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オイシックス・ラ・大地

Oisix ra daichi Inc.

最終更新日: 2026年3月27日

ROE11.5%
BPS874.7円
自己資本比率21.5%
FY2025/3 有報データ

食のサブスクで、生産者と食卓の未来をつなぐ社会課題解決カンパニー

次世代の、いい食生活を。」誰もが、よい食生活を楽しめる未来をつくること。

この会社ってなに?

忙しい日の夕食に、必要な食材とレシピがセットになった「ミールキット」を使ったことはありますか?テレビCMでもおなじみの『Kit Oisix』は、このオイシックス・ラ・大地が提供する人気サービスです。他にも、有機野菜や無添加食品を定期的に届けてくれる『らでぃっしゅぼーや』や『大地を守る会』といったブランドも展開しています。あなたが普段、健康や食の安全を考えて食材を選ぶとき、その選択肢の裏側にはこの会社がいるかもしれません。最近では企業の社員食堂や施設の給食サービスも手掛けており、私たちの食生活を様々な場面で支えています。

有機野菜などの食品宅配サービス大手。FY2025はシダックスの子会社化が通年で寄与し、売上高は前期比72.5%増の2560.1億円と急拡大しましたが、営業利益は68.64億円にとどまりました。主力の個人向けサブスクリプション(Oisix)の成長を維持しつつ、給食や社食を手掛けるBtoB事業とのシナジーを創出し、収益性を改善できるかが今後の焦点です。株主優待を廃止し、今後は配当等による利益還元を強化する方針を打ち出しています。

小売業プライム市場

会社概要

業種
小売業
決算期
3月
本社
東京都品川区大崎一丁目11番2号 ゲートシティ大崎イーストタワー5F
公式
www.oisixradaichi.co.jp

社長プロフィール

髙島 宏平
髙島 宏平
代表取締役社長
ビジョナリー
多くの人が、より良い食生活を楽しめる未来を目指しています。ビジネスを通じて食に関する社会課題を解決し、これからの食卓、これからの畑のあり方を提案し続けます。

この会社のストーリー

2000
オイシックス株式会社設立

髙島宏平氏がマッキンゼーを経て創業。「一般のご家庭での豊かな食生活の実現」を理念に、有機野菜などの食品宅配サービス「Oisix」を開始。

2013
東証マザーズへ上場

創業から13年で株式上場を果たす。公開価格1,200円に対し初値は3,700円と市場から高い期待を集め、さらなる成長ステージへ。

2017
「大地を守る会」と経営統合

有機野菜宅配の老舗「大地を守る会」との経営統合を発表。業界再編を主導し、事業基盤を大きく拡大する転換点となる。

2018
「らでぃっしゅぼーや」を子会社化、社名を変更

同じく有機野菜宅配の「らでぃっしゅぼーや」を完全子会社化し、「オイシックス・ラ・大地株式会社」へ商号変更。国内3大ブランドが結集。

2020
コロナ禍で需要急増

巣ごもり需要の増加により、ミールキット「Kit Oisix」を中心に会員数が大幅に増加。社会の食生活を支えるインフラとして存在感を高める。

2022
シダックスとの資本業務提携

給食事業大手のシダックスをTOBにより子会社化。BtoCのサブスクリプションモデルに加え、BtoB領域へ本格進出し、新たな成長軸を確立。

2024
企業向け給食サービスへ進出

シダックスとのシナジーを活かし、高齢者施設や社員食堂向けの給食サービスを開始。食の社会課題解決の領域を個人から法人へと拡大。

注目ポイント

3大ブランドが集結した食品宅配の雄

「Oisix」「大地を守る会」「らでぃっしゅぼーや」という有機・特別栽培食品宅配のトップブランドを統合。それぞれの強みを活かし、幅広い顧客ニーズに応えています。

M&Aによるダイナミックな成長戦略

同業の統合に加え、DEAN & DELUCAを運営するウェルカム社や給食大手のシダックスを傘下に収めるなど、積極的なM&Aで事業領域を拡大し続けています。

BtoCからBtoBへ広がるサブスクモデル

個人の食卓(BtoC)で培ったサブスクリプションのノウハウを、社員食堂や給食といった法人向け(BtoB)サービスへ展開。新たな成長ドライバーとして期待されています。

サービスの実績は?

35.4万人
Oisix 会員数
2025年3月期末
+0.5% YoY
1,835施設
BtoB 契約施設数
2025年3月期末
N/A
72.5%
売上高成長率 (YoY)
2025年3月期
N/A
33.9%
営業利益成長率 (YoY)
2025年3月期
N/A
0
1株あたり配当金
2025年3月期実績
N/A
5,888億円
年間取扱高(GMV)
2025年3月期予想
N/A

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 21.5%
稼ぐ力
高い
ROE 11.5%
話題性
普通
ポジティブ 45%

配当・優待はもらえる?

もらえません
1株配当(最新期)
0
方針: 総還元性向15-30%目標
1株配当配当性向
FY2016/300.0%
FY2017/300.0%
FY2018/300.0%
FY2019/300.0%
FY2020/300.0%
FY2021/300.0%
FY2022/300.0%
FY2023/300.0%
FY2024/300.0%
FY2025/300.0%
株主優待
なし

2024年9月権利分をもって株主優待制度は廃止されました。

同社は現在まで無配を継続しており、利益をすべて成長のための再投資に充てる方針をとっています。今後は総還元性向15〜30%を基準とした配当の実施を検討していく姿勢を示しており、株主還元への転換が期待されています。成長ステージにおいて経営資源を最適配分し、中長期的な企業価値向上を最優先事項としています。

同業比較(収益性)

小売業の同業他社平均と比べると…

ROE上回る
この会社
11.5%
業界平均
5.0%
営業利益率下回る
この会社
2.7%
業界平均
5.9%
自己資本比率下回る
この会社
21.5%
業界平均
50.2%

業績推移

儲かってるの?

順調に稼いでいます
売上高
FY2022/31,135億円
FY2023/31,152億円
FY2024/31,484億円
FY2025/32,560億円
営業利益
FY2022/30円
FY2023/30円
FY2024/351.3億円
FY2025/368.6億円

売上高はFY2021/3の約1,001億円からFY2025/3には約2,560億円へと大幅に伸長しました。これは積極的なM&A戦略による事業規模の拡大が主因ですが、一方で営業利益は組織再編や投資費用の増加によりFY2023/3を底に変動が続いています。現在は成長と収益性のバランスを整えるフェーズにあり、次期には売上・利益ともに更なる成長を見込んでいます。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
11.5%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
2.7%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
2.7%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/327.0%13.1%-
FY2022/312.4%5.2%-
FY2023/311.2%2.8%-
FY2024/320.9%2.9%3.5%
FY2025/311.5%2.7%2.7%

ROE(自己資本利益率)はFY2021/3の25.2%から低下傾向にあり、FY2025/3時点では9.2%まで落ち着きました。営業利益率はFY2022/3以降、3%前後での推移が続いており、低利益率構造からの脱却が今後の収益性改善の鍵となります。多角的なM&Aによる事業ポートフォリオの変化が、当面の収益性指標に影響を及ぼしています。

財務は安全?

財務に不安があります
自己資本比率21.5%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
516億円
会社の純資産
395億円

総資産はFY2024/3のシダックス関連等の買収により1,437億円まで急拡大しましたが、これに伴い有利子負債も約680億円まで増加しました。自己資本比率はFY2025/3時点で22.6%となっており、直近では負債の圧縮と財務基盤の安定化を図る動きが見られます。バランスシートの健全性は今後の持続的な成長投資を左右する重要な指標です。

お金の流れは?

本業は稼げていますが投資が多めです
本業で稼いだお金
+35.0億円
営業CF
投資に使ったお金
-125億円
投資CF
借入・返済など
-15.5億円
財務CF
手元に残ったお金
-89.5億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/388.2億円-27.8億円18.9億円60.4億円
FY2022/39.2億円-41.1億円6.4億円-31.9億円
FY2023/353.1億円-121億円82.7億円-68.3億円
FY2024/377.2億円-108億円177億円-30.9億円
FY2025/335.0億円-125億円-15.5億円-89.5億円

営業活動によるキャッシュフローは安定して創出されていますが、成長投資やM&Aを加速させたことによる投資キャッシュフローの支出が継続しています。特に直近年度では大規模な先行投資によりフリーキャッシュフローはマイナスで推移しています。今後は投資の回収期に入り、営業CFの最大化によってキャッシュ創出能力を強化できるかが焦点です。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

1(1) 事業戦略に関するリスク リスク項目 リスクの内容・当社グループへの影響 リスクへの対応策 ビジネスモデル・競争環境について 当社グループは、BtoCサブスク事業においては、お客様の環境・健康志向が高まる中、有機栽培・特別栽培等による青果や安全性を吟味した加工食品など高付加価値の食品を、ECを活用した利便性の高いサービスを通じて、より手軽により多くのお客様に提供しております
2食のEC市場においては、ネットスーパーや各地域の生活協同組合等の宅配事業、冷凍弁当などの宅配サービス事業などを事業領域の近しい業態と捉えており、今後、かかる事業者による食品販売への一層の注力等により、EC市場の食品分野における競合が激化する可能性があります
3BtoBサブスク事業においては、企業、官公庁、学校、保育園等の食堂の給食及び管理業務、病院の入院患者を対象とした給食や老人保健施設等の給食などの受託運営を行っております
4近年、給食業界において、大手企業間での競争が激しくなっており、価格競争により受託価格が低下する可能性があります
5車両運行サービス事業においては、民間企業や地方自治体から車両運行管理業務を受託しております

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/370.4億円20.1億円28.5%
FY2022/341.5億円14.3億円34.3%
FY2023/328.1億円10.0億円35.7%
FY2024/344.2億円3.1億円7.1%
FY2025/365.6億円29.2億円44.6%

法人税等の支払額は、業績の変動に合わせて大きく増減しています。FY2024/3には税負担率が一時的に低下しましたが、これは繰延税金資産の取り崩しや調整による影響が考えられます。FY2025/3以降は平準化されており、税引前利益に対して適正な水準での納税が予測されています。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
670万円
従業員数
11,818
平均年齢
41.5歳
平均年収従業員数前年比
当期670万円11,818-

従業員平均年収は670万円であり、小売業界の平均と比較しても高い水準を維持しています。これは食品サブスクリプションという高付加価値な事業モデルを支える専門性の高い人材への投資が反映された結果と考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主22.8%
浮動株77.2%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関11.3%
事業法人等11.5%
外国法人等22.6%
個人その他51.1%
証券会社3.5%

外国人・個人投資家の比率が高く、市場の需給が株価に反映されやすい構造です。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はリクルート・THE BANK OF NEW YORK 133612(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)・THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)。

髙島 宏平(4,847,200株)13.96%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(3,123,200株)8.99%
株式会社リクルート(2,648,000株)7.62%
THE BANK OF NEW YORK 133612(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(2,553,600株)7.35%
THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(1,168,600株)3.36%
藤田 和芳(1,032,516株)2.97%
株式会社NTTドコモ(1,000,000株)2.88%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(884,100株)2.55%
THE BANK OF NEW YORK 133652(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(746,000株)2.15%
堤 祐輔(720,000株)2.07%

創業者である髙島宏平氏が13.96%を保有する筆頭株主であり、強固な経営支配力を有しています。加えて、株式会社リクルート(7.62%)や株式会社NTTドコモ(2.88%)などの事業会社も名を連ねており、戦略的なパートナーシップを背景とした安定的な株主構成となっています。

会社の公式開示情報

役員報酬

1億7,400万円
取締役4名の合計

事業の柱は「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」を中心とした食品宅配サブスクリプション事業です。リスク要因として、自然災害による供給停止や、競合の参入による獲得コストの増大、原材料費や物流費の変動が収益に与える影響が挙げられています。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 13名)
女性 4名(30.8% 男性 9
31%
69%
監査報酬
8,900万円
連結子会社数
37
設備投資額
48.1億円
平均勤続年数(従業員)
10.3
臨時従業員数
723

女性役員比率が30.8%と高く、多様性を重視した経営体制を構築しています。監査報酬として8,900万円を支出しており、37社の連結子会社を擁するグループ全体の内部統制とガバナンス体制の強化に注力しています。

会社の計画は順調?

B
総合評価
売上はM&Aで拡大するも、利益予想の精度には課題が残る。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

2026年3月期 連結業績予想
FY2026
売上高: 目標 2,700億円 順調 (2,560.1億円)
94.8%
営業利益: 目標 80億円 順調 (68.64億円)
85.8%
純利益: 目標 40億円 順調 (36.38億円)
91%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20252,550億円2,560億円+0.4%
FY20241,265億円1,484億円+17.3%
FY20231,200億円1,152億円-4.0%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY202570億円69億円-1.9%
FY202460億円51億円-14.6%
FY202345億円33億円-25.6%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

同社は明確な中期経営計画を開示していませんが、期初の業績予想を計画として評価します。シダックス買収により売上規模は急拡大しており、予想を上回ることもありますが、利益面では複数回の下方修正が見られます。特にFY2024は売上が予想を大幅に上回った一方、営業利益は未達となるなど、M&A後の利益コントロールが課題です。投資家としては、利益計画の達成精度が向上するかを注視する必要があります。

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

過去5年間のTSR(株主総利回り)を見ると、コロナ禍の巣ごもり需要で株価が急騰したFY2021〜FY2023はTOPIXを上回るパフォーマンス(アウトパフォーム)でした。しかし、FY2024以降は株価が下落基調となり、TOPIXを大幅に下回る(アンダーパフォーム)状況が続いています。これは、特需の剥落とシダックス買収に伴う収益性への懸念が株価の重しとなっていることが背景にあります。今後はM&Aによるシナジーを早期に実現し、再び成長軌道に乗せることで株主価値を向上できるかが問われます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合-9.4%
100万円 →90.6万円
-9.4万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021196.8万円+96.8万円96.8%
FY2022203.6万円+103.6万円103.6%
FY2023155.2万円+55.2万円55.2%
FY202488.0万円-12.0万円-12.0%
FY202590.6万円-9.4万円-9.4%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残329,200株
売り残13,400株
信用倍率24.57倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年8月中旬(予定)
第27期 定時株主総会2026年6月下旬(予定)

信用倍率は24.57倍と高く、将来の株価上昇を期待した信用買い残が積み上がっている状況です。これは将来的な売り圧力になる可能性もあるため注意が必要です。業界平均と比較するとPER・PBRは割安な水準にありますが、これは成長鈍化や利益率の低さを市場が織り込んでいる可能性を示唆します。配当がないため、インカムゲインを狙う投資家には不向きな銘柄と言えるでしょう。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「中立
報道件数(30日)
142
前月比 +5.4%
メディア数
84
日本経済新聞, 株探, Yahoo!ファイナンス, PR TIMES
業界内ランキング
上位 12%
小売業 1250社中 150位
報道のトーン
45%
好意的
35%
中立
20%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

決算・業績40%
M&A・提携30%
新サービス20%
その他10%

最近の出来事

2025年6月M&A

アグリゲートの子会社化を前提とした提携を発表し、事業領域の拡大を推進。

2026年2月決算発表

第3四半期累計の経常利益が前年同期比8.1%減の53.4億円となる減益決算を発表。

2026年2月子会社化

社員食堂サービス運営のノンピを連結子会社化し、法人向け事業の強化を加速。

最新ニュース

ポジティブ
オイシックス・ラ・大地、高齢者施設や企業向け給食の新サービスを発表
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オイシックス・ラ・大地 まとめ

ひとめ診断

業績
好調
営業利益 前年比↑
配当
なし
配当なし
安全性
注意
自己資本比率 21.5%
稼ぐ力
高い
ROE 11.5%
話題性
普通
ポジティブ 45%

「有機野菜宅配のパイオニアが、M&Aをテコに『食のインフラ企業』へと壮大な変貌を遂げている最中」

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU