8897プライム

MIRARTHホールディングス

MIRARTH HOLDINGS,Inc.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE9.2%
BPS63.5円
自己資本比率22.3%
FY2025/3 有報データ

不動産とエネルギーで未来をデザインする、地球想いのデベロッパー

サステナブルな環境をデザインし、人と未来の「幸せ」を育む未来環境デザイン企業になること。

この会社ってなに?

あなたが新しい住まいを探すとき、街で見かける「レーベン」という名前のマンション、それがMIRARTHホールディングスの主力事業です。同社は、家族が快適に暮らせる住空間を提供するだけでなく、実はもっと大きなことにも取り組んでいます。それは、太陽光発電などのクリーンなエネルギーをつくり、供給する事業です。あなたが自宅で電気を使うとき、その一部は同社が作った再生可能エネルギーかもしれません。このように、住まいからエネルギーまで、私たちの暮らしの未来を支える事業を展開している会社です。

首都圏を地盤とするマンション分譲を主力としながら、再生可能エネルギー事業を第二の柱として育成中の不動産デベロッパー。2025年3月期は売上高1965.2億円、営業利益143.64億円と前年比で減収減益となったものの、2026年3月期は売上高2164.0億円、営業利益155.0億円とV字回復を見込んでいます。主力不動産事業の堅調な推移に加え、エネルギー事業の成長が今後の鍵となります。PBRは0.67倍と割安水準にあり、配当利回りも高いことから、株主還元への姿勢も評価されています。

不動産業プライム市場

会社概要

業種
不動産業
決算期
3月
本社
東京都千代田区丸の内一丁目8番2号 鉃鋼ビルディング16階
公式
mirarth.co.jp

社長プロフィール

島田 和一
島田 和一
代表取締役 グループCEO グループCOO 社長執行役員
挑戦者
私たちはMIRARTH(ミラース)という社名に込めた「未来(MIRAI)」と「地球(EARTH)」を想う気持ちを胸に、不動産総合デベロッパーの枠を超えた挑戦を続けています。事業構造の変革期を経て、不動産事業を核としながらエネルギー事業や海外展開といった新たな領域にも取り組み、社会課題の解決を通じて持続的な企業価値の向上を目指します。

この会社のストーリー

1972
宝工務店として創業

横浜市を拠点に、後のタカラレーベンの前身となる宝工務店を設立。戸建住宅事業から会社の歴史が始まった。

1989
マンション分譲事業への本格参入

自社ブランドマンション「レーベン」シリーズの展開を開始。現在の主力事業であるマンション分譲事業へと本格的に舵を切った。

2001
JASDAQ市場へ上場

株式会社タカラレーベンとして、JASDAQ市場(当時)に株式を上場。企業としての信頼性と成長基盤を確立した。

2003
東証一部への市場変更

東京証券取引所市場第二部への上場を経て、第一部(現在のプライム市場)へと市場変更。全国展開を加速させる。

2013
エネルギー事業への挑戦

再生可能エネルギー事業に参入し、メガソーラー発電所の開発を開始。不動産の枠を超えた新たな挑戦が始まった。

2022
MIRARTHホールディングスへ商号変更

創業50周年を機に、持株会社体制へ移行し「MIRARTHホールディングス」に商号を変更。未来環境デザイン企業としての新たなスタートを切った。

2024
多角化とサステナビリティ経営の推進

リハビリ施設運営会社の買収や、マンションへの100%再生可能エネルギー電力供給など、事業の多角化とサステナビリティを両立させる取り組みを強化している。

注目ポイント

安定した高配当と株主還元

安定的な配当を継続する方針を掲げており、配当利回りが高い水準にあります。2025年3月期は年間配当30円、配当性向47.9%と、株主への利益還元に積極的です。

不動産の枠を超える「エネルギー事業」

マンション開発で培ったノウハウを活かし、再生可能エネルギー事業を展開。環境問題という社会課題の解決に貢献しながら、新たな収益の柱を育てています。

割安な株価指標

PBR(株価純資産倍率)が1倍を大きく下回る約0.6倍、PER(株価収益率)も約7倍と、不動産業界の平均と比較しても割安な水準です。今後の成長への期待が持てます。

サービスの実績は?

30
1株当たり配当金
FY2025実績
+25.0% YoY
47.9%
配当性向
FY2025実績
+15.6pts YoY
6.2%
売上高成長率
FY2025実績
FY24は+20.7%
142.7百万円
従業員一人当たり売上高
FY2025実績 (1377名)
FY24は134.5百万円
82.07億円
純利益
FY2025実績
+0.4% YoY

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 30円
安全性
注意
自己資本比率 22.3%
稼ぐ力
普通
ROE 9.2%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
30
方針: 配当性向目標
1株配当配当性向
FY2021/31432.4%
FY2022/31831.5%
FY2023/32252.5%
FY2024/32432.3%
FY2025/33047.9%
4期連続増配
株主優待
なし

株主優待制度は2021年3月権利分をもって廃止されており、現在は実施されていません。

当社は株主への利益還元を経営上の重要課題と位置づけ、業績成長に応じた配当の増額を積極的に行っています。配当性向を指標に据えつつ、持続的な企業価値向上を通じて還元を強化する方針です。現在の配当利回りは7%を超える水準に達しており、投資家にとって非常に魅力的なインカムゲインを提供しています。

同業比較(収益性)

不動産業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
9.2%
業界平均
13.9%
営業利益率下回る
この会社
7.3%
業界平均
116.8%
自己資本比率下回る
この会社
22.3%
業界平均
37.8%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31,627億円
FY2023/31,535億円
FY2024/31,852億円
FY2025/31,965億円
営業利益
FY2022/3119億円
FY2023/370.3億円
FY2024/3155億円
FY2025/3144億円

当社の売上高は、マンション分譲事業を中心とした堅調な住宅供給により、2024年3月期には1,852億円、2025年3月期には1,965億円へと着実に成長を続けています。2023年3月期は一時的に営業利益が70億円まで落ち込みましたが、その後は再エネ事業とのシナジー効果もあり、回復基調を維持しています。2026年3月期には売上高2,164億円、営業利益155億円を見込んでおり、事業ポートフォリオの拡大に伴う持続的な収益向上が期待されています。

稼ぐ力はどのくらい?

まあまあの効率です
ROE
9.2%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.2%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
7.3%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/38.6%2.3%7.3%
FY2022/310.4%2.8%7.3%
FY2023/37.0%1.3%4.6%
FY2024/311.4%2.4%8.3%
FY2025/39.2%2.2%7.3%

収益性については、2023年3月期に営業利益率が4.6%まで低下したものの、直近では8.3%の水準まで回復し、不動産開発における採算性改善が鮮明になっています。ROE(自己資本利益率)は2024年3月期に11.4%を記録するなど、資本効率を重視した経営姿勢が見て取れます。今後は安定した売上成長と並行して、高利益率なエネルギー関連事業の比率を高めることで、収益性の安定化を目指すフェーズにあります。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率22.3%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
3,533億円
会社の純資産
891億円

財務健全性の面では、2024年3月期から有利子負債が約3,970億円規模まで増加していますが、これは積極的な事業拡大に向けた資金調達の影響によるものです。自己資本比率は22.3%程度で推移しており、不動産開発特有のレバレッジを効かせた経営を行っています。BPS(1株当たり純資産)は610.6円まで上昇しており、事業規模の拡大に合わせた安定的な資産の積み上げが継続しています。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+78.8億円
営業CF
投資に使ったお金
-248億円
投資CF
借入・返済など
+220億円
財務CF
手元に残ったお金
-169億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3263億円-251億円26.5億円12.4億円
FY2022/3232億円-279億円-11.3億円-46.8億円
FY2023/3-7.2億円-464億円615億円-471億円
FY2024/3368億円-263億円-155億円104億円
FY2025/378.8億円-248億円220億円-169億円

営業キャッシュフローは物件供給のタイミングにより変動があるものの、2024年3月期には約368億円の大幅なプラスを確保し、高い稼ぐ力を証明しました。一方、不動産開発や再エネ施設への継続的な先行投資により投資キャッシュフローはマイナス基調が続いています。将来の成長に向けた積極的な投資を維持しつつ、営業利益の積み上げによるキャッシュの好循環を目指す構造となっています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1リスクの対応 特定されたリスクに対する適切な対策や対処策を策定します
2リスクマップ リスクマップは、特定されたリスクの重要度と優先順位を可視化し、経営戦略の立案段階からリスク管理の視点を組み込むとともに、実効性のあるリスク対応策を策定・実行するための重要なツールとして活用しております
3基本方針 当社は従業員の安全を確保し、組織全体の事業活動を可能な限り維持または早期復旧に努めることで、ステークホルダーに対して社会的責任を果たすことを基本方針とします
4対象リスク 大地震や風水害等の自然災害に限定せず、当社の操業度を著しく低下させるリスクを対象とします
5BCP対応範囲 当社の組織全体の操業度が著しく低下し、復旧まで時間がかかる局面を対応範囲とします
6発動基準 当社は、日本国内及び海外事業拠点に震度6弱以上の地震の発生時、または不測の事態により組織全体の事業継続が維持できない等の非常事態の発生時に、対策組織長がBCPを発動するものとします

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/399.3億円52.4億円52.8%
FY2022/3103億円40.4億円39.4%
FY2023/350.3億円4.5億円8.9%
FY2024/3130億円48.1億円37.0%
FY2025/3124億円42.2億円34.0%

法人税等の支払額は、税引前利益の増減に合わせて変動しています。2023年3月期は業績変動の影響を受け実効税率が一時的に低下しましたが、通常時は30%台で推移しています。予想数値では将来の利益水準向上を見込み、法人税等も約75億円と高水準を計画しています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
766万円
従業員数
1,506
平均年齢
38.2歳
平均年収従業員数前年比
当期766万円1,506-

従業員の平均年収は766万円であり、不動産業界の平均水準と比較しても高い水準を維持しています。直近の業績変動が激しい中でも、専門性の高い人材を確保するために、一定の報酬水準を継続的に維持していると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主39.3%
浮動株60.7%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関16.1%
事業法人等23.2%
外国法人等9.6%
個人その他46%
証券会社5.1%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。

一般社団法人村山財産管理(25,633,000株)18.87%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(15,476,000株)11.39%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(3,469,000株)2.55%
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社(2,076,000株)1.53%
ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(2,052,000株)1.51%
有限会社村山企画(1,800,000株)1.32%
MIRARTHホールディングス取引先持株会(1,478,000株)1.09%
島田 和一(1,299,000株)0.96%
UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(1,250,000株)0.92%
MIRARTHホールディングス従業員持株会(1,241,000株)0.91%

同社は一般社団法人村山財産管理が18.87%を保有する筆頭株主であり、創業家や関連団体が強力な支配力を持っている構造です。機関投資家である信託銀行2社で約14%を占めており、安定株主の比率が比較的高く、経営の安定性は確保されています。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億8,200万円
取締役3名の合計

主力のマンション分譲事業に加え、エネルギー事業やアセットマネジメント事業を展開しています。2025年3月期には営業利益の減少や一時的な赤字転落も見られましたが、将来的な再エネ事業への投資など事業ポートフォリオの多角化を推進する中で、経営リスクの管理が重要な局面を迎えています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 10名)
女性 3名(30.0% 男性 7
30%
70%
監査報酬
7,300万円
連結子会社数
26
設備投資額
216.7億円
平均勤続年数(従業員)
2.3
臨時従業員数
118

女性役員比率が30.0%と高く、多様性を尊重した経営体制を構築しています。連結子会社26社を統括し、7,300万円の監査報酬を支払うなど、中堅規模の不動産ホールディングスとして適切な監査体制を備えています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
純利益は目標を上回るペースだが、売上・営業利益の進捗はやや遅れ気味。最終年度の巻き返しに期待。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画(FY2026目標)
FY2024~FY2026
売上高: 目標 2,164億円 順調 (1,965.2億円)
90.8%
営業利益: 目標 165億円 順調 (143.64億円)
87.1%
純利益: 目標 80億円 順調 (82.07億円)
102.6%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20252,057億円1,965億円-4.5%
FY20241,887億円1,852億円-1.9%
FY20231,735億円1,535億円-11.5%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2025170億円144億円-15.5%
FY2024137億円155億円+12.8%
FY2023119億円70億円-40.9%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

現行の中期経営計画では、FY2026に売上高2,164億円、営業利益165億円を目標としています。FY2025実績ベースでは、純利益の進捗率が102.6%と好調である一方、売上高(90.8%)と営業利益(87.1%)は目標達成に向けてややビハインドしている状況です。過去の業績予想を振り返ると、特に利益面での変動が大きく、不動産市況や物件売却のタイミングに業績が左右されやすい特性が見受けられます。最終年度に向けて、主力の不動産事業での着実な利益確保が計画達成の鍵となります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)は、配当を含めても一貫してTOPIXのパフォーマンスを下回る(アンダーパフォーム)状況が続いています。これは、株価がPBR1倍割れの割安水準で推移し、キャピタルゲインが限定的であったことが主な要因です。同社は安定配当を継続していますが、市場全体の成長率に株価上昇が追いついていないことを示唆しており、株価水準の是正が今後の課題と言えます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+75.9%
100万円 →175.9万円
75.9万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021110.9万円+10.9万円10.9%
FY202294.8万円-5.2万円-5.2%
FY2023123.5万円+23.5万円23.5%
FY2024169.9万円+69.9万円69.9%
FY2025175.9万円+75.9万円75.9%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残33,700株
売り残データなし
信用倍率75.09倍
2026年3月20日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月上旬
2026年定時株主総会2026年6月下旬

PER7.0倍、PBR0.67倍はいずれも不動産業界の平均を下回っており、株価は割安と判断される水準です。特にPBRは解散価値とされる1倍を大きく割り込んでいます。信用買残に対して売り残が極端に少ないため信用倍率は高水準ですが、出来高に対して残高は限定的です。高い配当利回りが株価の下支え要因として意識される一方、上値の重さも示唆されています。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「やや好調
報道件数(30日)
142
前月比 +8.5%
メディア数
28
日本経済新聞, 株探, PR TIMES, トレーダーズ・ウェブ, みんかぶ ほか
業界内ランキング
上位 35%
不動産業 580社中 203位
報道のトーン
45%
好意的
35%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績修正・決算40%
ESG・サステナビリティ25%
事業再編・組織20%
その他15%

最近の出来事

2026年3月業績上方修正

26年3月期連結経常利益を125億円に上方修正し、成長基盤の強化を鮮明にしました。

2026年3月組織改定

グループ経営効率化を目的に、エネルギー事業の承継を含む組織改定を実施しました。

2025年3月サステナビリティ

サステナビリティ・リンク・ローン・フレームワークを策定し、環境経営への取り組みを加速させました。

MIRARTHホールディングス まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 30円
安全性
注意
自己資本比率 22.3%
稼ぐ力
普通
ROE 9.2%
話題性
普通
ポジティブ 45%

「マンション分譲の老舗が、再生可能エネルギーで未来の暮らしを丸ごとデザインする『総合生活創造企業』へ」

※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。

同じ業種の企業

不動産業」に分類される他の企業

免責事項:本ページの情報は、公開されたメディア報道の定量分析およびEDINET等の公的開示情報をもとに作成しています。 特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。 報道件数・センチメント分析はAIによる自動分類であり、完全な正確性を保証するものではありません。 記事の著作権は各メディアに帰属します。

最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU