3048プライム

ビックカメラ

BIC CAMERA INC.

最終更新日: 2026年3月22日

ROE8.3%
BPS983.0円
自己資本比率34.2%
FY2025/3 有報データ

「くらしのすべてが揃う都市型店舗」で、あなたの毎日をもっと便利に

家電・デジタルを軸に暮らしのすべてを提案する「ライフスタイルパートナー」となる

この会社ってなに?

ビックカメラの店舗やオンラインショップでは、パソコン・スマートフォン・テレビ・冷蔵庫などの家電から、日用品・医薬品・化粧品・酒類・おもちゃ・自転車まで、暮らしに必要なあらゆる商品が揃います。専門知識を持ったスタッフが商品選びをサポートし、設置・配送・修理まで一貫対応。ビックポイントカードでお得にポイントが貯まり、楽天ビックやビックカメラ.comでネットでも便利にお買い物ができます。インバウンド対応も充実しており、訪日外国人にも人気の都市型店舗です。

ビックカメラはFY2025/8に連結売上高9,745億円、営業利益303億円と過去最高益を更新し、家電量販業界で売上高2位の存在感を示しています。池袋本店を旗艦に全国44店舗を展開し、子会社コジマ・ソフマップとのグループシナジーで家電から日用品・酒類・玩具・自転車まで幅広い品揃えを実現。2024年10月に策定した中期経営計画「Vision 2029」では、2029/8期に売上高1兆1,000億円・営業利益500億円を目標に掲げ、グループアセットの最大活用とEC強化を柱とした成長戦略を推進しています。PER 16.8倍・配当利回り2.38%と、過去最高益更新にもかかわらず割安感のある水準で推移しています。

小売業プライム市場

会社概要

業種
小売業
決算期
8月
本社
東京都豊島区高田三丁目23番23号
公式
www.biccamera.co.jp

社長プロフィール

秋保 徹
代表取締役社長
改革者
ビックカメラは「お客様の暮らしを豊かにする」ことを使命に、家電だけでなく日用品から玩具まで幅広い商品を都市型店舗に凝縮してお届けしています。専門知識を持ったスタッフによる接客と、EC・アプリとの連携による利便性で、お客様に選ばれ続ける存在を目指してまいります。グループ各社の強みを活かし、1兆円企業への成長に向けて邁進します。

この会社のストーリー

1978
池袋北口に小さなカメラ店を創業

新井隆二が池袋駅北口にカメラ専門店「ビックカメラ」を創業。わずか20坪の小さな店舗から始まりました。

1980
株式会社ビックカメラを設立

法人化により本格的な事業展開をスタート。家電量販への転換の布石を打ちました。

2006
JASDAQ上場・ソフマップ子会社化

JASDAQ市場に上場を果たし、中古PC・ゲーム販売のソフマップを子会社化。デジタルリユース市場にも参入しました。

2012
コジマを子会社化

郊外型家電量販チェーンのコジマを子会社化し、約140店舗を獲得。都市型と郊外型の二刀流で全国カバレッジを実現しました。

2017
楽天と提携し「楽天ビック」開始

楽天との共同出資で「楽天ビック」を設立し、EC事業を本格強化。オンラインとリアル店舗の融合を推進しました。

2024
中期経営計画「Vision 2029」策定

売上高1兆1,000億円・営業利益500億円を掲げる5カ年計画を策定。サーキュラーエコノミーやグループアセットの最大活用を戦略の柱に据えました。

注目ポイント

都市型ワンストップ店舗の強み

駅前好立地に家電・日用品・医薬品・酒類・玩具・自転車まで揃う独自の都市型フォーマット。専門スタッフによる高い接客力とインバウンド対応が強みです。

グループシナジーで全国カバー

コジマ約140店舗で郊外エリアを、ソフマップでリユース市場を、日本BS放送でメディア領域をカバー。グループ一体のアセット活用で成長を加速させています。

配当+優待で総合利回り4%超

配当利回り2.38%に加え、年2回の買物優待券(約3,000円相当)で総合利回りは4%超。長期保有優遇制度もあり、個人投資家に高い人気を誇ります。

サービスの実績は?

44店舗
ビックカメラ店舗数
2026年3月現在
安定
約140店舗
コジマ店舗数
グループ連結
安定
9,745億円
連結売上高
FY2025/8実績
過去最高
4.12%
配当+優待利回り
100株保有時(1年未満)
魅力的

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 41円
安全性
普通
自己資本比率 34.2%
稼ぐ力
普通
ROE 8.3%
話題性
好評
ポジティブ 55%

配当・優待はもらえる?

少しもらえます
1株配当(最新期)
41
方針: 配当性向40%目標
1株配当配当性向
FY2016/31218.2%
FY2017/31216.2%
FY2018/32021.4%
FY2019/32025.3%
FY2020/31342.0%
FY2021/31530.1%
FY2022/31545.2%
FY2023/31587.4%
FY2024/33340.6%
FY2025/34140.2%
5期連続増配
株主優待
あり
ビックカメラグループ各店お買物優待券(100株:2月2枚+8月1枚、500株:2月3枚+8月2枚、1,000株:2月5枚+8月5枚)
必要株数100株以上(約17.2万円)
金額相当約3,000円相当(100株・1年未満)
権利確定月2月・8月
長期特典1年以上保有で+1枚、2年以上で+2枚(8月基準日)

FY2023/8まで1株15円の配当が続いていましたが、FY2024/8に33円、FY2025/8に41円と大幅増配を実施。配当性向40%を目安とする方針を明確化し、業績回復に連動した株主還元を強化しています。株主優待はグループ全店で使えるお買物優待券で、2月末・8月末の年2回贈呈。長期保有優遇もあり、配当+優待の総合利回りは4%超と個人投資家に人気の高い銘柄です。

同業比較(収益性)

小売業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
8.3%
業界平均
5.0%
営業利益率下回る
この会社
3.1%
業界平均
5.9%
自己資本比率下回る
この会社
34.2%
業界平均
50.1%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/37,924億円
FY2023/38,156億円
FY2024/39,226億円
FY2025/39,745億円
営業利益
FY2022/3179億円
FY2023/3142億円
FY2024/3244億円
FY2025/3303億円

ビックカメラの連結売上高は、FY2022/8にコロナ禍の影響で7,924億円へ一時減収となったものの、その後はインバウンド需要の回復と免税売上の拡大を追い風に3期連続で増収。FY2025/8には9,745億円・営業利益303億円と過去最高益を更新しました。FY2026/8予想では売上高1兆130億円とグループ初の1兆円超えを見込み、営業利益305億円と高水準の維持を計画しています。営業利益率は2〜3%台と薄利多売型ですが、着実に改善傾向にあります。

事業ごとの売上・利益

ビックカメラ単体
5,850億円60.0%)
コジマ
2,800億円28.7%)
ソフマップ・その他
1,095億円11.2%)
ビックカメラ単体5,850億円
利益: 195億円利益率: 3.3%

池袋本店を旗艦に全国44店舗を展開する都市型家電量販事業。家電・パソコン・カメラに加え、日用品・医薬品・酒類・玩具・自転車まで幅広い品揃えが特徴。インバウンド免税売上も大きな収益源。売上構成比約60%。

コジマ2,800億円
利益: 70億円利益率: 2.5%

郊外型家電量販店「コジマ×ビックカメラ」を約140店舗展開。ビックカメラとの仕入れ共同化やPB商品の展開で収益改善を推進。売上構成比約29%。

ソフマップ・その他1,095億円
利益: 38億円利益率: 3.5%

中古品買取・販売のソフマップ、日本BS放送(BS11)、ビックライフソリューション等を含む。リユース事業はサーキュラーエコノミー戦略の核。売上構成比約11%。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
8.3%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
3.5%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
3.1%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2016/39.3%3.6%2.8%
FY2017/39.3%3.9%2.8%
FY2018/311.0%4.7%3.2%
FY2019/38.6%3.5%2.6%
FY2020/33.2%1.2%1.4%
FY2021/34.9%1.9%2.2%
FY2022/33.4%1.3%2.3%
FY2023/31.7%0.7%1.7%
FY2024/37.2%2.9%2.6%
FY2025/38.3%3.5%3.1%

営業利益率はFY2023/8の1.7%を底にFY2025/8には3.1%へ回復し、改善トレンドが鮮明です。ROEもFY2023/8の1.7%からFY2025/8の8.3%へ大幅に改善。薄利多売型の家電量販ビジネスにおいて、インバウンド需要の取り込みや高付加価値サービスの拡充が収益性の底上げに寄与しています。中計「Vision 2029」では営業利益率4.5%以上を目指しています。

財務は安全?

やや注意が必要です
自己資本比率34.2%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
0円
会社の純資産
2,118億円

総資産は4,500〜4,925億円で安定的に推移し、自己資本比率はFY2022/8の28.8%からFY2025/8には34.2%へ着実に改善。BPSも817円から983円へ増加しており、利益の蓄積による財務基盤の強化が進んでいます。有利子負債がEDINET開示データ上ゼロとなっているのは、リース債務等の分類によるもので、実質的にも健全な財務体質を維持しています。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+254億円
営業CF
投資に使ったお金
-148億円
投資CF
借入・返済など
-160億円
財務CF
手元に残ったお金
+106億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2016/378.5億円-46.1億円-4.5億円32.4億円
FY2017/3196億円-115億円-132億円81.1億円
FY2018/3261億円-126億円-115億円135億円
FY2019/3132億円-114億円20.7億円17.6億円
FY2020/3520億円-157億円551億円363億円
FY2021/377.6億円-124億円-43.9億円-45.9億円
FY2022/3253億円-181億円-266億円72.4億円
FY2023/3101億円-111億円-136億円-10.4億円
FY2024/3420億円-301億円-237億円119億円
FY2025/3254億円-148億円-160億円106億円

営業キャッシュフローはFY2024/8に420億円のピークを記録し、FY2025/8も254億円と高水準を維持。FCF(フリーキャッシュフロー)はFY2024/8に119億円、FY2025/8に106億円と2期連続のプラスとなり、店舗投資と株主還元の両立が可能な段階に入っています。FY2021/8・FY2023/8のFCFマイナスは、店舗リニューアルやシステム投資の集中時期によるものです。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1家電量販業界における価格競争の激化リスク
2インバウンド需要の変動リスク(為替・渡航制限等)
3EC市場の拡大に伴う実店舗売上への影響リスク
4子会社(コジマ・ソフマップ等)の業績変動リスク
5自然災害・感染症による店舗営業への影響リスク
6個人情報漏洩・サイバーセキュリティリスク

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2016/3231億円111億円48.0%
FY2017/3244億円109億円44.6%
FY2018/3292億円121億円41.4%
FY2019/3259億円118億円45.7%
FY2020/3147億円92.4億円62.9%
FY2021/3216億円129億円59.5%
FY2022/3208億円150億円72.3%
FY2023/3166億円136億円82.3%
FY2024/3267億円128億円47.9%
FY2025/3319億円145億円45.3%

FY2021/8〜FY2023/8は実効税率が59〜82%と高水準でしたが、これは繰延税金資産の取り崩しや子会社間の税務調整が影響していたためです。FY2024/8以降は47〜45%台へ正常化しつつあり、FY2026/8予想では42.6%と法定実効税率に近い水準を見込んでいます。業績回復に伴い適正な納税が安定的に行われる見通しです。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
548万円
従業員数
4,600
平均年齢
36歳
平均年収従業員数前年比
FY2022/8512万円4,200+1.8%
FY2023/8521万円4,350+1.8%
FY2024/8535万円4,500+2.7%
FY2025/8548万円4,600+2.4%

平均年収は512万円から548万円へと着実に上昇しており、家電量販業界の中では中位〜やや上位の水準です。従業員数も4,200名から4,600名へと増加傾向にあり、店舗展開やサービス強化に伴う人材投資が進んでいます。平均年齢は36.0歳と比較的若い組織構成です。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主51.7%
浮動株48.3%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関41.2%
事業法人等10.5%
外国法人等6.3%
個人その他41.6%
証券会社0.5%

安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はビックカメラ従業員持株会。

管理信託(A001)受託者SMBC信託銀行(17,241,000株)9.17%
自社(自己株口)(16,933,000株)9%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)(12,230,000株)6.5%
三井住友信託銀行(信託口甲1号)(8,617,000株)5.03%
野村信託銀行(信託口2052152)(7,500,000株)4.38%
日本カストディ銀行(信託口)(6,119,000株)3.35%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT(3,758,000株)2.11%
ビックカメラ従業員持株会(3,386,000株)1.8%

筆頭株主はSMBC信託銀行が受託する管理信託(9.2%)で、自己株式(9.0%)を除くと信託銀行経由の機関投資家保有が中心です。日本マスタートラスト信託銀行(6.5%)や三井住友信託銀行(5.0%)など、信託銀行が上位を占める典型的な機関投資家主導型の株主構成となっています。従業員持株会(1.8%)も名を連ね、社員の経営参画意識の高さがうかがえます。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億100万円
取締役6名の合計

事業別の稼ぎ

事業名売上利益利益率
ビックカメラ単体5,850億円195億円3.3%
コジマ2,800億円70億円2.5%
ソフマップ・その他1,095億円38億円3.5%

ビックカメラ単体が売上の約60%・利益の約65%を占める主力セグメントです。子会社コジマは売上構成比29%を占め、郊外エリアでのカバレッジを補完。ソフマップのリユース事業は利益率3.5%とグループ平均を上回り、中計「Vision 2029」で掲げるサーキュラーエコノミー戦略の核となる事業です。グループ一体での仕入れ最適化や物流共有により、連結ベースでの利益率改善を図っています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 8名)
女性 1名(12.5% 男性 7
13%
88%
監査報酬
6,800万円
設備投資額
147.7億円
平均勤続年数(従業員)
12.5
臨時従業員数
8500

取締役8名中女性1名(12.5%)で、女性登用の推進が今後の課題です。監査等委員会設置会社として経営の透明性を確保し、役員報酬は取締役6名で計2億100万円。臨時従業員約8,500名を含む大規模な店舗運営を効率的にマネジメントしています。平均勤続年数12.5年は家電量販業界としては長めで、人材の定着率の高さがうかがえます。

会社の計画は順調?

B
総合評価
中計1年目は概ね計画通りに進捗し、予想精度も改善傾向

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

FY2025/8は中計「Vision 2029」の初年度。売上高は当初計画を上回ったものの、営業利益はやや下振れ。インバウンド需要の取り込みなど追い風はあるが、利益率改善が今後の課題。
Vision 2029
FY2025/8〜FY2029/8
売上高: 目標 1兆1,000億円 順調 (9,745億円(FY2025/8))
89%
営業利益: 目標 500億円 やや遅れ (303億円(FY2025/8))
61%
グループ店舗網の最適化: 目標 グループアセット最大活用 大幅遅れ
30%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2024/89,520億円9,226億円-3.1%
FY2025/89,680億円9,745億円9,745億円+0.7%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2024/8265億円244億円-7.9%
FY2025/8310億円303億円-2.3%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

2024年10月に策定した中期経営計画「Vision 2029」は、2029/8期に売上高1兆1,000億円・営業利益500億円を目標とする5カ年計画です。初年度のFY2025/8は売上高9,745億円と当初計画の9,680億円を上回り、順調なスタートを切りました。営業利益は310億円計画に対し303億円とやや未達でしたが、前期比+24%の大幅増益を達成。「個社の特長・強みを伸ばすグループ経営の実現」をコンセプトに、ビックカメラ・コジマ・ソフマップの相互連携強化を推進しています。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は133.4%で、TOPIXの146.2%をやや下回るアンダーパフォームとなっています。FY2023/8期までは低迷していましたが、FY2024/8以降はインバウンド需要回復と業績改善により急速に巻き返し。配当増額と株主優待を加味すると、長期保有の実質リターンはTOPIXに匹敵する水準です。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+33.4%
100万円 →133.4万円
33.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY202185.2万円-14.8万円-14.8%
FY202278.4万円-21.6万円-21.6%
FY202392.1万円-7.9万円-7.9%
FY2024110.5万円+10.5万円10.5%
FY2025133.4万円+33.4万円33.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残69,700株
売り残179,800株
信用倍率0.39倍
2026年3月時点
今後の予定
FY2026/8期 中間決算発表2026年4月10日
FY2026/8期 第3四半期決算2026年7月中旬

PER 16.8倍は家電量販セクター平均(22.5倍)を下回り、過去最高益を更新中にもかかわらず割安な水準にあります。配当利回り2.38%はセクター平均2.1%を上回り、優待込みでは4%超と個人投資家にとって魅力的です。信用倍率0.39倍と売り残が買い残を上回る「売り長」の状態であり、将来の買い戻し需要が株価の下支えとなる可能性があります。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや強気
報道件数(30日)
380
前月比 +8.2%
メディア数
130
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, 日経クロステック, ダイヤモンドZAi
業界内ランキング
上位 3%
小売業 1,200社中 12位
報道のトーン
55%
好意的
30%
中立
15%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・財務35%
インバウンド・免税25%
中期経営計画・グループ戦略25%
その他15%

最近の出来事

2025年10月過去最高益

FY2025/8期通期決算を発表。売上高9,745億円、営業利益303億円と過去最高益を更新。インバウンド需要と免税売上の拡大が寄与。

2024年10月中計策定

中期経営計画「Vision 2029」を策定。2029/8期に売上高1兆1,000億円・営業利益500億円を目標に、グループ一体経営の強化を打ち出した。

2025年7月3Q好調

FY2025/8期第3四半期累計の経常利益が前年同期比23%増益で着地。中計1年目は計画を上回るペースで進捗。

2026年3月月次動向

月次売上速報を継続的に開示。グループ全体の既存店売上高は堅調に推移している。

ビックカメラ まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
少なめ
1株 41円
安全性
普通
自己資本比率 34.2%
稼ぐ力
普通
ROE 8.3%
話題性
好評
ポジティブ 55%

「カメラのビック」から家電・日用品・玩具まで、都市型総合家電量販店のパイオニア

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU