焼肉坂井ホールディングス
Yakiniku Sakai Holdings Inc.
最終更新日: 2026年3月30日
焼肉事業を核に、食を通じて笑顔を創出する外食グループ
食を通じて人々が輝き、笑顔が生まれる瞬間を一つでも多く創出することで、社会に貢献する企業となることを目指します。
この会社ってなに？
あなたが家族や友人と「今日は焼肉！」と盛り上がった時、訪れるお店の一つが「焼肉屋さかい」や「肉匠坂井」かもしれません。これらの国産牛焼肉食べ放題店などを全国に展開しているのが、焼肉坂井ホールディングスです。同社はもともと焼肉だけでなく、お寿司や居酒屋など様々な飲食店を運営していましたが、近年は得意な焼肉事業に力を入れています。あなたが普段楽しむ外食の裏側で、より美味しいお肉と楽しい時間を提供するために事業の選択と集中を進めている会社です。
焼肉坂井ホールディングスは、主力の焼肉事業への経営資源集中を進めている外食企業です。FY2025は売上高235.3億円、営業利益4.68億円を確保したものの、最終損益は6.13億円の赤字に転落しました。しかし、FY2026は売上高240.0億円、営業利益6.13億円、純利益3.50億円と黒字転換を見込んでおり、収益構造の改善が本格化するかどうかが焦点です。株価は低位で推移していますが、事業ポートフォリオの再構築と収益性の安定が今後の株価を左右する重要な局面と言えます。
会社概要
- 業種
- 小売業
- 決算期
- 3月
- 本社
- 愛知県名古屋市北区黒川本通2-46
- 公式
- ys-holdings.co.jp
社長プロフィール
「食を通して幸せに。食を通して笑顔をつくる。」という変わらぬ想いを胸に、お客様に輝きと笑顔がうまれる瞬間を一つでも多く提供することを目指しています。これからも食という舞台で挑戦を続け、お客様に喜びをお届けしてまいります。
この会社のストーリー
株式会社杉江商事として設立。外食事業の歴史が始まる。
日本証券業協会に株式を店頭登録（現JASDAQスタンダード）。企業としての成長を加速させる。
主力ブランドとなる「焼肉屋さかい」を展開する株式会社さかいを吸収合併し、事業の柱を強化する。
JASDAQから東証二部へとステップアップし、企業としての信頼性をさらに高める。
焼肉事業を中心とする多角的外食企業グループであることを明確にするため、ジー・テイストから現在の社名に変更。新たなスタートを切る。
宅配ピザ事業「テンフォー」の株式を一部譲渡し、リソースを主力の焼肉事業に集中させる戦略的な決定を行う。
「中国料理 敦煌」などを運営する株式会社敦煌を吸収合併し、事業ポートフォリオを拡大。さらなる成長を目指す。
中期経営計画に基づき、既存事業の強化とM&Aによる新規事業の獲得を両輪で進め、持続的な企業価値向上を目指す。
注目ポイント
2021年に「焼肉坂井ホールディングス」へ商号変更し、主力事業への集中を宣言。事業の選択と集中を進め、企業体質の強化を図っています。
「焼肉屋さかい」などグループ店舗で使える割引券や食事券がもらえる株主優待が充実。投資家への還元意識が高い点も魅力です。
「焼肉屋さかい」に加え、中華料理「敦煌」を吸収合併するなど、M&Aを積極的に活用して事業ポートフォリオを拡大し、成長を続けています。
サービスの実績は？
ひとめ診断
配当・優待はもらえる？
| 期 | 1株配当 | 配当性向 |
|---|---|---|
| FY2016/3 | 0.5円 | 17.4% |
| FY2017/3 | 0.5円 | 0.2% |
| FY2018/3 | 0.5円 | 0.2% |
| FY2019/3 | 0.5円 | 0.2% |
| FY2020/3 | 0円 | 0.0% |
| FY2021/3 | 0円 | 0.0% |
| FY2022/3 | 0.5円 | 25.5% |
| FY2023/3 | 0.5円 | 42.4% |
| FY2024/3 | 0.5円 | 50.0% |
| FY2025/3 | 0.5円 | 0.2% |
| 必要株数 | 100株以上（約0.7万円） |
| 権利確定月 | 3月・9月 |
配当方針は、財務基盤の強化を優先しつつ安定的な配当の継続を重視する姿勢をとっています。業績が回復基調にある中、1株あたり0.5円の配当を継続することで、株主還元への意欲を示しています。今後は、収益性のさらなる向上を通じて配当水準の見直しが行われるかが焦点となります。
同業比較（収益性）
小売業の同業他社平均と比べると…
業績推移
儲かってるの？
焼肉坂井ホールディングスは、コロナ禍の影響で営業赤字が続いていましたが、事業の選択と集中や店舗運営の効率化により、FY2024/3には営業利益が約5.3億円の黒字に転換しました。直近では原材料や人件費の高騰により純利益が変動していますが、FY2026/3には約3.5億円の黒字回復を目指す強気の業績予想を立てています。今後も「焼肉屋さかい」を中心とした主力事業の収益力強化が鍵となります。
稼ぐ力はどのくらい？
| 期 | ROE | ROA | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -32.1% | -11.4% | - |
| FY2022/3 | 9.2% | 2.8% | - |
| FY2023/3 | 5.5% | 1.8% | - |
| FY2024/3 | 0.3% | 1.5% | 2.3% |
| FY2025/3 | -9.8% | -3.7% | 2.0% |
収益性はコロナ禍の打撃によりFY2021/3からFY2023/3まで営業利益率が低迷していましたが、店舗の収益改善や構造改革によってFY2024/3には営業利益率2.3%へと回復を果たしました。ROE（自己資本利益率）は赤字の影響でマイナスに沈む局面もありましたが、利益体質の改善によりプラス水準への再浮上と安定化が求められる状況です。効率的な経営体制の確立に向けた取り組みが、今後の収益性指標を左右します。
財務は安全？
財務健全性については、FY2024/3以降に設備投資等に伴う有利子負債が約111億円からFY2025/3には約147億円へと増加しており、自己資本比率が低下傾向にある点は注視が必要です。一方で、総資産はFY2025/3時点で約166億円を確保しており、事業拡大のための資産規模は維持されています。有利子負債のコントロールと自己資本の積み上げが、今後の財務体質の安定には不可欠です。
お金の流れは？
| 期 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -9.3億円 | 4.2億円 | -8,800万円 | -5.2億円 |
| FY2022/3 | 11.4億円 | 2.3億円 | -16.9億円 | 13.7億円 |
| FY2023/3 | 6.7億円 | 4.3億円 | -7.8億円 | 11.0億円 |
| FY2024/3 | 5.1億円 | -7.1億円 | 3.5億円 | -2.0億円 |
| FY2025/3 | 8.3億円 | -5.6億円 | 10.3億円 | 2.7億円 |
営業キャッシュフローは、店舗運営の効率化によりプラスで安定的に推移しており、本業での稼ぐ力が回復しています。投資キャッシュフローは店舗改装や新規出店に伴う支出が先行する時期もありますが、営業キャッシュフローの範囲内でコントロールする運用が見られます。財務キャッシュフローについては、成長投資に向けた資金調達が必要に応じて行われており、キャッシュの流入と流出をバランスよく管理しています。
この会社のリスク
有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。
税金はいくら払ってる？
| 期 | 税引前利益 | 法人税等 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| FY2021/3 | -12.9億円 | 0円 | - |
| FY2022/3 | 10.0億円 | 5.4億円 | 53.9% |
| FY2023/3 | 4.8億円 | 2.0億円 | 42.2% |
| FY2024/3 | 6.1億円 | 3.7億円 | 61.1% |
| FY2025/3 | 4.3億円 | 10.4億円 | 243.1% |
法人税等の支払額は、税引前利益の変動や繰延税金資産の取り崩し等の会計処理の影響を強く受けています。特にFY2025/3は一時的な税負担が重なり実効税率が非常に高い水準となりました。今後は、営業利益の着実な積み上げにより、税負担の平準化と適切な納税管理が期待されます。
社員の給料はどのくらい？
| 期 | 平均年収 | 従業員数 | 前年比 |
|---|---|---|---|
| 当期 | 402万円 | 679人 | - |
従業員の平均年収は402万円となっており、外食産業の平均的な水準に位置しています。原材料価格や人件費の高騰といった厳しい経営環境が、賃金水準の伸びを抑制している一因と考えられます。
誰がこの会社の株を持ってる？
安定株主が一定の割合を占めており、経営基盤は比較的安定しています。 個人投資家の保有比率が高く、株主優待や配当の注目度が高い銘柄です。 主な安定株主はジー・コミュニケーション。
筆頭株主である株式会社ジー・コミュニケーションが50.35%の株式を保有しており、経営に対する強力な支配力を有しています。創業者の沼田昭二氏も約9.61%を保有しており、安定した主要株主体制が構築されています。
会社の公式開示情報
役員報酬
焼肉事業を中心に多角的に外食チェーンを展開しており、連結子会社9社を擁する構造です。原材料価格の変動や競合他社との激しい市場競争が、事業運営における主要なリスク要因として開示されています。
この会社のガバナンスは？
女性役員比率は11.1%にとどまっており、今後多様性の向上が課題となります。監査体制については報酬額2,600万円を投じており、連結子会社9社を含むグループ全体でガバナンスの維持に注力しています。
会社の計画は順調？
※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません
年度別の予想精度（計画を守れてる？）
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | -6億円 | — | -6億円 | 0.0% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2025 | 235億円 | — | 235億円 | 0.0% |
| FY2024 | 217億円 | — | 228億円 | +5.3% |
| FY2023 | 236億円 | — | 231億円 | -2.4% |
| 年度 | 当初予想 | 修正予想 | 実績 | 乖離 |
|---|---|---|---|---|
| FY2024 | 2億円 | — | 5億円 | +192.3% |
| FY2023 | 4億円 | — | -2億円 | 大幅未達 |
当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ（＋なら上振れ）
同社は明確な中期経営計画を開示していませんが、毎期の業績予想が実質的な経営目標となります。過去の業績予想を振り返ると、特に利益面の予想精度に大きな課題が見られます。FY2024は予想を大幅に上回る一方、FY2023は営業赤字に転落するなど、外部環境やコスト変動の影響を受けやすい収益構造がうかがえます。FY2026は黒字転換を見込んでいますが、計画達成の確実性については慎重な見方が必要です。
この株を持っていたら儲かった？
この会社の株主総利回り（TSR）を、日本株全体の平均（TOPIX）と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。
過去5年間のTSR（株主総利回り）は、一貫して市場平均であるTOPIXをアンダーパフォームしています。これは、同期間における株価の低迷と、限定的な配当が主な要因です。特に、FY2024やFY2025のようにTOPIXが大きく上昇する局面でも、自社のTSRは伸び悩みました。株主価値向上のためには、安定的な利益成長を通じた株価の上昇と、株主還元の強化が不可欠な状況であることを示唆しています。
※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。
もし5年前に投資していたら？
| 年度末時点 | 評価額 | 損益 | TSR |
|---|---|---|---|
| FY2021 | 98.6万円 | -1.4万円 | -1.4% |
| FY2022 | 94.9万円 | -5.1万円 | -5.1% |
| FY2023 | 107.3万円 | +7.3万円 | 7.3% |
| FY2024 | 125.4万円 | +25.4万円 | 25.4% |
| FY2025 | 105.8万円 | +5.8万円 | 5.8% |
※ 有価証券報告書記載のTSR（株主総利回り）に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。
株の売買状況と今後の予定
PER、PBRともに業界平均と比較して割高な水準にあり、市場からの期待が一定程度織り込まれている可能性があります。一方、時価総額や配当利回りは業界平均を下回っています。信用倍率は1.20倍と拮抗しており、短期的な需給は売り圧力と買い圧力がぶつかり合っている状況です。今後の決算内容が株価の方向性を決める重要な材料となりそうです。
メディアでどれくらい注目されてる？
メディア露出
メディア分布
競合比較
どんな話題が多い？
最近の出来事
未定だった2026年3月期の期末一括配当を0.5円と決定し、株主還元の姿勢を示しました。
「中国料理 敦煌」等を運営する敦煌を吸収合併し、事業ポートフォリオの再編を推進しました。
2025年3月期通期の売上高235.3億円、営業利益4.68億円の決算を開示し、成長戦略を掲げました。
最新ニュース
焼肉坂井ホールディングス まとめ
ひとめ診断
「かつての多角化経営から焼肉事業へ原点回帰、M&Aを駆使し収益安定化を模索する外食企業」
※ 本ページの情報は投資助言ではありません。掲載データは正確性を保証するものではなく、投資判断はご自身の責任でお願いします。
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