9110プライム

NSユナイテッド海運

NS United Kaiun Kaisha,Ltd.

最終更新日: 2026年3月29日

ROE11.4%
BPS678.9円
自己資本比率56.5%
FY2025/3 有報データ

鉄と資源を世界へ運ぶ、安定と成長の海上輸送パートナー

クリーンでサステナブルな海上輸送における必要不可欠なパートナーとして、世界の産業と人々の暮らしを支え続けます。

この会社ってなに?

あなたが普段何気なく目にしている鉄鋼製品、例えば自動車のボディやビルの鉄骨。その原料となる鉄鉱石や石炭は、遠い海外から巨大な船で運ばれてきます。NSユナイテッド海運は、まさにその船を動かしている会社の一つです。同社の船は、日本のものづくりやエネルギーを支えるため、世界中の海を航行しています。私たちの便利な生活は、こうした海運会社の活躍によって、縁の下で支えられているのです。

NSユナイテッド海運は、ばら積み船を主力とする海運会社で、筆頭株主の日本製鉄向け輸送が安定収益の基盤です。直近の2025年3月期決算では、売上高2,474.1億円、営業利益202.24億円と堅調な業績を維持しました。海運市況の変動を受けやすい事業構造ですが、コスト競争力と長期契約を武器に安定化を図っています。株価は52週高値圏で推移しており、積極的な株主還元策と今後の市況回復への期待が市場の評価を集めています。

海運業プライム市場

会社概要

業種
海運業
決算期
3月
本社
東京都千代田区大手町二丁目3番2号大手町プレイス イーストタワー
公式
www.nsuship.co.jp

社長プロフィール

山中 一馬
山中 一馬
代表取締役社長
挑戦者
当社グループは『クリーンでサステナブルな海上輸送における必要不可欠なパートナー』となることを2030年の目標として掲げています。中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ』のもと、GHGネットゼロに向けた環境戦略と事業戦略を両輪で推進し、持続的な成長と企業価値の向上を実現してまいります。

この会社のストーリー

1950
源流企業、日鉄汽船の設立

日本製鉄の前身である八幡製鐵・富士製鐵の原料輸送を担う日鉄汽船株式会社が設立される。これが後のNSユナイテッド海運のルーツとなる。

1962
もう一つの源流、新和海運の設立

日本郵船と日鐵汽船の共同出資により、新和海運株式会社が設立される。こちらも後のNSユナイテッド海運の重要な源流となる。

2010
NSユナイテッド海運、誕生

日鐵海運(旧日鉄汽船)と新和海運が合併し、NSユナイテッド海運株式会社が発足。製鉄原料輸送と外航海運のノウハウが結集する。

2017
船舶管理体制の強化

子会社の日邦マリンとNSユナイテッドマリンサービスを合併し、船舶管理機能を集約・強化。より効率的で安全な運航体制を構築する。

2021
環境対応への本格始動

長期経営計画「FORWARD 2030」を策定。2050年のGHGネットゼロに向けたロードマップを定め、環境対応型船舶への投資を加速させる。

2024
新中期経営計画のスタート

中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ』を発表。既存事業の深化と新規成長事業の拡大を両輪に、さらなる成長を目指す。

2050
GHGネットゼロの実現へ

国際的な環境規制強化に対応し、次世代燃料船の導入などを通じてGHG(温室効果ガス)排出量のネットゼロを目指す。

注目ポイント

鉄鋼業界を支える輸送の要

筆頭株主である日本製鉄の鉄鉱石や石炭などの原料輸送を担うばら積み船が主力。日本の基幹産業を海上輸送で支える重要な役割を果たしています。

安定した株主還元

業績に応じた安定的な配当を基本方針としており、株主への利益還元に積極的です。近年は高い配当利回りを維持しています。

未来へ向けた環境戦略

2050年のGHGネットゼロを目指す中期経営計画を策定。次世代燃料船への投資など、環境負荷の低減に積極的に取り組み、持続可能な社会に貢献します。

サービスの実績は?

240
1株当たり配当金
FY2025実績
+4.3% YoY
+6.1%
売上高成長率
FY2025実績 (YoY)
前期比増収
-6.4%
営業利益成長率
FY2025実績 (YoY)
前期比減益
30.4%
配当性向
FY2025実績
前期比 -0.1pt
27.54億円
総還元額
FY2025実績
-99.7% YoY

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 240円
安全性
安定
自己資本比率 56.5%
稼ぐ力
高い
ROE 11.4%
話題性
好評
ポジティブ 65%

配当・優待はもらえる?

しっかりもらえます
1株配当(最新期)
240
方針: 配当性向30%目標
1株配当配当性向
FY2021/38030.7%
FY2022/328528.5%
FY2023/336531.2%
FY2024/323030.1%
FY2025/324030.4%
1期連続増配
株主優待
なし

現在、株主優待制度は実施していません。

当社は利益成長に応じた株主還元を重視しており、配当性向30%程度を目安とした成果配分を基本方針としています。業績が好調だった期には増配を行い、安定的な還元を実施してきました。今後も財務規律を守りつつ、持続的な利益成長と連動した配当を継続する姿勢です。

同業比較(収益性)

海運業の同業他社平均と比べると…

ROE下回る
この会社
11.4%
業界平均
15.6%
営業利益率下回る
この会社
8.2%
業界平均
9.6%
自己資本比率下回る
この会社
56.5%
業界平均
60.9%

業績推移

儲かってるの?

まあまあです
売上高
FY2022/31,959億円
FY2023/32,508億円
FY2024/32,331億円
FY2025/32,474億円
営業利益
FY2022/3267億円
FY2023/3325億円
FY2024/3216億円
FY2025/3202億円

当社の業績は、海運市況の変動を強く受ける性質があり、FY2022/3期およびFY2023/3期には市況高騰を背景に売上高・利益ともに大幅な伸長を記録しました。その後、FY2024/3期以降は市況の落ち着きや円高の影響で減収減益傾向にありますが、FY2025/3期には売上高約2,474億円、当期純利益約186億円を確保し、一定の収益水準を維持しています。FY2026/3期予想ではさらなる減益を見込んでいますが、中核であるドライバルク輸送の安定化が焦点となります。

稼ぐ力はどのくらい?

効率よく稼いでいます
ROE
11.4%
株主のお金でどれだけ稼いだか
ROA
6.5%
会社全体の資産の活用度
営業利益率
8.2%
売上のうち利益になった割合
ROEROA営業利益率
FY2021/36.4%2.3%4.9%
FY2022/320.0%8.6%13.6%
FY2023/320.1%10.0%13.0%
FY2024/312.0%6.3%9.3%
FY2025/311.4%6.5%8.2%

収益性については、海運市況が好調だったFY2022/3期とFY2023/3期に営業利益率が13%を超え、ROE(自己資本利益率)も20%前後と非常に高い資本効率を実現しました。市況が落ち着いたFY2024/3期以降は営業利益率が8~9%台、ROEが11%前後へと推移しており、海運業特有の景気循環の影響を受けつつも、効率的な経営を続けています。高水準な資本効率を背景に、強固な収益基盤を維持できている点が強みです。

財務は安全?

財務は安定しています
自己資本比率56.5%
0%30% (注意ライン)50% (安全ライン)100%
借金(有利子負債)
1,081億円
会社の純資産
1,627億円

財務健全性は、過去の利益蓄積と負債圧縮の取り組みにより、自己資本比率はFY2021/3期の35.6%からFY2025/3期には56.5%まで大きく改善しました。有利子負債は一時発生したものの、直近では約1,081億円まで抑制されており、財務体質の強化が着実に進んでいます。今後も安定した資本基盤を維持しつつ、成長投資と財務規律の両立が求められる局面です。

お金の流れは?

健全なお金の流れです
本業で稼いだお金
+349億円
営業CF
投資に使ったお金
-82.5億円
投資CF
借入・返済など
-178億円
財務CF
手元に残ったお金
+266億円
FCF
営業CF投資CF財務CFFCF
FY2021/3227億円-250億円101億円-23.6億円
FY2022/3329億円1.4億円-299億円330億円
FY2023/3429億円-19.6億円-324億円410億円
FY2024/3310億円-131億円-121億円180億円
FY2025/3349億円-82.5億円-178億円266億円

営業キャッシュフローは毎期安定して300億円超のプラスを創出しており、本業である海運業による強力な稼ぐ力が確認できます。投資キャッシュフローは船舶投資等によりマイナスとなる年が多いものの、フリーキャッシュフローは安定的に黒字を維持しています。これら潤沢なキャッシュをもとに、財務の改善や株主還元に積極的に取り組む構造となっています。

この会社のリスク

有価証券報告書に記載されている主なリスク要因です。投資判断の参考にしてください。

13【事業等のリスク】 <リスク管理に関する基本的な考え方> 当社グループの主要な事業活動である外航事業は、グローバルに展開しており、本有価証券報告書「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境および対処すべき課題等」に記載の通り、世界各国の経済情勢、政治的または社会的な要因等の様々なリスクに晒されており、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります
2当社は、「リスク管理規程」に基づき、事業活動全般にわたり生じ得る諸々のリスクについて、関連部門または各委員会において協議・決定を行っております
3年度末には、社長を委員長とする内部統制・コンプライアンス委員会において、「リスク項目表」に基づき、各リスク項目の見直しや管理執行状況の報告と評価を行い、その結果を、取締役会へ報告しております
4また、一定金額以上の大型投資や、不確実性の高い投資判断を行う場合に執行役員会・取締役会に上程する前に当社に及ぼす影響・リスク等を明らかにすることを目的として、投融資委員会において社内横断的に協議しております
5当社グループの事業継続に重大な影響を与えうる主要なリスクは以下の通りとなります

税金はいくら払ってる?

税引前利益法人税等実効税率
FY2021/355.3億円0円0.0%
FY2022/3266億円30.2億円11.4%
FY2023/3334億円58.4億円17.5%
FY2024/3222億円42.0億円18.9%
FY2025/3190億円3.9億円2.1%

法人税等の支払額は、税引前利益の増減に伴い変動しています。FY2023/3期には約58億円の税負担が発生しましたが、FY2025/3期には約4億円に減少しました。実効税率が期によって大きく変動している背景には、繰延税金資産の取り崩しや、海運業特有の税務調整が含まれている可能性があります。

社員の給料はどのくらい?

平均年収
1,102万円
従業員数
656
平均年齢
40.1歳
平均年収従業員数前年比
当期1,102万円656-

従業員平均年収は1102万円と、海運業界特有の高水準を維持しています。ばら積み船を主力とした堅調な事業運営と、近年の運賃高騰などを背景に高い収益性が維持されており、それが手厚い給与水準に還元されていると考えられます。

誰がこの会社の株を持ってる?

安定株主67.1%
浮動株32.9%
所有者別内訳(有価証券報告書)
金融機関12.6%
事業法人等54.5%
外国法人等16.7%
個人その他15%
証券会社1.1%

金融機関・事業法人を中心に安定株主比率が高く、経営の安定性が際立ちます。 事業法人の持合い比率が高く、安定した株主構成が特徴です。 主な安定株主は日本製鉄・日本郵船。

日本製鉄株式会社(7,861,000株)33.36%
日本郵船株式会社(4,324,000株)18.35%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(1,803,000株)7.65%
新健海運股份有限公司(504,000株)2.14%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)(488,000株)2.07%
株式会社みずほ銀行(400,000株)1.7%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(275,000株)1.17%
THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)(236,000株)1%
DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)(228,000株)0.97%
BNYM AS AGT / CLTS 10 PERCENT (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)(211,000株)0.9%

日本製鉄が33.36%を保有する筆頭株主であり、日本郵船も18.35%を保有する主要株主として名を連ねる鉄鋼・海運系色が強い構成です。これら二社で議決権の過半数近くを占めており、経営の安定性と親会社・系列との強固な結びつきが特徴的です。

会社の公式開示情報

役員報酬

2億6,100万円
取締役1名の合計

主な事業として鉄鉱石や石炭を運ぶばら積み船事業を展開しており、鉄鋼業界との関係が深いです。世界的な海上運賃の変動や為替リスクを事業上の重大なリスク要因として開示しており、環境規制に伴う次世代燃料船への投資が将来的な競争力を左右します。

この会社のガバナンスは?

役員構成(取締役 12名)
女性 3名(25.0% 男性 9
25%
75%
監査報酬
5,800万円
連結子会社数
56
設備投資額
185.4億円
平均勤続年数(従業員)
14.7

女性役員比率は25.0%と一定の多様性が確保されており、ガバナンス体制の向上を図っています。連結子会社56社を抱える企業グループとして、独立社外取締役が過半数を占める指名・報酬諮問委員会を設置するなど、経営の透明性と公正性を担保する体制を整えています。

会社の計画は順調?

S
総合評価
海運市況の追い風を受け、期初予想を大幅に上回る実績を連発。驚異的な精度。

※ 会社が公表した計画に対する達成度の評価であり、投資についての評価・推奨ではありません

中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ』
FY2024~FY2027
売上高(FY26会社予想): 目標 2,010億円 順調 (2,474.1億円)
123.1%
営業利益(FY26会社予想): 目標 130億円 順調 (202.24億円)
155.6%
純利益(FY26会社予想): 目標 140億円 順調 (186.21億円)
133%
年間配当金(FY26会社予想): 目標 265円 順調 (240円)
90.6%

年度別の予想精度(計画を守れてる?)

売上高
年度当初予想修正予想実績乖離
FY20221,460億円1,959億円+34.2%
FY20231,900億円2,508億円+32.0%
FY20241,790億円2,331億円+30.2%
FY20252,010億円2,474億円+23.1%
営業利益
年度当初予想修正予想実績乖離
FY2022106億円267億円+152.0%

当初予想 = 期初に会社が発表した数字 / 乖離 = 予想と実績のズレ(+なら上振れ)

同社の業績予想は、期初時点では保守的な傾向が顕著です。過去4期連続で売上高・営業利益ともに期初予想を30%以上も上回る実績を叩き出しており、海運市況の好転を的確に捉え、収益を最大化する能力の高さがうかがえます。これは、市況の変動リスクを慎重に見積もりつつも、好機を逃さない柔軟な経営姿勢の表れと言えるでしょう。現在進行中の中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ』においても、会社予想は保守的である可能性があり、今後の上方修正が期待されます。投資家としては、会社のガイダンスを鵜呑みにするのではなく、実際の市況動向を注視することが重要です。 -

この株を持っていたら儲かった?

この会社の株主総利回り(TSR)を、日本株全体の平均(TOPIX)と比較したグラフです。青い線が上にあるほど、平均より良い成績を出しています。

同社のTSR(株主総利回り)は、過去5年間でTOPIXを一貫して、かつ大幅にアウトパフォームしています。特にFY2022以降はその差が顕著で、海運市況の歴史的な好転を背景とした業績の急拡大と、それに伴う大幅な増配が株価を強く押し上げました。株価上昇と高い配当利回りの両方がTSRを牽引しており、株主価値の向上に大きく貢献していることがデータから明確に読み取れます。

※ 配当を含まない株価ベースのリターンです。過去の実績であり、将来のリターンを保証・示唆するものではありません。

もし5年前に投資していたら?

FY2021初めに100万円投資した場合+275.3%
100万円 →375.3万円
275.3万円
年度末時点評価額損益TSR
FY2021141.7万円+41.7万円41.7%
FY2022329.8万円+229.8万円229.8%
FY2023349.3万円+249.3万円249.3%
FY2024401.6万円+301.6万円301.6%
FY2025375.3万円+275.3万円275.3%

※ 有価証券報告書記載のTSR(株主総利回り)に基づく仮定の計算です。配当再投資を含みます。将来のリターンを保証するものではありません。

株の売買状況と今後の予定

信用取引の状況
買い残59,800株
売り残25,000株
信用倍率2.39倍
2026年3月19日時点
今後の予定
2026年3月期 第4四半期決算発表2026年4月下旬
2027年3月期 第1四半期決算発表2026年7月下旬

同社の株価は海運大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)と比較すると時価総額では見劣りしますが、独自の強みを持っています。信用倍率は2.39倍と落ち着いており、過熱感は限定的です。業界平均と比較するとPERはやや割高ですが、PBRは平均並みであり、安定した収益基盤と資産価値が評価されていると言えます。今後の決算発表で示される市況見通しと新たな株主還元策が、株価の次の動きを占う上で重要なポイントとなるでしょう。

メディアでどれくらい注目されてる?

報道のトーンは「好調
報道件数(30日)
142
前月比 +12.5%
メディア数
48
日本経済新聞, 株探, 会社四季報オンライン, LOGISTICS TODAY, みんかぶ
業界内ランキング
上位 15%
海運業 13社中 4位
報道のトーン
65%
好意的
25%
中立
10%
否定的

メディア露出

メディア分布

競合比較

どんな話題が多い?

業績・配当45%
株価・市況25%
経営戦略20%
その他10%

最近の出来事

2024年4月中期経営計画策定

2024年度を初年度とする中期経営計画『FORWARD 2030 Ⅱ』を策定し、持続的な成長戦略を提示。

2025年7月業績上方修正

ばら積み船の市況好調を受け、今期経常利益予想を30%上方修正し、株価の押し上げ要因となった。

2025年10月増配決定

中間決算発表と同時に業績予想を修正し、配当金を35円増額するなど株主還元を強化。

最新ニュース

中立
03/29 · NSユナイテッド海運 公式サイト
ポジティブ
NSユナイテッド海運が上場来高値を更新
02/24 · SBI証券

NSユナイテッド海運 まとめ

ひとめ診断

業績
普通
営業利益 前年比↓
配当
少なめ
1株 240円
安全性
安定
自己資本比率 56.5%
稼ぐ力
高い
ROE 11.4%
話題性
好評
ポジティブ 65%

「鉄鋼大手と二人三脚で世界経済の波に乗る、ばら積み船のスペシャリスト」

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最終更新: 2026/04/07 / データ提供: OSHIKABU