円 | 259億円 |
| 2025/02期 | 365億円 | 149億円 | 40.6億円 | 216億円 |
営業キャッシュフローは、ホームセンター事業の安定した収益基盤により、2025/03期には約365億円と力強い改善を見せました。投資キャッシュフローは、店舗網の拡充やM&Aに伴う戦略的支出が中心であり、将来の収益向上のための投資を優先しています。財務活動による資金調達を含め、計画的な成長投資と健全な資産運用のバランスを維持しています。
この会社のガバナンスは?
ガバナンス体制では、女性役員比率が18.2%と一定の水準を確保しており、多様性を重視した経営が進められています。監査報酬も1億円を超えており、7社の連結子会社を統括する企業規模に相応しい厳格な監査・監視体制が整備されています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
株主リターン・投資成果
リターン・配当・市場データを確認
平均よりも稼げてる?
この会社の株を持っていた場合のリターン(青)を、日本株全体の平均(TOPIX、灰)と比較。青い線が上にあれば、平均より良い成績です。
同社のTSR(株主総利回り)は、過去5年間(2021期〜2025期)にわたり、一貫してTOPIXを下回って(アンダーパフォーム)推移しています。これは、同期間にTOPIXが大きく上昇した一方で、同社の株価上昇が相対的に緩やかであったことを示しています。連続増配による配当収益はTSRにプラスに寄与していますが、株価上昇率の低さが全体のパフォーマンスを押し下げる要因となりました。市場は同社の安定性を評価しつつも、より高い成長を期待していると考えられます。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証するものではありません。
配当・優待はもらえる?
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| 2016/02期 | 21円 | 27.7% |
| 2017/02期 | 24円 | 28.5% |
| 2018/02期 | 26円 | 32.4% |
| 2019/02期 | 27円 | 30.0% |
| 2020/02期 | 28円 | 27.1% |
| 2021/02期 | 32円 | 25.1% |
| 2022/02期 | 33円 | 26.1% |
| 2023/02期 | 40円 | 32.0% |
| 2024/02期 | 42円 | 26.3% |
| 2025/02期 | 45円 | 35.2% |
| 権利確定月 | 2月 |
DCMホールディングスの配当方針は、持続的な成長と株主への利益還元を両立させる安定配当を基本としています。配当性向を指標としつつ、業績の拡大に合わせて着実に増配を継続する姿勢を維持しています。株主優待と合わせてトータルでの株主還元を重視しており、中長期的な信頼関係の構築を図っています。
もし5年前に投資していたら?
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| 2021期 | 110.4万円 | 10.4万円 | 10.4% |
| 2022期 | 120.0万円 | 20.0万円 | 20.0% |
| 2023期 | 127.4万円 | 27.4万円 | 27.4% |
| 2024期 | 161.6万円 | 61.6万円 | 61.6% |
| 2025期 | 158.7万円 | 58.7万円 | 58.7% |
※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
DCMホールディングスの株価はPER11.0倍、PBR0.81倍と、業界平均に比べて割安な水準で取引されています。これは市場が同社の成長性に対して慎重な見方をしていることを示唆しますが、一方で高い配当利回りが投資妙味となっています。信用倍率は0.43倍と売り残が買い残を上回っており、短期的な株価下落を見込む投資家が多い状況ですが、将来の買い戻し需要につながる可能性もあります。
税金はいくら払ってる?
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 2016/02期 | 175億円 | 69.4億円 | 39.7% |
| 2017/02期 | 191億円 | 75.2億円 | 39.3% |
| 2018/02期 | 186億円 | 73.0億円 | 39.2% |
| 2019/02期 | 199億円 | 76.6億円 | 38.5% |
| 2020/02期 | 201億円 | 63.2億円 | 31.5% |
| 2021/02期 | 296億円 | 110億円 | 37.1% |
| 2022/02期 | 303億円 | 115億円 | 38.0% |
| 2023/02期 | 296億円 | 114億円 | 38.6% |
| 2024/02期 | 274億円 | 59.7億円 | 21.8% |
| 2025/02期 | 310億円 | 139億円 | 44.7% |
法人税等の実効税率は、各年度の税務調整や会計基準の変更等により変動が見られます。2024/03期には税効果会計等の影響で21.8%と低水準でしたが、2025/03期には44.7%へと調整されました。概ね法定税率に近い水準で納税が行われており、今後も安定的な事業運営に伴う納税が継続される見込みです。
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DCMホールディングス まとめ
「全国制覇したホームセンターの巨人が、PB商品とEC強化で『暮らしのインフラ』への進化を目指している状態」
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